任天堂の業績推移：売上高･営業利益率･ゲーム機/ソフト販売数

更新:2024年04月15日　公開:2022年09月24日

Nintendoの連結決算：通年の売上推移

任天堂の業績推移：売上高･営業利益･純利益･利益率の推移
年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
1980年	239億円	43億円 [18.0%]	16億円 [6.8%]
1981年	661億円	227億円 [34.3%]	107億円 [16.2%]
1982年	677億円	205億円 [30.4%]	104億円 [15.4%]
1983年	681億円 (7月ファミコン発売)	166億円 [24.4%]	94億円 [13.8%]
1984年	814億円	207億円 [25.4%]	98億円 [12.1%]
1985年	1230億円	415億円 [33.7%]	167億円 [13.6%]
1986年	1445億円	457億円 [31.7%]	251億円 [17.4%]
1987年	2033億円	484億円 [23.8%]	301億円 [14.8%]
1988年	2912億円	639億円 [22.0%]	342億円 [11.8%]
1989年	2402億円 (4月ゲームボーイ発売)	651億円 [27.1%]	329億円 [13.7%]
1990年	4714億円 (11月スーパーファミコン発売)	1379億円 [29.3%]	688億円 [14.6%]
1991年	5618億円	1475億円 [26.3%]	871億円 [15.5%]
1992年	6346億円	1592億円 [25.1%]	886億円 [14.0%]
1993年	4856億円	1037億円 [21.4%]	526億円 [10.8%]
1994年	4156億円	949億円 [22.8%]	416億円 [10.0%]
1995年	3541億円	719億円 [20.3%]	598億円 [16.9%]
1996年	4182億円 (6月 NINTENDO64発売)	650億円 [15.6%]	654億円 [15.7%]
1997年	5346億円	1277億円 [23.9%]	836億円 [15.7%]
1998年	5728億円	1561億円 [27.3%]	858億円 [15.0%]
1999年	5306億円	1450億円 [27.3%]	560億円 [10.6%]
2000年	4625億円	846億円 [18.3%]	966億円 [20.9%]
2001年	5548億円 (3月ｹﾞｰﾑﾎﾞｰｲｱﾄﾞﾊﾞﾝｽ発売) (9月ゲームキューブ発売)	1191億円 [21.5%]	1064億円 [19.2%]
2002年	5041億円	1001億円 [19.9%]	672億円 [13.3%]
2003年	5148億円	1076億円 [20.9%]	331億円 [6.4%]
2004年	5152億円 (12月ニンテンドーDS発売)	1115億円 [21.6%]	874億円 [17.0%]
2005年	5092億円	903億円 [17.7%]	983億円 [19.3%]
2006年	9665億円 (12月 Wii発売)	2260億円 [23.4%]	1742億円 [18.0%]
2007年	1兆6724億円	4872億円 [29.1%]	2573億円 [15.4%]
2008年	1兆8386億円	5552億円 [30.2%]	2790億円 [15.2%]
2009年	1兆4343億円	3565億円 [24.9%]	2286億円 [15.9%]
2010年	1兆143億円	1710億円 [16.9%]	776億円 [7.7%]
2011年	6476億円 (2月ニンテンドー3DS発売)	-373億円 [-5.8%]	-432億円 [-6.7%]
2012年	6354億円 (12月 WiiU発売)	-364億円 [-5.7%]	70億円 [1.1%]
2013年	5717億円	-464億円 [-8.1%]	-232億円 [-4.1%]
2014年	5497億円	247億円 [4.5%]	418億円 [7.6%]
2015年	5044億円	328億円 [6.5%]	165億円 [3.3%]
2016年	4890億円	293億円 [6.0%]	1025億円 [21.0%]
2017年	1兆556億円 (3月 Nintendo Switch発売)	1775億円 [16.8%]	1395億円 [13.2%]
2018年	1兆2005億円 (9月有料定額サービス開始)	2497億円 [20.8%]	1940億円 [16.2%]
2019年	1兆3085億円	3523億円 [26.9%]	2586億円 [19.8%]
2020年	1兆7589億円	6406億円 [36.4%]	4803億円 [27.3%]
2021年	1兆6953億円	5927億円 [35.0%]	4776億円 [28.2%]
2022年	1兆6017億円	5044億円 [31.5%]	4328億円 [27.0%]

出所：任天堂。本決算期は3月末。1989年まで本決算期は8月末。1989年は7か月間の成績。

任天堂の1980年から2022年までの営業利益率の平均が21.4%。

2011年から2016年まで売上高が低迷。これは、ヒットしていたWiiの販売が落ち着いてきた事の他に、台頭するスマホゲームがライバル化した事が要因。この時期は「任天堂は終わったか？」と言われていた時期。株価も低迷。
2017年発売のNintendo Switchの快進撃により、任天堂は復活。株価も上昇。
近年はゲームビジネスだけではなく、キャラクタービジネスにも注力。ピカチュウやマリオなどが映画展開。
2021年3月、USJにおいてニンテンドーワールド開設。

競合の業績推移
ソニー「ゲーム事業」

Nintendoの財政･経営状況

任天堂の財務状況の推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移
年度	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
2000年	1兆685億円 [7859億円]	2336億円 [なし]	8349億円 [78.1%]
2005年	1兆1607億円 [6171億円]	1876億円 [なし]	9740億円 [83.9%]
2010年	1兆6342億円 [7243億円]	3526億円 [なし]	1兆2818億円 [78.4%]
2015年	1兆2969億円 [2580億円]	1360億円 [なし]	1兆1609億円 [89.5%]
2020年	2兆4469億円 [9320億円]	5723億円 [なし]	1兆8746億円 [76.6%]
2021年	2兆6623億円 [1兆227億円]	5933億円 [なし]	2兆690億円 [77.7%]
2022年	2兆8543億円 [1兆1946億円]	5878億円 [なし]	2兆2665億円 [79.4%]

出所：任天堂

任天堂は工場をもたないファブレスメーカー。製造部門を持たないため、市況が悪化しても工場閉鎖や従業員リストラなどの問題を抱える事はない。
任天堂は無借金経営。完全にローリスク･ハイリターン経営が成立しており、さらに潤沢なキャッシュをもつため、財務が大きく崩れるような事は想像しにくい。
世界的に見ても超優良企業。株価が高い事や、外国勢の株式保有率が高い事も納得。

Nintendoの連結社員数と開発投資について

任天堂の全従業員数、平均年収、設備投資費、研究開発費の推移
年度	従業員数(連結)	平均年収	設備投資費	研究開発費
2000年	2937人	–	–	166億円
2005年	3150人	899万円	56億円	305億円
2010年	4712人	915万円	215億円	527億円
2015年	5120人	840万円	111億円	633億円
2020年	6574人	971万円	179億円	932億円
2022年	7317人	985万円	339億円	1100億円

出所：任天堂、有価証券報告書。

任天堂の従業員は少数精鋭型。開発者は東大･京大出身のキレ者が多い。社員一人当たりの売上高/利益は世界トップレベル。
就職は超難関で、離職率がかなり低い事でも有名。エンジニアの個性が尊重される社風がある。今までの経営陣の社内環境づくりが有能だった。
研究開発費は、ゲームソフト開発費用だけではなく、ネットワーク構築などのコストも含む。

任天堂のハード/ソフトの歴史

2023年12月末時点のNintendoのゲーム機とソフトの販売数
ゲーム機	ゲーム機販売台数	ソフト販売本数
ファミリーコンピュータ (1983年7月15日発売)	6191万台	5億1万本
ゲームボーイ (1989年4月21日発売)	1億1869万台	5億111万本
スーパーファミコン (1990年11月21日発売)	4910万台	3億7906万本
NINTENDO64 (1996年6月23日発売)	3293万台	2億2497万本
ゲームボーイアドバンス (2001年3月21日発売)	8151万台	3億7742万本
ゲームキューブ (2001年9月14日発売)	2174万台	2億857万本
ニンテンドーDS (2004年12月2日発売)	1億5402万台	9億4876万本
Wii (2006年12月2日発売)	1億163万台	9億2185万本
ニンテンドー3DS (2011年2月26日発売)	7594万台	3億9185万本
WiiU (2012年12月8日発売)	1356万台	1億360万本
Nintendo Switch (2017年3月3日発売)	1億3936万台 (2023年12月末時点)	12億10万本 (2023年12月末時点)

出所：任天堂。

代表的なコンテンツ

マリオ
ポケモン
ゼルダの伝説
どうぶつの森シリーズ
星のカーヴィ
スプラトゥーン

ゲーム機業界で競合企業の業績推移を比較

任天堂、ソニー、マイクロソフトのゲーム部門の売上高/営業利益の推移
年度	任天堂	ソニー	マイクロソフト
年度	売上高 [営業利益:利益率(%)]	(ゲーム部門)売上高 [営業利益:利益率(%)]	(ゲーム部門)売上高 [営業利益は非公表]
2010年	1兆143億円 [1710億円:16.9%]	7982億円 [465億円:5.8%]	54.56億ドル
2011年	6476億円 [-373億円:-5.8%]	8050億円 [293億円:3.6%]	81.03億ドル
2012年	6354億円 [-364億円:-5.7%]	7071億円 [17億円:0.2%]	80.45億ドル
2013年	5717億円 [-464億円:-8.1%]	1兆439億円 [-188億円:-1.8%]	71.00億ドル
2014年	5497億円 [247億円:4.5%]	1兆3880億円 [481億円:3.5%]	86.43億ドル
2015年	5044億円 [328億円:6.5%]	1兆5519億円 [887億円:5.7%]	91.21億ドル
2016年	4890億円 [293億円:6.0%]	1兆6498億円 [1356億円:8.2%]	92.02億ドル
2017年	1兆556億円 [1775億円:16.8%]	1兆9438億円 [1775億円:9.1%]	90.51億ドル
2018年	1兆2005億円 [2497億円:20.8%]	2兆3109億円 [3111億円:13.5%]	103.53億ドル
2019年	1兆3085億円 [3523億円:26.9%]	1兆9776億円 [2384億円:12.1%]	113.86億ドル
2020年	1兆7589億円 [6406億円:36.4%]	2兆6563億円 [3422億円:12.9%]	115.75億ドル
2021年	1兆6953億円 [5927億円:35.0%]	2兆7398億円 [3461億円:12.6%]	153.70億ドル
2022年	1兆6017億円 [5044億円:31.5%]	3兆6446億円 [2500億円:6.9%]	162.30億ドル

出所：任天堂、SONY、Microsoft。マイクロソフトはゲーム部門の営業利益を公開しておらず。

ゲーム機業界では任天堂の利益率はライバルを圧倒。
ソニーは、2013年11月にPS4を発売。ネットワーク化とサブスク化が成功した事で順調に業績を伸ばす。
マイクロソフトはゲーム部門の業績詳細を公開していないが、ほとんど利益が出ていないと予想されている。2021年に同社の幹部は「Microsoftはゲーム機(Xbox)本体の販売で利益を出したことがない」と発言した事がある。

有料会員数をゲーム業界ライバルと比較

任天堂、ソニー、マイクロソフトの有料会員数の推移を比較
年度	任天堂	ソニー	マイクロソフト
年度	Nintendo Switch Online(NSO)会員数	PS Plus会員数	Xbox Game Pass会員数
2020年	1500万人(1月)	4500万人(6月)	1000万人(4月)
2021年	3200万人(9月)	4630万人(6月)	1800万人(1月)
2022年	3600万人(9月)	4540万人(9月)	2500万人(1月)

2018年9月からサブスクリプション有料課金サービス「Nintendo Switch Online(NSO)」を本格的に開始。ゲーム機や新作ソフトが売れなくても収益が確保できる体質へと変化。
任天堂やソニー、マイクロソフトなどのゲーム機メーカーにとってサブスクによる収入は、ゲーム機やソフトを制作販売するよりも利益率が高い。そのため、ゲーム機メーカーは有料会員ユーザーを増やす事に注力中。

任天堂の株価が上がっている理由

任天堂スイッチと新作ソフトの販売が好調。世界中で根強いファンがいる。有料サービス(サブスク)も軌道に乗り、旧作ソフトでも収益性を確保できる体質へ。
ポケモンやマリオなどの知的財産を利用してキャラクタービジネスを強化。「映画」「USJニンテンドーワールド」「グッズ販売」なども好調。
2022年からの物価高でも、日本は低金利で量的緩和を継続。つまり、円安株高が定着するとのコンセンサスにより、任天堂を含む日本株へ安定投資が世界的に認識された。
米中対立や中国の景気低迷により、それまで中国に投入されていたグローバルマネーが任天堂株を含む日本株に向かうようになった。

任天堂のゲーム販売と株価の推移

任天堂の株というと、かつてはゲーム機やソフトが売れるかどうかの不安定なイメージがあったが、現在は安定的なイメージが定着。現在は世界的な投資家が集まっているとされ、中にはアラブの石油マネーも大量流入しているとか。