SONYのプレステ販売数とゲーム部門の売上･営業利益率の推移

SONYのゲーム部門の売上推移（通年）

• プレイステーションの初登場は1994年。
• PS2、PS3、PS4の発売年は、営業損益が赤字。最新プレステが普及するまでは常に困難が続く。
• 特に2006年販売のプレステ3は、東芝と共同開発したスーパーコンピューター並の性能をもったゲーム機であっため、製造コストが高くなり、利益が出にくかった。6万円の販売発表価格が高すぎると批判があり、1万円値下げして発売開始。営業損失も膨らむ。
• ソニーのゲーム部門の売上高は業界トップ。2021年度のライバルとの比較では、ソニーの2兆7398億円に対し、任天堂は1兆6953億円、マイクロソフトが153.69億ドル（日本円で約2兆円ほど）。
• 1994年から2021年までのソニーゲーム部門の営業利益率の平均が4.6%。
• ネットワーク化と定額有料サービス化(サブスク)が定着してきた2014年から2021年までの営業利益率の平均が9.7%。ソニーの「稼ぎ頭」といえる中核的なビジネスに。

SONY本体の業績推移

サブスクリプションが定着したプレステ4。そのPS4が発売された2013年からのソニー全体の業績も確認。

• 2013年や2014年は最終赤字。この頃のソニーはまだ平井一夫社長のもとで企業内再編を続行していた時期。リストラなどの費用計上もあった。
• また、2013年は現在では中核となったゲーム部門の営業損失が-188億円の赤字。利益は出ていないが「さぁこれから」という時期。
• 2015年以降は、営業利益と純利益、ともに黒字が定着。
• 2017年から2021年までの5年間の営業利益率の平均が10.4%。日本のエレクトロニクス業界トップ。株価も急上昇。

有料会員数を競合と比較

ソニーのゲーム事業は、定額有料会員サービス（サブスク）が突出して利益率が良く、事業を継続する上で最も重要な存在に。そのソニーの有料会員数を任天堂やマイクロソフトと比較。

• ソニーの有料会員者はゲーム機メーカートップ。
• マイクロソフトと2倍近くの差。

主役のゲーム機、PS4とPS5の売上実績

• 最新のPS5は、2020年度に780万台、2021年度は1150万台を販売。
• 年間2000万台は販売したいところだが、コロナ問題と半導体不足の影響で供給不足へ。転売も話題に。

以前のPS売上実績

• 最も売れたゲーム機は2000年3月に発売のプレステ2。ソフトも豊富だった。
• PS2がヒットしていた時期は、任天堂は元気がないように見えていた時期。プレステ2に対抗した任天堂のゲーム機が2001年発売のゲームキューブだった。そして携帯機のニンテンドーDSに続く。

ライバルと業績比較

PS4が発売されたのが2013年11月。その2013年度からのゲーム機メーカーの業績推移。

PCゲーム市場のラインナップを増やす

ゲーム業界の動向として、Steam（スティーム）などのPCゲームの利用者が増加傾向にある。オランダの市場調査会社ニューズーによると、2021年のPCゲームの市場規模は410億ドル(約5兆円)で、ゲーム業界全体の約2割を占める。

ゲーム機を手掛けるソニーにとってPCゲームはライバルとなるが、PCゲーマーが増えているためソニーも無視できない状況。

そこでソニーは、PCユーザーの需要を取り込むためにPC向けゲームソフトの販売も強化。これは選択肢を確保する経営戦略で正しい判断。自ら選択肢を潰すと後になって痛みが大きくなるという事。

また「INZONE（インゾーン）」という新ブランドを起ち上げ、ゲーミングPC向け用品にも参入。PCモニタやヘッドフォンの販売を開始。

プレステの利益率はまだまだ安泰

「PCゲーマーが増えている今、ソニーはゲーム事業で利益が出なくなるのではないか」

そういった議論があるようだが、今後は利益率は下がる可能性はあるが、まだまだ収益性は確保していけるはず。

ソニーのゲーム事業が危ないと言えるのは、有料会員数が大幅に減少し続けている状態で、さらに利益率が大きく減っている時。

ゲーム事業の継続のためには、まずは最新機であるPS5の販売を増やさないといけない。PS5の販売数を増やせば、必然的にPS4が中古市場であふれる事になるが、その安くなった中古PS4を買って有料会員になる人達が増える可能性だってある。

ゲーム業界では、少しの変化で「PSは終わった」「PCの勝利」「マイクロソフトに負けた」「任天堂には勝てない」などとコアなゲーマー達から一喜一憂されてしまうものだが、初代PSからのレガシーと有料サービスが確立したPS4からの遺産を活かせば、まだまだプレステ事業での利益は安泰。

なお、筆者はまだプレステ2が現役となっております。