adidas/アディダスの業績推移：売上高･営業利益率･財務状況

adidasの連結決算：通年の売上推移

平均利益率

• adidas/アディダスの設立は1949年。アドルフ･ダスラーによって創業。なお、兄のルドルフ･ダスラーはプーマ社の創業者。
• 1951年、フィンランドのスポーツブランド「カルフ」から約1600ユーロで「3本線」のロゴを購入。
• 1970年、日本市場の販売代理店としてデサント(日本)と提携。
• 1995年、フランクフルト証券取引所に上場。現在ではドイツを代表する会社としてドイツDAX40銘柄の一つ。なお、競合のプーマ社も2021年からDAX40に加わる。
• 1998年、デサントとの提携終了により、日本法人「アディダスジャパン」設立し、単独攻略。なお、デサントはこれによって売上高の4割を失う事になる。
• 1999年、サッカー日本代表のオフィシャルサプライヤーとなり、代表ユニホームを提供開始。
• 2006年、Reebok/リーボックを約31億ユーロで買収。アディダスグループに加える。
• 2021年、リーボックを約21億ユーロでブランド管理会社「ABG」に売却。リーボックの低迷や相乗効果が低かった事が原因。
• 2022年から営業利益率が悪化。コロナ明けの時期で、問題の本質がわかりにくかった。
• 2023年は売上高の減少、利益率悪化(1.3%)と共に30年ぶりの最終赤字。中国市場の低迷、世界的な金利高による消費低迷、中核のスニーカー/運動シューズにおいて、新興メーカーのオン(スイス)やホカ(フランス)などが台頭している事が要因。日本のアシックスも好調。アディダスのシューズ市場シェアは低下傾向。
• アディダスのほか、ナイキやプーマなどにおいてもシューズ/スニーカー分野の市場シェアが低下。アディダスはメジャーすぎて普遍的な存在となり、消費者から飽きられている可能性あり。

adidasの財政･経営状況

• 近年、アディダスの業績成長が低迷している事から資産規模をスリム化。競争激化により、今後も資産規模が縮小していく可能性あり。
• 2024年7月時点のアディダスの株式時価総額は417億ユーロ。比較として、ナイキは1124億ドル、プーマは67億ユーロ、アシックスは約2兆円。

adidasの連結社員数

• 2023年の全従業員59030人のうち、男性が49%、女性が51%。管理職においては、男性が60%、女性が40%。全社員の平均年齢は33歳。日本の一般的な会社と比較すると社員の年齢は若い。

収益構造･セグメント別の成績

• 2023年度のadidasシューズ部門の売上が121.39億ユーロ。比較として、ナイキが331.35億ドル、プーマが45.83億ユーロ。
• 中核のシューズ部門は成長を維持しているが、高価格帯の売り上げが低迷。なお、このシューズセグメントの売上減少が明確になれば、株価は大幅減少する事になる。
• 2023年度のシューズの生産地は、ベトナム36%、インドネシア32%、中国14%、その他16%。(アディダス決算報告より)
• 2023年度のアパレル部門の売上高は78.06億ユーロ。サッカーユニホームなどの売上も含む。比較として、ナイキは138.43億ドル、プーマ社は27.63億ユーロの売上。
• アパレル分野において、アディダスはスポーツウェアだけではなく、カジュアルウェアとしても人気。
• 2023年度のアパレルの生産地は、カンボジア23%、ベトナム20%、中国15%、その他42%。

adidasの国/地域別の売上比率

• 欧州、北米などは売上成長が続く。
• 注力拠点の中国市場は成長低迷。中国ではナショナリズムの高まりや、中国メーカーの商品開発力が向上した事で、消費者が海外ブランド志向ではなくなっている模様。また経済難で失業者が多く、大衆が海外ブランドよりも、安い国産品を購入する傾向がある。
• 経済成長が高いはずのアジア市場においても成長力は低い。
• アディダスジャパン(日本市場)は、売上規模は安定しているが、やや低下傾向。