サムスンGALAXYスマホの販売台数の推移と売上高・営業利益の推移

更新:2024年11月15日　公開:2022年03月31日

Samsung「モバイル部門」の売上推移(通年)

サムスン「GALAXYスマホ」の販売台数の推移とモバイル部門の売上高･営業利益の業績推移
年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]	スマホ販売台数 [世界シェア(%)]
2009年	37.60兆ウォン (3兆7600億円)	4.10兆ウォン (4100億円) [10.9%]	600万台
2010年	40.07兆ウォン	4.36兆ウォン [10.9%]	2285万台 [7.5%]
2011年	55.53兆ウォン	8.27兆ウォン [14.9%]	9420万台 [19.0%]
2012年	105.84兆ウォン	19.42兆ウォン [18.3%]	2億1301万台 [31.6%]
2013年	138.82兆ウォン	24.96兆ウォン [18.0%]	3億1640万台 [31.0%]
2014年	111.76兆ウォン	14.56兆ウォン [13.0%]	3億1820万台 [24.5%]
2015年	103.55兆ウォン	10.14兆ウォン [9.8%]	3億2088万台 [22.3%]
2016年	100.30兆ウォン	10.81兆ウォン [10.8%]	3億1141万台 [21.1%]
2017年	106.67兆ウォン	11.83兆ウォン [11.1%]	3億1766万台 [21.7%]
2018年	100.68兆ウォン	10.17兆ウォン [10.1%]	2億9090万台 [20.3%]
2019年	107.27兆ウォン	9.27兆ウォン [8.6%]	2億9500万台 [21.4%]
2020年	99.59兆ウォン	11.47兆ウォン [11.5%]	2億5660万台 [20.0%]
2021年	109.25兆ウォン	13.65兆ウォン [12.5%]	2億7210万台 [20.0%]
2022年	120.81兆ウォン	11.38兆ウォン [9.4%]	2億6090万台 [21.6%]
2023年	112.41兆ウォン	13.01兆ウォン [11.6%]	2億2660万台 [19.4%]

出所：Samsung、販売台数はIDC、ガートナー。なお、販売台数と出荷台数を同義としている。日本円表記は、1ウォン＝0.1円で換算。2022年から「MX/Networks」のデータ。売上高や営業利益は「スマホ+タブレット」などモバイル･ネットワーク事業全体の成績。スマホが普及する前はフィーチャーフォン(昔の携帯電話)の売上比率が高いことに注意。

平均利益率

サムスンのモバイル部門の2009年から2023年までの営業利益率の平均が12.1%。

サムスン/モバイル事業の動向

スマートフォンという概念の携帯機は2007年に登場したiPhoneが初。
サムスンはすぐにiPhoneを模倣。OSを自社開発するが、最終的にAndroid OSを採用し、生産・販路拡大。
2011年度に販売台数でアップルを追い抜く。2007年のiPhone初登場からわずか4年でシェアをひっくり返すのは韓国のスピード性と執念性がルーツ。
サムスンが世界トップとなった2011年の両社の販売台数は、iPhone(9310万台)、GALAXY(9420万台)。
2011年からアップルとサムスンは訴訟合戦を繰り広げていたが、2018年に和解。
中国ではサムスンの存在感がなくなり、先進国ではiPhoneのシェアが上昇している事で、サムスンのシェアは低下ぎみ。
2023年、スマホ販売台数で世界シェア1位をアップルに奪われる。アップルiPhoneは出荷台数2億3460万台で世界シェア20.1%、サムスンGALAXYは2億2660万台で世界シェア19.4%。

スマホで競合の業績推移
Apple「iPhone/iPad」
ソニー「Xperia」

タブレット端末の販売台数をアップルと比較

サムスンとAppleのタブレット販売台数の推移
年度	サムスンGALAXY Tab [世界シェア(%)]	アップルiPad [世界シェア(%)]	タブレット世界市場規模
2013年	3970万台 [18.2%]	7430万台 [34.1%]	2億1800万台
2014年	4020万台 [17.5%]	6340万台 [27.6%]	2億3000万台
2015年	3344万台 [16.2%]	4957万台 [23.9%]	2億700万台
2016年	2663万台 [15.7%]	4256万台 [25.0%]	1億7000万台
2017年	2497万台 [15.6%]	4384万台 [27.4%]	1億6000万台
2018年	2323万台 [16.6%]	4328万台 [30.9%]	1億4000万台
2019年	2165万台 [15.5%]	4991万台 [35.7%]	1億4000万台
2020年	2943万台 [18.3%]	5331万台 [33.3%]	1億6000万台
2021年	3090万台 [18.3%]	5780万台 [34.2%]	1億6880万台
2022年	3030万台 [18.6%]	6180万台 [38.0%]	1億6280万台

出所：IDC

タブレット市場の全体的な売上規模(市場規模)は停滞中。
各メーカーが販売するほとんどのタブレットは、部品価格が高い有機ELパネルや5G通信チップなどを搭載しておらず、価格も安定しているが、それでも販売台数は上がらない。
2020年は、コロナ巣ごもり需要で、タブレット市場規模が前年比2000万台上昇。GALAXYタブレットとiPad、共に売上高が上昇。

2021年度のトップ５の状況

以下は、スマホメーカートップ5であるApple、サムスン、シャオミ、OPPO、VIVOの2021年の世界シェア、売上高、平均単価の比較。なお、このデータはタブレット端末は除くスマホだけのデータ。

2021年度のスマホメーカートップ5の世界シェア、売上高、平均価格の比較
企業	売上高	出荷台数 [世界シェア(%)]	1台あたり平均価格
サムスン	8兆2500億円	2億7200万台 [20.1%]	30330円
Apple	22兆5000億円	2億3570万台 [17.4%]	95460円
シャオミ	4兆1400億円	1億9100万台 [14.1%]	21680円
OPPO	4兆2600億円	1億3350万台 [9.9%]	31910円
VIVO	3兆9100億円	1億2830万台 [9.5%]	30475円

全て日本円換算。

2021年度のスマートフォンの平均売価は、日本円で37000円。アップル以外の主要メーカーは平均販売価格を下回っている。単にアップルが平均価格を押し上げているだけともいえる。
金額ベースの世界シェアで言えば、アップルの売上高(22兆5000億円)は、世界スマホ市場の44%のシェアを占める。
スマホ市場の利益シェアで言えば、アップルが業界の約80％前後の利益を占めるとされる。

中古市場の拡大

サムスンを含むスマホメーカーが最も恐れているのがスマホが売れなくなる事。その要因の一つが中古市場の拡大。調査会社IDCによると世界的に中古スマホ市場が拡大中。

拡大するスマートフォン中古市場
地域	2018年度	2023年度(見込み)
世界全体	1億7580万台	3億3290万台(見込み)
北米のみ	3900万台	8720万台(見込み)

世界中古スマホ市場におけるiPhoneシェアは40%超。
日本の中古スマホ市場は2021年度で185万台で、全スマホ市場の6%。そのうちiPhoneシェアは60%超。
「アップルのスマホが欲しいのに価格が高すぎる」。そういった人が中古市場でiPhoneを購入しているケースが多い。
イノベーションが進み、古い機種でもサクサク動くスマホが安く出回っている事が中古市場拡大要因。

今後の将来性について

サムスンのスマートフォン事業の将来性について言えば不安材料が多い。

スマートフォンの世界販売台数が減少傾向。
ライバルの中国メーカーは次々と設備投資を増やして増産。世界的にサムスンのシェアは下がり続けている。
利益率が高い先進国市場において、特にGALAXYシェアの減少スピードが速い。
スマホの機能が成熟化しており、製品差別化が難しくなっている。利益率の低下。
スマホユーザーが、長期使用するようになっている。買い替えサイクルの低下。
スマホの中古市場拡大。性能格差がなくなったため、古い機種でも十分に使える。
利益率が良い高価格帯において、ライバルのAppleのシェアが世界的に増えている。(iPhoneは機種モデルによっては自力でバッテリー交換可能な仕様)
EUがバッテリー交換できる仕様を要求する可能性。

スマホが売れなくなると危ない

サムスンは、スマホとしての最終品だけではなく「構成部品」も多く手掛け、外販もしている。そのため、スマートフォン市場規模が減少すると部品サプライヤーとしてのポジションも危険に。サムスンが手掛ける部品は以下。

有機ELディスプレーパネル(OLED)←部品の中でも高価
SoC(exynos)
DRAM(RAM：半導体メモリ)
NANDフラッシュメモリ(ストレージ：半導体メモリ)
CMOSイメージセンサー
PMIC(電源管理IC)
カメラモジュール
積層セラミックコンデンサー
リチウム電池(バッテリー)

上記は、サムスン電子、サムスンSDI、サムスン電機(SEMCO)などが製造中。そして、それぞれ市場規模が大きいので、スマホの売上高や利益が減少してしまうとグループ全体の業績悪化につながる。

また、韓国の財閥LGグループにおいても、OLEDディスプレイパネルやカメラモジュール、バッテリーなどのサプライヤーであり、さらに財閥SKグループも半導体メモリにおいてスマホ市況への依存度が非常に高い。

韓国経済は、スマホ事業や半導体事業への依存度が非常に高く、単品的にドカっと稼ぐ特殊構造をもつが、もしスマホ市況が悪化すると、財閥中心で成り立っている韓国経済そのものが危険となる。

1998年のような経済危機(IMF危機)という事態にもなりかねない。韓国5000万人の運命は、世界中の人が今までのようなペースで「スマホの買い替え」を続けるかどうかにかかっている。