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SONYの業績推移:売上高・営業利益率・純利益・総資産の推移

業績推移

ソニー

SONYの決算(通年)の売上推移

ソニーの売上高・営業利益・純利益・利益率の業績推移
年度 売上高・収益 営業利益
[営業利益率(%)]
純利益・最終損益
[純利益率(%)]
1987年 1兆2950億円 122億円
[0.9%]
250億円
[1.9%]
1988年 1兆4312億円 559億円
[3.9%]
367億円
[2.6%]
1989年 2兆1453億円 1604億円
[7.4%]
724億円
[3.4%]
1990年 2兆8798億円 2951億円
[10.2%]
1028億円
[3.6%]
1991年 3兆6165億円 2974億円
[8.2%]
1169億円
[3.2%]
1992年 3兆8215億円 1662億円
[4.3%]
1201億円
[3.1%]
1993年 3兆9929億円 1264億円
[3.1%]
362億円
[0.9%]
1994年 3兆7337億円 996億円
[2.6%]
152億円
[0.4%]
1995年 3兆9905億円 -1666億円(赤字)
[-4.1%]
-2933億円(赤字)
[-7.3%]
1996年 4兆5925億円 2353億円
[5.1%]
542億円
[1.2%]
1997年 6兆7554億円 5202億円
[7.7%]
2220億円
[3.3%]
1998年 6兆7946億円 3386億円
[5.0%]
1790億円
[2.6%]
1999年 6兆6866億円 2232億円
[3.3%]
1218億円
[1.8%]
2000年 7兆3148億円 2253億円
[3.0%]
167億円
[0.2%]
2001年 7兆5783億円 1346億円
[1.7%]
153億円
[0.2%]
2002年 7兆4736億円 1854億円
[2.4%]
1155億円
[1.5%]
2003年 7兆4964億円 989億円
[1.3%]
885億円
[1.2%]
2004年 7兆1596億円 1139億円
[1.5%]
1638億円
[2.3%]
2005年 7兆4754億円 1913億円
[2.5%]
1236億円
[1.7%]
2006年 8兆2957億円 718億円
[0.8%]
1263億円
[1.5%]
2007年 8兆8714億円 3745億円
[4.2%]
3694億円
[4.1%]
2008年 7兆7300億円 -2278億円(赤字)
[-2.9%]
-989億円(赤字)
[-1.3%]
2009年 7兆2140億円 318億円
[0.4%]
-408億円(赤字)
[-0.6%]
2010年 7兆1812億円 1998億円
[2.7%]
-2596億円(赤字)
[-3.6%]
2011年 6兆4932億円 -673億円(赤字)
[-1.0%]
-4567億円(赤字)
[-7.0%]
2012年 6兆7955億円 2265億円
[3.3%]
430億円
[0.6%]
2013年 7兆7673億円 265億円
[0.3%]
-1284億円(赤字)
[-1.7%]
2014年 8兆2159億円 685億円
[0.8%]
-1260億円(赤字)
[-1.5%]
2015年 8兆1057億円 2942億円
[3.6%]
1478億円
[1.8%]
2016年 7兆6033億円 2887億円
[3.7%]
733億円
[0.9%]
2017年 8兆5440億円 7349億円
[8.6%]
4907億円
[5.7%]
2018年 8兆6657億円 8942億円
[10.3%]
9162億円
[10.6%]
2019年 8兆2599億円 8455億円
[10.2%]
5821億円
[7.0%]
2020年 8兆9994億円 9719億円
[10.7%]
1兆1717億円
[13.0%]
2021年 9兆9215億円 1兆2023億円
[12.1%]
8821億円
[8.9%]
出所:SONY
  • 1995年の営業損失(-1666億円)、最終赤字(-2933億円)は、1989年に48億ドルで買収した米国コロンビア・ピクチャーズ(映画会社)の営業権の減損損失として2652億円を計上した事が主な要因。
  • 2008年から2011年までの赤字続きは、アメリカの金融危機、ユーロ危機(ギリシア問題)、円高、東日本大震災などの影響と、企業内再編によるコスト計上によるもの。
  • 2012年からCEOに就任した平井一夫社長による改革により「選択と集中」が進む。ディスプレイ生産はジャパンディスプレイへ譲渡、バッテリー事業は村田製作所へ売却。育ててきた事業をいろいろ手放す。
  • 近年は、ゲーム事業、音楽、映画、金融、半導体など、もともと所有していたビジネスの収益性が安定するように。企業価値も評価され、株価も好調。
  • 1987年から2020年までの営業利益率の平均が3.7%。比較として、パナソニックの2001年から2020年までの営業利益率の平均が3.2%。
  • 1990年と2020年を比較すると、売上高の規模は3.1倍に拡大。

ソニーの経営状況・財務状況

SONYの総資産・総負債・純資産・自己資本比率の推移(1990年以降)
年度 総資産 負債総額
[有利子負債]
自己資本・純資産
[自己資本比率(%)]
1990年 4兆6024億円 3兆1050億円 1兆4764億円
[32.1%]
1995年 5兆457億円 3兆8767億円 1兆1690億円
[23.2%]
2000年 7兆8279億円 5兆5125億円 2兆3154億円
[29.6%]
2005年 10兆6077億円 7兆3668億円 3兆2409億円
[30.6%]
2010年 12兆9248億円 9兆9883億円 2兆9365億円
[22.7%]
2015年 16兆6733億円 13兆5489億円 3兆1244億円
[18.7%]
2020年 27兆5078億円 20兆7835億円 6兆7243億円
[24.4%]
2021年 30兆4809億円 23兆2837億円
[1兆9765億円]
7兆1972億円
[23.6%]
  • 1990年と2020年を比較すると、総資産規模は約6倍に増加。
  • ソニーは2000年代からソニー生命、ソニー損保、ソニー銀行などの金融事業を本格的に強化。そのあたりから会社のバランスシートが大きく変化。預り金は負債科目であるため、総資産と共に負債総額も増加。
  • 金融業を除くと自己資本比率はかなり高い。世界的に見ても超優良企業。

セグメント別の業績

ソニーは、経営不振に陥った時と比較してどれくらい回復したのか。アベノミクス前の2012年と比較。

ソニーの2021年度の業績をアベノミクス前の2012年と比較
セグメント 2012年/売上高
[営業利益:利益率(%)]
2021年/売上高
[営業利益:利益率(%)]
ゲーム事業
(PS・スマホゲーム)
7499億円
[-37億円:-0.5%]
2兆7398億円
[3461億円:12.6%]
音楽
(ソニー・ミュージック)
4417億円
[372億円:8.4%]
1兆1169億円
[2109億円:18.9%]
映画
(ソニー・ピクチャーズ)
7327億円
[478億円:6.5%]
1兆2389億円
[2174億円:17.5%]
金融
(保険・銀行など)
1兆24億円
[1422億円:14.2%]
1兆5338億円
[1501億円:9.8%]
半導体
(I&SS)
8486億円
[439億円:5.2%]
1兆764億円
[1556億円:14.5%]
エレクトロニクス
(テレビ・カメラ・スマホなど)
2兆5217億円
[-1240億円:-4.9%]
2兆3392億円
[2129億円:9.1%]
2012年度の「デバイス部門」のデータを半導体部門とした数値。また、2012年の「エレクトロニクス部門」のデータは「イメージング・プロダクツ&ソリューション(IP&S)」「モバイル・プロダクツ&コミュニケーション(MP&C)」「ホームエンタテインメント&サウンド(HE&S)」の3部門を合計した数値。
  • ゲーム事業……サブスクが定着し、安定的な収益を出せるように。PCゲームの拡大が脅威だが、今までの遺産があるため、簡単には崩れない。とにかくゲーム機の普及が急務。
  • 音楽……世界中のアーティストの約400万曲以上の音楽著作権を管理。「スポティファイ」や「アップルミュージック」などの音楽ストリーミングサービズの成長により「サブスク化」した事で安定して高収益化へ。2018年にEMIを子会社化した事も大きい。
  • 映画……動画配信サイト向けに「サブスク化」した事で収益性も安定的に。なお、ヒット作によって増減が激しく、例えば「スパイダーマン」や「鬼滅の刃」がヒットしたら業績も急伸する。
  • 金融……生命保険、損保、銀行、共に好調。テレビCMに力を入れ、さらなる利用者拡大を目指す。
  • 半導体……CMOSイメージセンサーにおいて、サムスンとの競争の中、アップルや中国スマホメーカーの需要を確実に取り込むため、常に積極的な投資姿勢は崩さない。
  • エレクトロニクス……カメラはミラーレスが好調。モバイル(Xperia)は赤字を出さないレベルで事業継続。テレビはディスプレイパネル生産から撤退し、完成品生産も委託しているため、大赤字にはなりにくい。

ソニーの収益性はサブスク性が強く、さらに大赤字を出すような経営体質から脱却しているため、投資家からも「長期投資銘柄」として信頼されるようになっている。

スマホ事業は低リスク戦略

ソニーはスマートフォン市場での存在感が薄く、その事に不満をもつ人は多い。しかし、そもそもソニーはスマホ(Xperia)で規模の勝負をしようとしていない。

  • 規模を大きくしようとすると、市況の変化により大きく在庫を抱え、かつてのように大赤字を出してしまう問題あり。販売台数ピーク時(3910万台)の2014年のスマホ事業は、-2204億円の営業赤字だった。
  • スマホの販売台数を増やそうとすると、必然的に中国メーカーや韓国サムスンと価格競争になるが、それでは利益がでない。
  • ソニーは、スマホ向けイメージセンサー(半導体)においてダントツのトップサプライヤー。競争が激しいスマホ市場で勝負するよりも、イメージセンサーの部品サプライヤーとしてスマホメーカーと協力関係を築いたほうがトータルでの利益率が良い。

スマホは、通信関連やデバイス関連の技術開発において重要な存在であるため、ソニーはスマホ事業からの撤退は考えていない。

しかし、規模を追うのは大赤字リスクがある。また、半導体の顧客との対立関係が深まってしまう。そのため、小規模で継続できる状態に落ち着いている。

モバイル事業の業績推移

ソニーのスマホ事業の販売台数や売上高・利益率の詳細は以下のページ。
ソニーXperiaの販売数の推移と売上高・営業利益の業績推移

株価とお金の話し

ソニーの業績が悪化していた2011年~2012年頃は、株式時価総額が1兆円ほどになっていた。しかし、2021年には15兆円越え。15倍に。

2012年にソニーの株を1000万円分購入していれば、10年後には1億5000万円に。ソニーの悪口を言っている人は、ソニー株で悔しい思いをしている人かもしれない。

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