SONYの連結決算:通年の売上推移
年度 | 売上高・収益 | 営業利益 [営業利益率(%)] | 純利益・最終損益 [純利益率(%)] |
---|---|---|---|
1982年 | 1兆1110億円 | 641億円 [5.8%] | 297億円 [2.7%] |
1983年 | 1兆2615億円 | 1317億円 [10.4%] | 714億円 [5.7%] |
1984年 | 1兆4207億円 | 1336億円 [9.4%] | 730億円 [5.1%] |
1985年 | 1兆3251億円 | 337億円 [2.5%] | 418億円 [3.2%] |
1986年 | 5477億円 (決算期の変更により5か月間のデータ) | 189億円 [3.5%] | 132億円 [2.4%] |
1987年 | 1兆4312億円 | 560億円 [3.9%] | 367億円 [2.6%] | 1988年 | 1兆5552億円 | 606億円 [3.9%] | 372億円 [2.4%] | 1989年 | 2兆1453億円 | 1604億円 [7.4%] | 724億円 [3.4%] | 1990年 | 2兆8798億円 | 2951億円 [10.2%] | 1028億円 [3.6%] | 1991年 | 3兆6165億円 | 2974億円 [8.2%] | 1169億円 [3.2%] | 1992年 | 3兆8215億円 | 1662億円 [4.3%] | 1201億円 [3.1%] |
1993年 | 3兆9929億円 | 1264億円 [3.1%] | 362億円 [0.9%] |
1994年 | 3兆7337億円 | 996億円 [2.6%] | 152億円 [0.4%] |
1995年 | 3兆9905億円 | -1666億円 [-4.1%] | -2933億円 [-7.3%] |
1996年 | 4兆5925億円 | 2353億円 [5.1%] | 542億円 [1.2%] |
1997年 | 6兆7554億円 | 5202億円 [7.7%] | 2220億円 [3.3%] |
1998年 | 6兆7946億円 | 3386億円 [5.0%] | 1790億円 [2.6%] |
1999年 | 6兆6866億円 | 2232億円 [3.3%] | 1218億円 [1.8%] |
2000年 | 7兆3148億円 | 2253億円 [3.0%] | 167億円 [0.2%] |
2001年 | 7兆5783億円 | 1346億円 [1.7%] | 153億円 [0.2%] |
2002年 | 7兆4736億円 | 1854億円 [2.4%] | 1155億円 [1.5%] |
2003年 | 7兆4964億円 | 989億円 [1.3%] | 885億円 [1.2%] |
2004年 | 7兆1596億円 | 1139億円 [1.5%] | 1638億円 [2.3%] |
2005年 | 7兆4754億円 | 1913億円 [2.5%] | 1236億円 [1.7%] |
2006年 | 8兆2957億円 | 718億円 [0.8%] | 1263億円 [1.5%] |
2007年 | 8兆8714億円 | 3745億円 [4.2%] | 3694億円 [4.1%] |
2008年 | 7兆7300億円 | -2278億円 [-2.9%] | -989億円 [-1.3%] |
2009年 | 7兆2140億円 | 318億円 [0.4%] | -408億円 [-0.6%] |
2010年 | 7兆1812億円 | 1998億円 [2.7%] | -2596億円 [-3.6%] |
2011年 | 6兆4932億円 | -673億円 [-1.0%] | -4567億円 [-7.0%] |
2012年 | 6兆7955億円 | 2265億円 [3.3%] | 430億円 [0.6%] |
2013年 | 7兆7673億円 | 265億円 [0.3%] | -1284億円 [-1.7%] |
2014年 | 8兆2159億円 | 685億円 [0.8%] | -1260億円 [-1.5%] |
2015年 | 8兆1057億円 | 2942億円 [3.6%] | 1478億円 [1.8%] |
2016年 | 7兆6033億円 | 2887億円 [3.7%] | 733億円 [0.9%] |
2017年 | 8兆5440億円 | 7349億円 [8.6%] | 4907億円 [5.7%] |
2018年 | 8兆6657億円 | 8942億円 [10.3%] | 9162億円 [10.6%] |
2019年 | 8兆2599億円 | 8455億円 [10.2%] | 5821億円 [7.0%] |
2020年 | 8兆9994億円 | 9719億円 [10.7%] | 1兆1717億円 [13.0%] |
2021年 | 9兆9215億円 | 1兆2023億円 [12.1%] | 8821億円 [8.9%] |
2022年 | 11兆5398億円 | 1兆2082億円 [10.5%] | 9371億円 [8.1%] |
出所:SONY。1982年から1985年までのデータは、決算期変更前の11月1日~翌年10月末のデータ。1986年は、決算期変更により11月1日から翌年3月末までの5か月間のデータ。1987年以降は4月1日~翌年3月末の現在の決算通期の成績。
- 1987年から2022年までの営業利益率の平均が4.2%。比較として、パナソニックの2001年から2021年までの営業利益率の平均が3.2%。
- 1995年の営業損失(-1666億円)、最終赤字(-2933億円)は、1989年に48億ドルで買収した米国コロンビア・ピクチャーズ(映画会社)の営業権の減損損失として-2652億円を計上した事が主な要因。
- 2008年から2011年までの赤字続きは、アメリカの金融危機、ユーロ危機(ギリシア問題)、円高、東日本大震災などの影響と、企業内再編によるコスト計上によるもの。
- 2012年からCEOに就任した平井一夫社長による改革により「選択と集中」が進む。パソコン(VAIO)事業は、日本産業パートナーズに売却、ディスプレイ生産はジャパンディスプレイへ譲渡、バッテリー事業は村田製作所へ売却。育ててきた事業をいろいろ手放す。
- 近年は、ゲーム事業、音楽、映画、金融、半導体など、もともと所有していたビジネスの収益性が安定するように。企業価値も評価され、株価も好調。
SONYの財政・経営状況
年度 | 総資産 [現金・手元資金] |
負債総額 [有利子負債] |
自己資本・純資産 [自己資本比率(%)] |
---|---|---|---|
1985年 | 1兆4501億円 [1460億円] |
8438億円 [3010億円] |
6063億円 [41.8%] |
1990年 | 4兆6024億円 [4429億円] |
3兆1050億円 [1兆4730億円] |
1兆4764億円 [32.1%] |
1995年 | 5兆457億円 [4593億円] |
3兆8767億円 [1兆4959億円] |
1兆1690億円 [23.2%] |
2000年 | 7兆8279億円 [6131億円] |
5兆5125億円 [1兆2001億円] |
2兆3154億円 [29.6%] |
2005年 | 10兆6077億円 [7030億円] |
7兆3668億円 [1兆1012億円] |
3兆2409億円 [30.6%] |
2010年 | 12兆9248億円 [1兆144億円] |
9兆9883億円 [1兆100億円] |
2兆9365億円 [22.7%] |
2015年 | 16兆6733億円 [9836億円] |
13兆5489億円 [7010億円] |
3兆1244億円 [18.7%] |
2020年 | 27兆5078億円 [1兆7869億円] |
20兆7835億円 [2兆4565億円] |
6兆7243億円 [24.4%] |
2021年 | 30兆4809億円 [2兆496億円] |
23兆2837億円 [3兆3516億円] |
7兆1972億円 [23.6%] |
2022年 | 32兆412億円 [1兆4809億円] |
24兆7529億円 [3兆8706億円] |
7兆2883億円 [22.7%] |
出所:SONY。1985年は、決算期変更前の10月31末時点の数値。
- ソニーは2000年代からソニー生命、ソニー損保、ソニー銀行などの金融事業が本格拡大。そのあたりから会社のバランスシートが大きく変化。預り金は負債科目であるため、総資産と共に負債総額も増加。
- 金融事業を除くと自己資本比率はかなり高い。事業内容と、その収益性を含め、世界的に見ても優良企業。
連結社員数と開発投資について
年度 | 従業員数(連結) | 平均年収 | 研究開発額 |
---|---|---|---|
1990年 | 11万2900人 | – | 1652億円 |
1995年 | 13万8000人 | – | 2391億円 |
2000年 | 18万1800人 | 880万円 | 4167億円 |
2005年 | 15万8500人 | 937万円 | 5318億円 |
2010年 | 16万8200人 | 923万円 | 4268億円 |
2015年 | 12万5300人 | 935万円 | 4682億円 |
2020年 | 10万9700人 | 1044万円 | 5453億円 |
出所:SONY
- パソコン事業、ディスプレイ、電池事業などの製造関連から撤退したため、従業員はピーク時よりもかなり減少。
- 現在の設備投資費/研究開発費は、CMOSイメージセンサーを中心とした半導体関連が多くを占める。
収益構造:セグメント別の業績
ソニーは、経営不振に陥った時と比較してどれくらい回復したのか。アベノミクス前の2012年と比較。
セグメント | 2012年/売上高 [営業利益:利益率(%)] |
2021年/売上高 [営業利益:利益率(%)] |
2022年/売上高 [営業利益:利益率(%)] |
---|---|---|---|
ゲーム事業 (PS・スマホゲーム) |
7499億円 [-37億円:-0.5%] |
2兆7398億円 [3461億円:12.6%] |
3兆6446億円 [2500億円:6.9%] |
音楽 (ソニー・ミュージック) |
4417億円 [372億円:8.4%] |
1兆1169億円 [2109億円:18.9%] |
1兆3806億円 [2631億円:19.1%] |
映画 (ソニー・ピクチャーズ) |
7327億円 [478億円:6.5%] |
1兆2389億円 [2174億円:17.5%] |
1兆3694億円 [1193億円:8.7%] |
金融 (保険・銀行) |
1兆24億円 [1422億円:14.2%] |
1兆5338億円 [1501億円:9.8%] |
1兆4545億円 [2239億円:15.4%] |
半導体 (I&SS) |
8486億円 [439億円:5.2%] |
1兆764億円 [1556億円:14.5%] |
1兆4022億円 [2122億円:15.1%] |
エレクトロニクス (TV・カメラ・スマホ等) |
2兆5217億円 [-1240億円:-4.9%] |
2兆3392億円 [2129億円:9.1%] |
2兆4760億円 [1795億円:7.2%] |
出所:SONY。2012年度の「デバイス部門」のデータを半導体部門とした数値。また、2012年の「エレクトロニクス部門」のデータは「イメージング・プロダクツ&ソリューション(IP&S)」「モバイル・プロダクツ&コミュニケーション(MP&C)」「ホームエンタテインメント&サウンド(HE&S)」の3部門を合計した数値。
- ゲーム事業……サブスクが定着し、安定的な収益を出せるように。PCゲームの拡大が脅威だが、今までの遺産があるため、簡単には崩れない。とにかくゲーム機の普及が急務。
- 音楽……世界中のアーティストの約400万曲以上の音楽著作権を管理。「スポティファイ」や「アップルミュージック」などの音楽ストリーミングサービズの成長により「サブスク化」した事で安定して高収益化へ。2018年にEMIを完全子会社化した事も大きい。
- 映画……動画配信サイト向けに「サブスク化」した事で収益性も安定的に。なお、ヒット作によって増減が激しく、例えば「スパイダーマン」や「鬼滅の刃」がヒットしたら業績も急伸する。アニメ配信サイト「クランチロール」も有料会員が順調に伸びる。
- 金融……生命保険、損保、銀行、共に好調。テレビCMに力を入れ、さらなる利用者拡大を目指す。
- 半導体……スマホカメラ多眼化により、得意のCMOSイメージセンサーの需要急増。アップルや中国スマホメーカー向けの需要を確実に取り込む見込み。サムスンとの競争の中、常に積極的な投資姿勢は崩さない。
- エレクトロニクス……カメラはミラーレスが好調。モバイル(Xperia)は赤字を出さないレベルで事業継続。テレビはディスプレイ生産から撤退し、完成品生産も台湾EMS企業に委託しているため、大赤字にはなりにくい。
ソニーの収益性はサブスク性が強く、さらに大赤字を出すような経営体質から脱却しているため、投資家からも「長期投資優良銘柄」として信頼されるようになっている。
スマホ事業は低リスク戦略
ソニーはスマートフォン市場での存在感が薄く、その事に不満をもつ人は多い。しかし、そもそもソニーはスマホ(Xperia)で規模の勝負をしようとしていない。
- 規模を大きくしようとすると、市況の変化により大きく在庫を抱え、かつてのように大赤字を出してしまう問題あり。販売台数ピーク時(3910万台)の2014年のスマホ事業は、-2204億円の営業赤字だった。
- スマホの販売台数を増やそうとすると、必然的に中国メーカーや韓国サムスンと価格競争になるが、それでは利益がでない。
- ソニーは、スマホ向けイメージセンサー(半導体)においてダントツのトップサプライヤー。競争が激しいスマホ市場で勝負するよりも、イメージセンサーの部品サプライヤーとしてスマホメーカーと協力関係を築いたほうがトータルでの利益率が良い。
スマホは、通信関連やデバイス関連の技術開発において重要な存在であるため、ソニーはスマホ事業からの撤退は考えていない。
しかし、規模を追うのは大赤字リスクがある。また、半導体の顧客との対立関係が深まってしまう。そのため、小規模で継続できる状態に落ち着いている。
モバイル事業の業績推移
ソニーのスマホ事業の販売台数や売上高・利益率の詳細は以下のページ。
●ソニーXperiaの販売数の推移と売上高・営業利益の業績推移(サイト内別ページ)
株価とお金の話し
ソニーの業績が悪化していた2011年~2012年頃は、株式時価総額が1兆円ほどになっていた。しかし、2021年には15兆円越え。15倍に。
2012年にソニーの株を1000万円分購入していれば、10年後には1億5000万円に。ソニーの悪口を言っている人は、ソニー株で悔しい思いをしている人かもしれない。
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