中国BOEの業績推移：ディスプレイ売上高･営業利益率･純利益

更新:2024年05月11日　公開:2023年08月01日

BOE Technology Groupの連結決算：通年の売上推移

中国BOEテクノロジーの業績推移：売上高･営業利益･純利益･利益率の推移
年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
2013年	337.74億元 (6755億円)	–	23.53億元 (471億円) [7.0%]
2014年	368.16億元	–	25.62億元 [7.0%]
2015年	486.24億元	–	16.36億元 [3.4%]
2016年	688.96億元	–	18.83億元 [2.7%]
2017年	938.00億元	–	75.68億元 [8.1%]
2018年	971.09億元	–	34.35億元 [3.5%]
2019年	1160.60億元	3.68億元 [0.3%]	19.19億元 [1.7%]
2020年	1355.53億元	60.22億元 [4.4%]	50.36億元 [3.7%]
2021年	2210.36億元	345.25億元 [15.6%]	259.61億元 [11.7%]
2022年	1784.14億元	-35.13億元 [-2.0%]	75.51億元 [4.2%]
2023年	1745.43億元 (3兆4908億円)	-20.21億元 (-404億円) [-1.2%]	25.47億元 (509億円) [1.5%]

出所：BOE、investing。()内の日本円表記は1人民元=20円で換算。

平均利益率

中国BOEの2019年から2023年までの営業利益率の平均が3.4%。

会社の動向

BOEテクノロジーグループは、主にディスプレイパネルの製造を手掛ける中国企業。1993年に設立。
中国政府からの手厚い支援のもとで2010年代から液晶ディスプレイパネルで台頭。2019年に液晶パネル生産量で世界トップに。2位は韓国LGディスプレイ。
液晶パネル分野では、スマートフォン向け、タブレット向け、ノートパソコン向け、テレビ向けなど、全てのカテゴリーでトップシェアとされる。
有機EL(OLED)パネル分野では、世界トップはサムスンディスプレイで、BOEはOLEDの分野においてもトップシェアを目指す。
2022年度は売上高の88.5%がディスプレイパネルの売上。他はIoT関連のビジネス。

BOE Technology Groupの財政･経営状況

中国BOEテクノロジーの財務状況の推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移
年度	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
2015年	1525.92億元 [388.66億元]	531.07億元 [414.33億元]	994.85億元 [65.2%]
2020年	4242.57億元 [780.61億元]	2508.59億元 [1410.52億元]	1733.98億元 [40.9%]
2021年	4497.27億元 [910.15億元]	2323.48億元 [1188.20億元]	2173.79億元 [48.3%]
2022年	4205.62億元 [859.88億元]	2185.12億元 [1260.56億元]	2020.50億元 [48.0%]

出所：BOE

現在まで中国政府から多額の補助金を受けており、生産工場の土地の取得や建設費、製造における電気代･水道代も中国政府が高いレベルで負担。
中国政府は、世界中の製造工場を中国に集約したい願望をもち、ディスプレイ産業は電子製品の重要な存在であるため、BOEが財政難になれば相応の資金が投入されるはず。つまり、BOEの財政的な問題を考える必要はなさそう。

BOE Technology GroupのR&Dについて

BOEテクノロジーの研究開発費の推移
2019年	2020年	2021年	2022年
54.66億元 (1093億円)	61.21億元 (1224億円)	86.97億元 (1739億円)	111.01億元 (2220億円)

出所：BOE。()内の日本円表記は1人民元=20円で換算。

近年は、モバイル向け有機ELディスプレイの開発に注力している事で、開発費が増加傾向。
ライバルはサムスンであり、液晶と同じように有機ELパネルにおいてもシェア逆転を目指すが、2023年時点では、量産技術を含めて、まだまだ改善しないといけない問題がある。

BOE Technology Groupの国内と海外の売上比率

中国BOEテクノロジーの国別/地域別の売上高と全体比の推移(2014年以降)
国/地域	2014年/売上高 [全体比(%)]	2020年/売上高 [全体比(%)]	2022年/売上高 [全体比(%)]
中国	197.15億元 [53.6%]	652.42億元 [48.1%]	741.24億元 [41.5%]
アジア (中国以外)	139.05億元 [37.8%]	548.95億元 [40.5%]	633.52億元 [35.5%]
アメリカ	19.16億元 [5.2%]	103.17億元 [7.6%]	351.22億元 [19.7%]
欧州	10.17億元 [2.7%]	48.05億元 [3.5%]	57.45億元 [3.2%]
その他	2.63億元 [0.7%]	2.94億元 [0.2%]	0.71億元 [0.04%]

出所：BOE

テレビやスマートフォンなどの製造･組み立ては、中国内に集中しているため、その影響でBOEの売上は中国向けが多い。
フォックスコンなどの台湾の製造受託企業(EMS)は、中国で生産していたテレビやスマホをインドやベトナムなどに移す動きがあるため、今後は中国への売り上げが停滞する可能性あり。
アメリカへの売上が上がっているが、主にアップル向けの販売が増えている事が要因。特に2020年頃からモバイル向け有機ELパネルでアップルのサプライヤー入りした事で売上高が大きく伸びる。また、DELLやヒューレットパッカードのPCモニタ向けへの販売も多い。
欧州向けは、フィリップス(オランダ)などのエレクトロニクスメーカーへの売上が中心。また、欧州自動車メーカーへの車載ディスプレイの売上を伸ばす意向。

世界ディスプレイパネルメーカーの業績比較

中国BOEテクノロジーと世界のディスプレイメーカーの業績推移(2019年～2022年)
企業	2019年/売上高 [営業利益/利益率(%)]	2022年/売上高 [営業利益/利益率(%)]
BOE (中国)	2兆3200億円 [380億円/1.6%]	3兆5680億円 [-440億円/-1.2%]
サムスン電子 (韓国)	3兆1050億円 [1264億円/5.0%]	3兆4380億円 [5950億円/17.3%]
LGディスプレー (韓国)	2兆3480億円 [-1360億円/-5.7%]	2兆6152億円 [-2085億円/-8.0%]
AUO (台湾)	1兆824億円 [-812億円/-7.5%]	9996億円 [-960億円/-9.6%]
イノラックス (台湾)	1兆72億円 [-792億円/-7.8%]	8948億円 [-1268億円/-14.2%]
シャープ (日本:液晶部門)	1兆1313億円 [149億円/1.3%]	7599億円 [-664億円/-8.7%]
ｼﾞｬﾊﾟﾝﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｲ (日本)	5040億円 [-385億円/-7.6%]	2707億円 [-444億円/-16.4%]

出所：各メーカーの決算報告。日本円換算は、1ウォン＝0.1円、1台湾ドル＝4.0円、1中国元＝20円で算出。

2022年度は、ロシアｰウクライナ戦争をきっかけとしたインフレ/金利高不況により、サムスンディスプレイ以外はすべて赤字。
サムスンは2021年に液晶パネル生産から完全撤退し、利幅の良いモバイル向け有機ELパネルに注力している事から、利益率が良い。
BOEは、中国政府からの手厚い支援があり、日本企業や韓国企業と比較して70%ほどのコストでディスプレイパネルを製造できるとされるが、それでも2022年度は赤字転落。
LGディスプレイも2022年度は大型テレビの市況が悪化した事で大幅赤字。今後、液晶を縮小し、有機ELパネルに集中投資していく見込み。
シャープやジャパンディスプレイも大きく営業損失を出す。2022年は、急激な金利高によって一気に市況が悪化したため、各メーカー共に生産調整が難しく、損失が大きかった。

中国のディスプレイ企業

中国のディスプレイパネルメーカーは他にもある。

TCL CSOT(TCLグループ)
EverDisplay
Tianma(天馬微電子)
Visionox

上記すべてのメーカーにおいて有機ELパネルの開発も行っている。韓国勢を追撃する見込み。

BOEは敵か味方か

BOEテクノロジーは「液晶パネル」分野では日本のライバルであるのは間違いない。液晶を中核とするシャープやジャパンディスプレイは、BOEを含む中国メーカーの安売り攻勢によって業績悪化が続いたのは事実。

しかし、一方で「有機ELパネル」分野においては、日本のシャープやジャパンディスプレイが量産を諦めているところがあるため、サムスンやLGの独占を崩すBOEの存在は、日本にとって「ありがたい存在」だったりする。

日本企業は、現在でもディスプレイ関連の製造装置や素材に強い。
今までは有機ELパネルに関しては、モバイルではサムスン、大型ではLGディスプレイが独占的な力をもっていたため、日本製の製造装置や素材の買い手側が少なく、商談も不利になっていた。
しかし、BOEの参入により、製造メーカーの競争原理が増大した事で、日本メーカーは商談を強気に進める事ができるようになった。実際に、最近のキヤノンは製造装置において強気な価格を出すようになっている。
モバイル向け有機ELパネルは、今までは独占するサムスンが殿様商売をしていたため、スマホメーカーは調達コストが高かった。(スマホ1台あたり1万円ほど)。
しかし、BOEがその分野に参入してきた事で価格競争がもたらされ、調達コストを抑える事ができるようになった。
サムスンは日本企業と事業内容のほとんどがかぶっているため、サムスンが強大化すると日本企業が投資力で全く歯が立たない状況になる可能性がある。BOEは日本の脅威となるサムスンの肥大化を抑えてくれる存在。敵の敵は味方という事か。