サムスン電子の業績推移：売上高･営業利益率･純利益の推移

更新:2026年06月07日　公開:2022年03月22日

Samsung Electronicsの連結決算：通年の売上推移

サムスン電子の業績推移：売上高･営業利益･純利益･利益率の推移
年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
1994年	11.51兆ウォン (1兆1510億円)	2.61兆ウォン (2610億円) [22.6%]	0.95兆ウォン (950億円) [8.2%]
1995年	16.19兆ウォン	4.28兆ウォン [26.4%]	2.51兆ウォン [15.5%]
1996年	15.87兆ウォン	1.45兆ウォン [9.1%]	0.16兆ウォン [1.0%]
1997年	18.46兆ウォン	2.85兆ウォン [15.5%]	0.12兆ウォン [0.6%]
1998年	25.77兆ウォン	2.86兆ウォン [11.1%]	-0.36兆ウォン [-1.4%]
1999年	32.08兆ウォン	5.39兆ウォン [16.8%]	3.18兆ウォン [9.9%]
2000年	43.52兆ウォン	9.06兆ウォン [20.8%]	6.00兆ウォン [13.7%]
2001年	46.44兆ウォン	3.83兆ウォン [8.3%]	3.05兆ウォン [6.5%]
2002年	59.56兆ウォン	9.15兆ウォン [15.4%]	7.05兆ウォン [11.8%]
2003年	64.81兆ウォン	6.29兆ウォン [9.7%]	5.96兆ウォン [9.2%]
2004年	81.96兆ウォン	11.76兆ウォン [14.3%]	10.79兆ウォン [13.1%]
2005年	80.63兆ウォン	7.75兆ウォン [9.6%]	7.64兆ウォン [9.5%]
2006年	85.83兆ウォン	9.12兆ウォン [10.6%]	7.92兆ウォン [9.2%]
2007年	98.50兆ウォン	8.97兆ウォン [9.1%]	7.42兆ウォン [7.5%]
2008年	121.29兆ウォン	6.03兆ウォン [5.0%]	5.52兆ウォン [4.6%]
2009年	136.29兆ウォン	10.92兆ウォン [8.0%]	9.76兆ウォン [7.1%]
2010年	154.63兆ウォン	17.30兆ウォン [11.1%]	16.15兆ウォン [10.4%]
2011年	165.00兆ウォン	16.25兆ウォン [9.8%]	13.73兆ウォン [8.3%]
2012年	201.10兆ウォン	29.05兆ウォン [14.4%]	23.85兆ウォン [11.8%]
2013年	228.69兆ウォン	36.79兆ウォン [16.0%]	30.47兆ウォン [13.3%]
2014年	206.21兆ウォン	25.03兆ウォン [12.1%]	23.39兆ウォン [11.3%]
2015年	200.65兆ウォン	26.41兆ウォン [13.1%]	19.06兆ウォン [9.5%]
2016年	201.87兆ウォン	29.24兆ウォン [14.4%]	22.73兆ウォン [11.2%]
2017年	239.58兆ウォン	53.65兆ウォン [22.3%]	42.19兆ウォン [17.6%]
2018年	243.77兆ウォン	58.89兆ウォン [24.1%]	43.89兆ウォン [18.0%]
2019年	230.40兆ウォン	27.77兆ウォン [12.0%]	21.51兆ウォン [9.3%]
2020年	236.81兆ウォン	35.99兆ウォン [14.7%]	26.09兆ウォン [11.0%]
2021年	279.60兆ウォン	51.63兆ウォン [18.4%]	39.24兆ウォン [14.0%]
2022年	302.23兆ウォン	43.38兆ウォン [14.4%]	54.73兆ウォン [18.1%]
2023年	258.94兆ウォン	6.57兆ウォン [2.5%]	15.49兆ウォン [6.0%]
2024年	300.9兆ウォン	32.7兆ウォン [10.9%]	34.5兆ウォン [11.5%]
2025年	333.6兆ウォン	43.6兆ウォン [13.1%]	44.3兆ウォン [13.3%]

出所：Samsung。()内の日本円表記は1ウォン＝0.1円で換算。

平均利益率

サムスン電子の1994年から2025年までの営業利益率の平均が13.6%。

会社の動向

サムスン電子の設立は1969年。家電、テレビ、半導体など、ほとんどの事業を日本企業からの技術供与によって成長。
1996年頃からDRAMの市況が悪化し、同時にサムスンも1996年から収益性が低下。1998年の最終損益は「-3623億ウォン」の赤字。その時期に韓国は経済破綻。サムスンによる外貨獲得が低迷した事も経済破綻の要因の一つだった。
2007年に発売されたiPhoneを素早くキャッチアップ。同時にスマホ向けメモリも量産拡大。
2008年にDRAMメーカーのキマンダ(ドイツ)、2012年にエルピーダメモリ(日本)が倒産。メモリ市場の競合が減少し、その後はメモリで高い利益を出すようになる。
2016年、車載機器メーカーの米国「ハーマン･インターナショナル」を約80億ドルで買収発表。2017年3月に完全子会社化。事業ポートフォリオに自動車向けを加え、グループ企業内でメモリ、コンデンサなどとセット販売する見込み。
2017年と2018年の利益率20%超えは、GoogleやAmazon、マイクロソフトなどのデータセンター巨額設備投資により、半導体メモリ需要が急増したことが要因。
全体的に利益率のアップダウンが激しいが、これは半導体メモリの市況変化に振り回されやすいのが要因。
DRAMやNANDフラッシュメモリ、スマートフォンなどの市場規模が大きい分野に素早く集中大規模投資。ライバルを淘汰するように一気に集中投資し、一気にシェアを確立。それが現在の利益率に直結。
2023年は、稼ぎ頭である半導体部門で「-14.88兆ウォン」の大赤字。これが全体業績に響き、低利益へ。
2026年、AIデータセンター向けDRAM(厳密にはHBM)によるメモリ需要急騰。これにより半導体部門で前代未聞の利益を出す。

収益構造：セグメント別の成績

サムスン電子の売上内訳：部門別の売上高･営業利益･利益率の推移
年度	テレビ･白物家電	モバイル	半導体	ﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｲ	Harman (自動車部品)
年度	売上高/営業利益(兆ウォン) [営業利益率(%)]
2003年	15.92/0.56 [3.5%]		14.19/3.69 [26.0%]	4.37/0.89 [20.4%]
2004年	17.68/0.44 [2.5%]		21.72/7.77 [35.7%]	9.09/1.90 [20.9%]
2005年	17.65/0.24 [1.4%]		20.33/5.41 [26.6%]	8.71/0.59 [6.8%]
2006年	24.11/0.73 [3.0%]		22.83/5.13 [22.5%]	13.92/0.86 [6.2%]
2007年	30.52/1.09 [3.6%]		22.33/2.35 [10.5%]	17.06/2.12 [12.4%]
2008年	42.19/0.39 [0.9%]		22.35/-0.002 [-0.009%]	21.52/2.35 [10.9%]
2009年	51.26/3.07 [5.9%]	37.60/4.10 [10.9%]	26.81/2.60 [9.7%]	22.20/1.38 [6.2%]
2010年	58.39/0.43 [0.7%]	40.07/4.36 [10.9%]	37.64/10.11 [26.9%]	29.92/1.99 [6.7%]
2011年	58.92/1.41 [2.4%]	55.53/8.27 [14.9%]	36.99/7.34 [19.8%]	29.24/-0.75 [-2.6%]
2012年	51.11/2.32 [4.5%]	105.84/19.42 [18.3%]	34.89/4.17 [11.9%]	33.00/3.21 [9.7%]
2013年	50.33/1.67 [3.3%]	138.82/24.96 [18.0%]	37.44/6.89 [18.2%]	29.84/2.98 [10.0%]
2014年	50.18/1.18 [2.3%]	111.76/14.56 [13.0%]	39.73/8.78 [22.0%]	25.73/0.66 [2.5%]
2015年	46.90/1.25 [2.7%]	103.55/10.14 [9.8%]	47.59/12.79 [26.8%]	27.49/2.30 [8.4%]
2016年	45.10/2.71 [6.0%]	100.30/10.81 [10.8%]	51.16/13.60 [26.5%]	26.93/2.23 [8.2%]
2017年	45.11/1.65 [3.6%]	106.67/11.83 [11.1%]	74.26/35.20 [47.4%]	34.47/5.40 [15.6%]	7.10/0.06 [0.8%]
2018年	42.11/2.02 [4.7%]	100.68/10.17 [10.1%]	86.29/44.57 [51.6%]	32.47/2.62 [8.0%]	8.84/0.16 [1.8%]
2019年	44.76/2.61 [5.8%]	107.27/9.27 [8.6%]	64.94/14.02 [21.5%]	31.05/1.58 [5.0%]	10.08/0.32 [3.2%]
2020年	48.17/3.56 [7.4%]	99.59/11.47 [11.5%]	72.86/18.81 [25.8%]	30.59/2.24 [7.3%]	9.18/0.06 [0.7%]
2021年	55.83/3.65 [6.5%]	109.25/13.65 [12.5%]	94.16/29.20 [31.0%]	31.71/4.46 [14.1%]	10.04/0.60 [6.0%]
2022年	60.64/1.35 [2.2%]	120.81/11.38 [9.4%]	98.46/23.82 [24.2%]	34.38/5.95 [17.3%]	13.21/0.88 [6.7%]
2023年	56.44/1.25 [2.2%]	112.41/13.01 [11.6%]	66.59/-14.88 [-22.3%]	30.98/5.57 [18.0%]	14.39/1.17 [8.1%]
2024年	56.5/1.7 [3.0%]	117.3/10.6 [9.5%]	111.1/15.1 [6.9%]	29.2/3.7 [12.7%]	14.3/1.3 [9.1%]
2025年	57.3/-0.2 [-0.3%]	129.5/12.9 [10.0%]	130.1/24.9 [19.1%]	29.8/4.1 [13.8%]	15.8/1.5 [9.5%]

出所：Samsung。単位は「兆ウォン」

家電の利益率が減少中。中国企業との競争激化が要因。
スマートフォン事業は、伸び悩みはあるが売上/利益ともに安定。
サムスンの利益の多くが半導体事業。特にメモリ市況によってサムスンの業績は大きく変わる。
ディスプレイ部門については、自社スマホ(ギャラクシー)向けやアップル向けのモバイル用有機ELパネルの利益率が上がっている。アップルは2017年11月発売のiPhoneXからサムスン製の有機ELパネルを採用。
市場規模が大きい分野に注力して大儲けするのが韓国勢の鉄板K-スタイル。一方、ニッチな分野が弱いのが韓国勢の難点。

各セグメントの将来性

利益依存度が高い半導体事業で新参増加

サムスンが最も収益性が高いDRAM市場に2020年代から中国CXMTが本格参入し、業界トップの増産投資。サムスンが中国PC/スマホメーカーに供給していたDRAMをCXMTが供給していく見込み。
2026年、NANDフラッシュメモリ専業だった中国YMTCがDRAM/HBM市場参入を表明。競争激化。
台湾ナンヤテクノロジーが最先端DRAMに参入。新工場を建設し2027年から量産開始。
日本のキオクシアも2030年代からDRAM(次世代3次元DRAM)参入を見込む。
2012年にエルピーダが撤退した以降、3社寡占だった最先端DRAM市場に、中国2社、日本1社、台湾1社の計4社が加わる事態に。
スマホやパソコンに必要なメモリ容量の成長が鈍化。データセンター向けメモリが活路となるが、AI設備投資は多額コストに見合った収益性が未知数。
ファウンドリー事業ではライバル台湾TSMCの良品率、投資力、製造供給力の格差を埋めるのは難しい。良品率の比較で20～30%以上の格差があると利益確保が難しい。
日本のラピダスもファンドリー参入によりサムスンのライバルとなる。
2020年代から日本やアメリカ、中国などが「経済安全保障」を理由として半導体産業に多額の補助金を導入する時代になっている。将来のサムスン半導体はシェアを落とす運命。

モバイル事業

スマホ市場は2016年の出荷台数14億7000万台をピークに減少傾向。
スマホ部品の国産化を進める中国企業との価格競争が激しく利益が出にくい。
スマホの技術革新が止まりコモディティー化。差別化が難しく、必然的に利益率悪化の可能性。
ユーザーがスマホを長期使用するようになっており、世界販売台数がさらに低下する可能性。
高価格帯分野において競合アップルiPhoneユーザー数が増加。iPhoneは中古市場でも人気。ユーザーがバッテリー交換のもとで長期使用する傾向。
サムスンは完成品としてのスマホだけではなく、資本関係をもつグループ会社のもとでスマホ部品も多く手掛ける。そのため、スマートフォンの世界販売台数が減少してしまうとサムスングループとしての成長も停滞してしまう問題あり。

ディスプレイパネル

占有的な力をもっていたスマホ向け有機ELパネル(OLED)市場に、中国BOEも参入。2021年からアップルのサプライヤー入りで競争激化。他の中国企業も追随。
大型液晶パネルは中国企業に負けて撤退。液晶パネルからは完全撤退。

テレビ/白物家電

家電事業は中国メーカーの安売り攻勢によりグローバルで利益が出にくくなった。お膝元韓国内でも中国家電のシェアが拡大。2025年度の家電事業は通期で赤字。

Samsung Electronicsの財政･経営状況

サムスン電子の財務状況：総資産･純資産･自己資本比率の推移(単位：韓国ウォン)
年度	総資産 [現金･現金同等物]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
1995年	13.56兆 [1.17兆]	5.56兆 [4.75兆]	8.00兆 [59.0%]
1996年	15.84兆 [0.96兆]	10.75兆 [7.95兆]	5.09兆 [32.1%]
1997年	23.07兆 [1.37兆]	17.24兆 [12.98兆]	5.83兆 [25.3%]
1998年	20.77兆 [1.19兆]	13.80兆 [10.22兆]	6.97兆 [33.6%]
1999年	24.71兆 [0.05兆]	11.38兆 [5.75兆]	13.33兆 [53.9%]
2000年	26.89兆 [0.52兆]	10.70兆 [2.85兆]	16.19兆 [60.2%]
2005年	50.54兆 [1.05兆]	10.88兆 [0.10兆]	39.66兆 [78.5%]
2010年	134.28兆 [22.48兆]	44.93兆 [10.77兆]	89.34兆 [66.5%]
2015年	242.17兆 [71.53兆]	63.11兆 [12.87兆]	179.05兆 [73.9%]
2020年	378.24兆 [124.72兆]	102.29兆 [19.06兆]	275.95兆 [72.9%]
2025年	566.94兆 [57.86兆]	130.62兆 [20.38兆]	436.32兆 [77.0%]

出所：Samsung。単位は韓国ウォン。

韓国は1997年から1998年にかけて財閥企業と政府が外国からの借金を返済できずに経済破綻。サムスンにおいては1997年度の自己資本5.83兆ウォンに対して、有利子負債が12.98兆ウォン、そのうち外債は2兆2789億ウォン。韓国は、中国、ロシア、日本に囲まれながら北朝鮮と戦争中という状況の中、全く危機感がない事を露呈した形となった。
サムスンの1997年の有利子負債比率は223%と深刻だが、韓国財閥内で最もマシなレベルだった。他の財閥企業はさらに何倍も負債比率がひどかった。
現在は現金･現金性資金も豊富で有利子負債も少ない。世界的に見ても優れた財務力をもつ。
かつてネットでは「サムスンは借金だらけ」「倒産か？」などと言われていた時期があったが、サムスン電子で言えば全くそんな事はない。