トヨタの販売台数の推移と売上高･営業利益率･純利益の推移

更新:2024年03月22日　公開:2022年09月04日

TOYOTAの連結決算：通年の売上推移

トヨタ･グループの業績推移：自動車販売台数の推移と売上高･営業利益･純利益･利益率の推移
年度	売上高･収益 [世界販売台数]	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
1998年	12兆7490億円 (ダイハツ株51.2%取得し連結子会社化へ)	7749億円 [6.1%]	3561億円 [2.8%]
1999年	12兆8795億円 [518万台]	7759億円 [6.0%]	4067億円 [3.2%]
2000年	13兆4244億円 [552万台]	8701億円 [6.5%]	4712億円 [3.5%]
2001年	15兆1062億円 [578万台]	1兆1234億円 [7.4%]	6158億円 [4.1%]
2002年	15兆5015億円 [611万台]	1兆2716億円 [8.2%]	7509億円 [4.8%]
2003年	17兆2947億円 [671万台]	1兆6668億円 [9.6%]	1兆1620億円 [6.7%]
2004年	18兆5515億円 [740万台]	1兆6721億円 [9.0%]	1兆7546億円 [9.5%]
2005年	21兆369億円 [797万台] (10月スバルと資本提携)	1兆8783億円 [8.9%]	1兆3721億円 [6.5%]
2006年	23兆9480億円 [852万台]	2兆2386億円 [9.3%]	1兆6440億円 [6.9%]
2007年	26兆2892億円 [943万台]	2兆2703億円 [8.6%]	1兆7178億円 [6.5%]
2008年	20兆5295億円 [832万台]	-4610億円 [-2.2%]	-4370億円 [-2.1%]
2009年	18兆9509億円 [813万台]	1475億円 [0.8%]	2094億円 [1.1%]
2010年	18兆9936億円 [842万台]	4682億円 [2.5%]	4081億円 [2.1%]
2011年	18兆5836億円 [833万台]	3556億円 [1.9%]	2835億円 [1.5%]
2012年	22兆641億円 [969万台]	1兆3208億円 [6.0%]	9621億円 [4.4%]
2013年	25兆6919億円 [1013万台]	2兆2921億円 [8.9%]	1兆8231億円 [7.1%]
2014年	27兆2345億円 [1016万台]	2兆7505億円 [10.1%]	2兆1733億円 [8.0%]
2015年	28兆4031億円 [1009万台]	2兆8539億円 [10.0%]	2兆3126億円 [8.1%]
2016年	27兆5971億円 [1025万台] (8月ダイハツ完全子会社化)	1兆9943億円 [7.2%]	1兆8311億円 [6.6%]
2017年	29兆3795億円 [1044万台] (10月マツダと資本提携)	2兆3998億円 [8.2%]	2兆4939億円 [8.5%]
2018年	30兆2256億円 [1060万台]	2兆4675億円 [8.2%]	1兆8828億円 [6.2%]
2019年	29兆8665億円 [1046万台] (8月スズキと資本提携)	2兆3992億円 [8.0%]	2兆761億円 [6.9%]
2020年	27兆2145億円 [992万台]	2兆1977億円 [8.1%]	2兆2452億円 [8.2%]
2021年	31兆3795億円 [1038万台] (3月いすゞと資本提携)	2兆9956億円 [9.5%]	2兆8501億円 [9.1%]
2022年	37兆1543億円 [1056万台]	2兆7250億円 [7.3%]	2兆4513億円 [6.6%]

出所：トヨタ自動車。本決算期は3月末。販売台数はダイハツ/日野を含む。販売台数のデータは、決算期の4月～3月末を中心としたデータ。

トヨタの1998年から2022年までの営業利益率の平均が7.0%。ライバルとの比較として、フォルクスワーゲンの2000年から2022年までの営業利益率の平均が4.8%。

2008年から2011年は、リーマンショック、ギリシャ危機、、東日本大震災、円高(最高値が1ドル75円台)などの影響で利益が大幅激減。トヨタは輸出依存度が高いため、特に円高が不利に働く。
現在の日銀には「インフレ2%目標」の金融政策ルールが出来上がったため、かつてのような極端な円高になる可能性は低い。つまり、今後トヨタが極端な円高で業績不振に陥るような可能性は低い。
2021年度はコロナ問題や半導体不足と言われる中でも、世界販売台数1000万台越え。さらに高利益を確保。

TOYOTAの財政･経営状況

トヨタの財務状況の推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移
年度	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
2000年	17兆5194億円 [1兆5072億円]	10兆4049億円 [4兆4610億円]	7兆1145億円 [40.6%]
2005年	28兆7315億円 [1兆5693億円]	18兆1711億円 [10兆3973億円]	10兆5604億円 [36.7%]
2010年	29兆8181億円 [2兆807億円]	18兆8981億円 [12兆4010億円]	10兆9200億円 [36.6%]
2015年	47兆4275億円 [2兆9394億円]	29兆3394億円 [18兆2931億円]	18兆881億円 [38.1%]
2020年	62兆2671億円 [5兆1008億円]	38兆8626億円 [25兆6596億円]	23兆4045億円 [37.6%]
2021年	67兆6887億円 [6兆1136億円]	41兆4428億円 [26兆4964億円]	26兆2459億円 [38.8%]
2022年	74兆3032億円 [7兆5170億円]	45兆390億円 [29兆3803億円]	29兆2642億円 [39.4%]

出所：トヨタ自動車

トヨタは自己資本比率40%前後の財務規律を守りながら、資産規模を拡大。
有利子負債は多いとはいえ、世界の自動車業界の中でも特に安定的な財務力をもつ。債務超過/倒産などは心配なし。

社員数、開発投資について

トヨタの従業員数(連結)、平均年収、設備投資額、研究開発額の推移
年度	従業員数(連結)	平均年収	設備投資費	研究開発費
2000年	21万5648人	–	8608億円	4799億円
2005年	28万5977人	805万円	1兆5288億円	8126億円
2010年	31万7716人	727万円	6423億円	7303億円
2015年	34万8877人	851万円	1兆2925億円	1兆556億円
2020年	36万6283人	858万円	1兆2932億円	1兆904億円

出所：トヨタ自動車、有価証券報告書。

2010年に設備投資額が減少しているのは、リーマンショック(2008年)→ギリシア危機/ユーロ危機(2010年)の影響。

それぞれ単体の成績

グループ全体におけるトヨタ単体、ダイハツ単体、日野単体の売上台数の推移
年度	トヨタ	ダイハツ	日野	3社合計
2016年	929万台	77.8万台	17.4万台	1025万台
2017年	942万台	83.3万台	18.7万台	1044万台
2018年	954万台	84.8万台	20.4万台	1060万台
2019年	947万台	81.0万台	18.0万台	1074万台
2020年	909万台	68.9万台	14.3万台	992万台
2021年	951万台	71.3万台	15.6万台	1038万台
2022年	961万台	80.3万台	14.4万台	1056万台

出所：トヨタ自動車。本決算期3月末の通期成績。

「トヨタブランド」と「ダイハツブランド」、つまり「軽自動車ブランド」を分けている事が、トヨタの「低価格ブランド」のイメージがつかない理由。
「軽自動車→ダイハツ」「大衆車→トヨタ」「高級車→レクサス」といった具合。
一方、ホンダは「N-BOX」を中心に軽自動車イメージが強くなりすぎて「低価格ブランド」のイメージが強くなっている。

日本と外国の生産数と輸出台数

トヨタグループの海外生産台数と国内生産台数、輸出台数の推移
年度	海外生産 [全体比率(%)]	日本生産 [全体比率(%)]	輸出台数
2016年	629万台 [60.5%]	411万台 [39.5%]	180万台
2017年	613万台 [58.5%]	429万台 [41.5%]	196万台
2018年	634万台 [60.0%]	423万台 [40.0%]	197万台
2019年	598万台 [57.6%]	441万台 [42.4%]	211万台
2020年	552万台 [58.3%]	394万台 [41.6%]	177万台
2021年	632万台 [62.8%]	373万台 [37.1%]	178万台
2022年	694万台 [64.7%]	379万台 [35.3%]	170万台

出所：トヨタ自動車。ダイハツ・日野を含むトヨタグループ全体のデータ。

TOYOTAは、国内メーカーの中で輸出台数が最も多い。
しかし、年々、海外生産台数が増えている。現地生産を進めて各市場の強固に動く。
なお、トヨタは世界の自動車業界が電気自動車となっても、日本生産は300万台は維持したいとしている。
輸出を維持したいとしているが、競争激化や、世界各国が保守的になってきているため「日本生産→外国(アメリカ)へ輸出」という鉄板の形が通用しなくなる可能性あり。

レクサスの国別/地域別の売上台数

高級車レクサスの国/地域別の販売台数
年度	北米	中国	欧州	日本	総販売数
2019年	32.5万台	20.2万台	8.7万台	6.2万台	76.5万台
2020年	29.7万台	22.5万台	7.1万台	4.9万台	71.8万台
2021年	33.2万台	22.7万台	7.0万台	5.1万台	76.0万台
2022年	28.7万台	17.6万台	4.7万台	4.1万台	62.5万台
2023年					82.4万台

出所：トヨタ自動車。データはすべて1月～12月の実績。

高級車M･ベンツ(乗用車)やBMWの販売台数が年間200～250万台レベル。レクサスがそれに追いつくには現在の3倍売る必要あり。
2022年度は、部品不足で販売台数を落とす。高級車は特に多くの部品を要するため、減産幅が大きかった。

ビッグ3市場の売上台数の推移

トヨタのアメリカ、ヨーロッパ、中国の販売台数の推移
年度	米国 [米国シェア(%)]	欧州 [欧州シェア(%)]	中国 [中国シェア(%)]
2015年	250万台 [14.3%]	84万台 [5.9%]	112万台 [4.6%]
2016年	245万台 [14.0%]	92万台 [6.1%]	121万台 [4.3%]
2017年	243万台 [14.1%]	96万台 [6.2%]	129万台 [4.5%]
2018年	242万台 [14.0%]	99万台 [6.3%]	147万台 [5.2%]
2019年	231万台 [13.6%]	102万台 [6.5%]	169万台 [6.6%]
2020年	211万台 [14.2%]	95万台 [7.9%]	179万台 [7.1%]
2021年	233万台 [15.2%]	101万台 [8.6%]	192万台 [7.4%]
2022年	241万台 [17.6%]	103万台 [9.1%]	188万台 [7.0%]

出所：トヨタ自動車

2021年度、アメリカ市場においてトヨタが販売台数ベースで初の首位。
フォルクスワーゲンやステランティスなどのシェアが高い欧州市場でも、トヨタはハイブリッド車を中心にシェアを伸ばす。
反日感情が強い中国においても、販売台数が増加傾向。VWグループに接近中。
日本車は「低燃費」「低故障率」「維持費が安い」「修理部品が豊富」「中古市場でも価格下がりにくい」などにより、中国でも人気メーカーとなっている。ホンダや日産なども同様。

日本市場の売上台数

日本は年間500万台前後の自動車市場規模をもつ。その日本でのトヨタの売上台数とシェア。競合のホンダや日産と比較しながら確認。

トヨタ、ホンダ、日産の日本国内販売台数の推移
年度	トヨタ [日本シェア(%)]	ホンダ [日本シェア(%)]	日産 [日本シェア(%)]
2015年	148万台 [29.3%]	70万台 [13.8%]	57万台 [11.2%]
2016年	163万台 [32.0%]	71万台 [14.0%]	55万台 [10.7%]
2017年	159万台 [30.3%]	72万台 [13.6%]	58万台 [11.0%]
2018年	156万台 [29.5%]	74万台 [14.0%]	59万台 [11.1%]
2019年	158万台 [31.3%]	68万台 [13.4%]	53万台 [10.4%]
2020年	153万台 [32.8%]	61万台 [13.0%]	47万台 [10.0%]
2021年	139万台 [33.0%]	55万台 [13.4%]	42万台 [10.0%]
2022年	150万台 [34.2%]	55万台 [12.6%]	45万台 [10.3%]

出所：トヨタ自動車、HONDA、日産自動車。このデータはトヨタ単体のデータ。つまりダイハツや日野自動車を含まないデータ。

日本市場ではトヨタがダントツ。ホンダと日産を足してもトヨタに勝てない。
ダイハツを合わせると、トヨタグループの国内シェアは2021年度で47%。日本の消費者のおよそ半数がトヨタかダイハツの自動車を購入している状況。

世界の競合と比較

トヨタグループのグローバル販売台数の推移を、ライバルのフォルクスワーゲンとゼネラルモーターズと比較。

【5年おき】トヨタ、VW、GMグループの世界売上台数とシェアの推移
年度	トヨタの販売台数 [世界シェア(%)]	VWの販売台数 [世界シェア(%)]	GMの販売台数 [世界シェア(%)]
2000年	552万台 [8.1%]	516万台 [7.6%]	875万台 [12.8%]
2005年	797万台 [11.8%]	519万台 [7.6%]	838万台 [12.6%]
2010年	842万台 [11.2%]	720万台 [9.6%]	838万台 [11.1%]
2015年	1009万台 [11.6%]	990万台 [11.0%]	984万台 [10.9%]
2020年	992万台 [12.7%]	930万台 [11.9%]	682万台 [8.7%]
2021年	1038万台 [12.4%]	888万台 [10.6%]	629万台 [7.5%]
2022年	1056万台 [12.4%]	826万台 [9.7%]	593万台 [7.0%]

出所：販売台数は、各メーカーの決算書より。世界シェアは販売台数を世界市場規模で割った数値。(ポジテン算出)

トヨタは世界の自動車市場の拡大と共に右肩上がりで売上台数を伸ばしてきた。現在は世界トップシェア。
スケールメリットが必須な自動車業界で有利な状況を確立。簡単に崩れる事がない存在になっている。投資家が株を持ち続ける理由も納得。

トヨタの強み、高利益の理由

「必要なモノを必要な分だけ」というトヨタ生産方式「ジャスト・イン・タイム生産」
スケールメリットを活かし、大量調達により原材料や部品購入コストを抑える事が可能。
規模が大きいため、車体設計や部品共通化などのコスト削減が実現。
競合他社との提携や合弁生産などによってスケールメリットを拡大。利益に忠実な経営判断。
サプライヤーとその生態系の規模も巨大。しかもトヨタの関連会社は士気が高い。
ハイブリッド技術や(水素)燃料電池車、全個体電池などの特許を豊富にもつ。
低故障率で低燃費車を製造してきた歴史が世界的な高ブランドイメージに直結。
投資に負けない豊富な資金力をもつ事も利益を出していける理由。

バッテリーEV戦略

トヨタは、中核部品のバッテリーにおいてはパナソニックを中心に、GSユアサ、東芝などとも協力。海外では韓国LGエナジー、中国ではCATLやBYDと提携。
また、車載電池は自社で完全内製化の目標をもつ。EVのライバルとなるテスラの超合理性生産に負けないように、バッテリー生産をできる限り自前化してコスト削減。トヨタにスキなし。