マイクロンの業績推移：売上高･営業利益率･財務状況の推移

更新:2023年06月01日　公開:2023年04月03日半導体, 業績推移

マイクロンのロゴ

Micron Technologyの連結決算：通年の売上推移

マイクロンの業績推移：売上高･営業利益･純利益･利益率の推移
年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
1990年	3.33億ドル	0.03億ドル [0.9%]	0.05億ドル [1.5%]
1991年	4.25億ドル	0.12億ドル [2.8%]	0.05億ドル [1.2%]
1992年	5.06億ドル	0.13億ドル [2.6%]	0.06億ドル [1.2%]
1993年	8.28億ドル	1.65億ドル [19.9%]	1.04億ドル [12.6%]
1994年	16.28億ドル	6.20億ドル [38.1%]	4.00億ドル [24.6%]
1995年	29.52億ドル	13.07億ドル [44.3%]	8.44億ドル [28.6%]
1996年	36.53億ドル	9.40億ドル [25.7%]	5.93億ドル [16.2%]
1997年	35.23億ドル	3.74億ドル [10.6%]	3.15億ドル [8.9%]
1998年	30.25億ドル	5.16億ドル [17.1%]	2.47億ドル [8.2%]
1999年	25.75億ドル	-0.19億ドル [-0.7%]	-0.68億ドル [-2.6%]
2000年	63.62億ドル	23.92億ドル [37.6%]	15.04億ドル [23.6%]
2001年	39.35億ドル	-9.76億ドル [-24.8%]	-6.25億ドル [-15.9%]
2002年	25.89億ドル	-10.25億ドル [-39.6%]	-9.07億ドル [-35.0%]
2003年	30.91億ドル	-11.86億ドル [-38.4%]	-12.73億ドル [-41.2%]
2004年	44.04億ドル	2.50億ドル [5.7%]	1.57億ドル [3.6%]
2005年	48.80億ドル	2.17億ドル [4.4%]	1.88億ドル [3.9%]
2006年	52.72億ドル	3.50億ドル [6.6%]	4.08億ドル [7.7%]
2007年	56.88億ドル	-2.80億ドル [-4.9%]	-2.09億ドル [-3.7%]
2008年	58.41億ドル	-15.95億ドル [-27.3%]	-16.65億ドル [-28.5%]
2009年	48.03億ドル	-16.76億ドル [-34.9%]	-19.93億ドル [-41.5%]
2010年	84.82億ドル	15.89億ドル [18.7%]	19.00億ドル [22.4%]
2011年	87.88億ドル	7.55億ドル [8.6%]	1.90億ドル [2.2%]
2012年	82.34億ドル	-6.12億ドル [-7.4%]	-10.31億ドル [-12.5%]
2013年	90.73億ドル (7月、エルピーダ買収完了)	2.36億ドル [2.6%]	11.94億ドル [13.2%]
2014年	163.58億ドル	30.87億ドル [18.8%]	30.79億ドル [18.8%]
2015年	161.92億ドル	29.98億ドル [18.5%]	28.99億ドル [17.9%]
2016年	123.99億ドル	1.68億ドル [1.3%]	-2.76億ドル [-2.2%]
2017年	203.22億ドル	58.68億ドル [28.8%]	50.89億ドル [25.0%]
2018年	303.91億ドル	149.94億ドル [49.3%]	141.35億ドル [46.5%]
2019年	234.06億ドル	73.76億ドル [31.5%]	63.13億ドル [27.0%]
2020年	214.35億ドル	30.03億ドル [14.0%]	26.87億ドル [12.5%]
2021年	277.05億ドル	62.59億ドル [22.5%]	58.61億ドル [21.2%]
2022年	307.58億ドル	97.02億ドル [31.5%]	86.87億ドル [28.2%]

出所：Micron

マイクロン･テクノロジーは1978年設立の半導体メーカー。1982年にDRAM参入。2004年にNAND型フラッシュメモリ参入。
1990年から2022年までのマイクロンの営業利益率の平均は8.6%。比較として、サムスン電子の半導体部門の2003年から2022年までの営業利益率の平均が24.1%。SKハイニックスの2005年から2022年までの営業利益率の平均が18.2%。
赤字年度について、2001年から2003年までの赤字は、ITバブル崩壊が影響。2008年～2009年頃の赤字はリーマンショックによる市況悪化が原因。2016年の最終赤字は、シリコンサイクルの影響と業績悪化によるリストラ費用計上が要因。
2012年、エルピーダメモリ買収を発表。サーバ/PCなどの汎用DRAMのほか、モバイル向けDRAM、グラフィックスDRAM、高い品質が求められる自動車向けDRAMなどのラインナップが強化。業績拡大へ。
マイクロンは企業買収で成長してきた所があるが、やはりエルピーダメモリを買収した事が最も大きかった。

Micron Technologyの財政･経営状況

マイクロンの財務状況の推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移
年度	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
1990年	6.97億ドル	2.13億ドル	4.84億ドル [69.4%]
1995年	27.74億ドル [5.56億ドル]	8.88億ドル [1.56億ドル]	18.86億ドル [68.0%]
2000年	96.31億ドル [24.66億ドル]	31.99億ドル [9.82億ドル]	64.32億ドル [66.8%]
2005年	80.06億ドル [12.90億ドル]	21.60億ドル [11.67億ドル]	58.46億ドル [73.0%]
2010年	146.93億ドル [29.13億ドル]	48.77億ドル [18.33億ドル]	98.16億ドル [66.8%]
2015年	241.43億ドル [35.21億ドル]	109.04億ドル [65.49億ドル]	132.39億ドル [54.8%]
2020年	536.78億ドル [81.42億ドル]	146.82億ドル [51.57億ドル]	389.96億ドル [72.6%]
2021年	588.49億ドル [86.33億ドル]	149.16億ドル [59.73億ドル]	439.33億ドル [74.7%]
2022年	662.83億ドル [93.31億ドル]	163.76億ドル [60.20億ドル]	499.07億ドル [75.3%]

出所：Micron

手元現金が有利子負債を上回る実質的な無借金経営。マイクロンの債務への懸念はなし。
デジタル半導体分野において、アメリカ最後のメモリ企業であるため、もし危ない財務事情になれば、米国政府からの支援があるはず。これまでも米政府から総額300億ドル以上の支援があるとされる。

社員数

Micronの従業員数の推移
2010年	2015年	2020年	2022年
25900人	31800人	40000人	48000人

出所：マイクロン

M&Aの実績

1998年テキサス･インスツルメンツ(TI)のメモリ部門(主にDRAM)を買収。TIはDRAMから撤退。
2001年東芝のDRAM撤退により、東芝のアメリカ拠点のDRAM部門を買収。東芝とIBMの合弁でスタートしたバージニア州のDRAM工場と製造設備をマイクロンが買収。
2012年日本最後のDRAM量産メーカーだったエルピーダメモリ買収を発表。サムスンやSKハイニックスと戦える規模や製品ポートフォリオが揃う。
2016年台湾ナンヤテクノロジーとマイクロンの合弁だったイノテラメモリーズを完全子会社化。

マイクロンの工場や開発拠点

アメリカ……本社所在地のアイダホ州(研究センター)、バージニア州(東芝由来のDRAM工場)。ユタ州の工場は2021年にテキサス･インスツルメンツ(TI)に売却。
日本……エルピーダメモリ買収由来で広島県でDRAM生産。
台湾……桃園市(DRAM工場)、台中市(DRAM工場)。
シンガポール……NANDフラッシュメモリの生産。

メモリ半導体の世界シェア

2022年第1四半期のDRAM/NANDフラッシュメモリの市場シェア
メーカー	DRAMシェア(%)	NANDシェア(%)
サムスン(韓)	43.5%	35.3%
SKハイニックス(韓)	27.3%	18.0%
マイクロン(米)	23.8%	10.9%
キオクシア(日本)	–	18.9%
ｳｴｽﾀﾝﾃﾞｼﾞﾀﾙ(米)	–	12.5%
ナンヤ(台湾)	3.0%	–

出所：トレンドフォース。SKハイニックスのデータはインテルNAND(Solidigm)を統合した数値。

マイクロンはDRAMで世界シェア3位。NANDフラッシュメモリでは世界シェア5位。
他社と比較して規模を追う意識が低いため、今後も大きくシェアが伸びる事はないはず。

製品別の販売高と割合

マイクロンのDRAM/NANDフラッシュメモリの売上高と全体比率(2012年以降)
製品	DRAM [売上比率(%)]	NAND Flash [売上比率(%)]	その他 [売上比率(%)]
2012年	31.78億ドル [38.6%]	36.27億ドル [44.0%]	14.29億ドル [17.4%]
2016年	72.07億ドル [58.1%]	41.38億ドル [33.4%]	10.54億ドル [8.5%]
2019年	152.47億ドル [65.1%]	69.46億ドル [29.7%]	12.23億ドル [5.2%]
2022年	223.86億ドル [72.8%]	78.11億ドル [25.4%]	5.61億ドル [1.8%]

出所：Micron

エルピーダを買収する前の2012年は、DRAMもNANDも同じレベルの売上高だったが、買収後はDRAMの売上比率が急増。
2009年にキマンダ(ドイツ)、2012年にエルピーダが倒産した事で、DRAM業界がサムスン、SKハイニックス、マイクロンの3社で寡占化。価格競争が低下した事により、DRAMの収益性が極端に良い。

製品用途別の販売比率

【2021年度】マイクロンの製品目的別の売上比率
PC･ﾈｯﾄﾜｰｸ	モバイル	ストレージ	組み込み製品
44%	26%	14%	15%

出所：Micron

モバイル向けDRAM(LPDDR)ではサムスンがシェア50%前後。残りをSKハイニックスとマイクロンが分け合う形。
マイクロンは特にエルピーダ由来のグラフィックスDRAMや車載向けDRAMのシェアが高い。2021年時点では共にトップシェア。

地域別の販売成績

マイクロンの国別/地域別の売上高と全体比率(2005年以降)
国･地域	2005年/売上高 [売上比率(%)]	2012年/売上高 [売上比率(%)]	2022年/売上高 [売上比率(%)]
米国	16.57億ドル [34.0%]	12.62億ドル [15.3%]	160.26億ドル [52.1%]
日本	3.80億ドル [7.8%]	「その他アジア」に含まれる	16.96億ドル [5.5%]
中国	7.75億ドル [15.9%]	29.36億ドル [35.7%]	33.11億ドル [10.8%]
台湾	「その他アジア」に含まれる	10.22億ドル [12.4%]	61.85億ドル [20.1%]
香港	「その他アジア」に含まれる	「その他アジア」に含まれる	16.65億ドル [5.4%]
その他アジア	8.99億ドル [18.4%]	17.87億ドル [21.7%]	12.23億ドル [14.9%]
ヨーロッパ	9.06億ドル [18.6%]	8.27億ドル [10.0%]	「その他」に含まれる
その他	2.61億ドル [5.3%]	4.00億ドル [4.9%]	6.52億ドル [2.1%]

出所：Micron

2005年と比較するとアメリカへの売上が急増。他は中国や台湾が多い。
アメリカへの売上は、Amazon、Google、マイクロソフト、Apple、METAなどがもつデータセンター関連が中心。米国はクラウドインフラシェアが高い企業多数。
中国向けの売上は、スマホメーカーでは、シャオミ、OPPO、VIVOなど。PCメーカーではレノボなど。また、アリババやファーウェイなどがもつデータセンター関連に巨大メモリ需要がある。
台湾への売上は、フォックスコン、ペガトロン、ウィストロン、クアンタ、コンパルなどの製造受託メーカーへの売上が中心だと思われる。それらの企業はアップルiPhoneやiPadなども受託製造。
マイクロンは日本に最先端DRAM工場をもつが、その日本への売上が少ない。スマホメーカーやパソコンメーカーの存在感が低下している証拠だが、中国メーカーが参入して安売りする時代なのでしょうがない。
ヨーロッパは電子機器の製造メーカーがかなり少なくなっているため、比例してマイクロンのメモリ売上高も少なくなっている。