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ホンダの販売台数の推移と売上高・営業利益率・純利益の推移

業績推移, 自動車

ホンダ

HONDAの決算(通年)の売上推移

ホンダの販売台数の推移と売上高・営業利益・純利益・利益率の業績推移
年度 売上高・収益
[自動車・販売台数]
営業利益
[営業利益率(%)]
純利益・最終損益
[純利益率(%)]
2002年 7兆9714億円
[283万台]
7245億円
[9.1%]
4266億円
[5.4%]
2003年 8兆1626億円
[298万台]
6001億円
[7.4%]
4643億円
[5.7%]
2004年 8兆6501億円
[319万台]
6309億円
[7.3%]
4861億円
[5.6%]
2005年 9兆9079億円
[336万台]
8689億円
[8.8%]
5970億円
[6.0%]
2006年 11兆871億円
[365万台]
8518億円
[7.7%]
5923億円
[5.3%]
2007年 12兆28億円
[392万台]
9531億円
[7.9%]
6000億円
[5.0%]
2008年 10兆112億円
[351万台]
1896億円
[1.9%]
1370億円
[1.4%]
2009年 8兆5791億円
[339万台]
3637億円
[4.2%]
2684億円
[3.1%]
2010年 8兆9368億円
[351万台]
5697億円
[6.4%]
5340億円
[6.0%]
2011年 7兆9480億円
[310万台]
2313億円
[2.9%]
2114億円
[2.7%]
2012年 9兆8779億円
[401万台]
5448億円
[5.5%]
3671億円
[3.7%]
2013年 11兆8424億円
[432万台]
7502億円
[6.3%]
5741億円
[4.8%]
2014年 13兆3280億円
[436万台]
6706億円
[5.0%]
5094億円
[3.8%]
2015年 14兆6011億円
[474万台]
5033億円
[3.4%]
3445億円
[2.4%]
2016年 13兆9992億円
[502万台]
8407億円
[6.0%]
6165億円
[4.4%]
2017年 15兆3611億円
[519万台]
8335億円
[5.4%]
1兆593億円
[6.9%]
2018年 15兆8886億円
[532万台]
7263億円
[4.6%]
6103億円
[3.8%]
2019年 14兆9310億円
[479万台]
6336億円
[4.2%]
4557億円
[3.1%]
2020年 13兆1705億円
[454万台]
6602億円
[5.0%]
6574億円
[5.0%]
2021年 14兆5526億円
[407万台]
8712億円
[6.0%]
7070億円
[4.9%]
出所:HONDA
  • ホンダは2002年以降、営業利益と純利益、共に赤字なし。
  • 2008年の金融危機(リーマンショック)でも黒字を確保。販売台数を伸ばすための金融サービス(自動車ローン)の依存レベルが低かった事が黒字を維持できた理由。
  • ホンダの2010年代の営業利益率は平均4~6%前後。同業でいえばフォルクスワーゲンと同じレベル。参考として、トヨタの営業利益率が8%前後、BMWが10%前後、M・ベンツが8%前後、ゼネラルモーターズが4~5%前後。
  • 全体的に業績は立派だが、やはりトヨタと比べられる運命なので、どうしてもネガティブに見られがち。

HONDAの経営状況

ホンダの財務状況の推移(2010年以降)
年度 総資産 負債総額 自己資本・純資産
[自己資本比率(%)]
2010年 11兆5708億円 6兆9879億円 4兆5829億円
[39.6%]
2020年 21兆9210億円 12兆8387億円 9兆823億円
[41.4%]
2021年 23兆9731億円 13兆5003億円 10兆4728億円
[43.7%]
  • 自己資本比率40%前後を規律として、安定的に資産規模を拡大。
  • トヨタなどを含め、日本の自動車メーカーは自己資本比率40%前後を目安としてコツコツと成長するケースが多い。

セグメント別の業績

ホンダの部門別の売上高・営業利益・利益率(2021年度)
事業 売上高・収益
[総売上高からの割合(%)]
営業利益
[営業利益率(%)]
四輪(自動車) 9兆3605億円
[64.3%]
2362億円
[2.5%]
二輪(バイク) 2兆1852億円
[15.0%]
3114億円
[14.3%]
金融サービス 2兆8233億円
[19.4%]
3330億円
[11.8%]
ライフクリエーション 4217億円
[2.9%]
-95億円(赤字)
[-2.3%]
  • 一番肝心な自動車部門の営業利益率が悪い。よくトヨタと比べられる問題。
  • バイク部門(二輪部門)は売上高と営業利益ともに申し分なし。アジアの需要をつかみ高利益。
  • 金融サービスの利益率や安定性は業界トップクラス。
  • 発電機や船外機などのエンジン部門「ライフクリエーション」は競争が激しく、利益が出にくい。

経営改革

自動車部門の利益率の低迷が続いたホンダの経営改革は以下。

  • 今までは創業者の本田宗一郎氏の考えで、経営者の意見に影響されないように本体から分離された本田技術研究所が車体開発を行ってきた。しかし、今後は開発機能をホンダ本体と統合。
  • かつては売上台数目標が年間600万台だったが、数量を追う方針から転換。利益率を重視へ。量より質。
  • コストがかかるF1からの撤退。エンジン開発よりも、電動化などの環境技術に経営資源を集中。
  • 多くを独自開発してきた「内製主義」からの転換。米国ゼネラルモーターズと提携を強化し、ガソリンエンジンやプラットフォームの共通化、電気自動車の共同開発などを進める。

F1からの撤退は立派

ホンダはF1などのレース参戦によって世界的な知名度とブランド力を高めてきたが、2021年を最後にF1から撤退。

開発コストのかかるF1でもホンダの財務力ならば続けていけるはずだが、やはり利益を重視する事と、電気自動車に向かう時代に沿っていないとして撤退。

F1撤退に失望した人も多いようだが、経営的に言えば立派な判断。

バイク部門の売上台数

ホンダのバイク(2輪)の販売台数の推移
2002年 2003年 2004年 2005年 2006年
809万台 920万台 1080万台 1027万台 1036万台
2007年 2008年 2009年 2010年 2011年
932万台 1011万台 963万台 1144万台 1506万台
2012年 2013年 2014年 2015年 2016年
1549万台 1702万台 1776万台 1705万台 1766万台
2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
1955万台 2023万台 1934万台 1513万台 1702万台
出所:ホンダ。
  • ホンダのバイクは販売台数で世界トップシェア。
  • 幅広いカテゴリーのバイクを手掛ける。
  • 販売ボリュームが多いのはアジア地域。信頼の高い絶対的なブランドとなっている。

ライフクリエーション事業

ホンダのライフクリエーション部門は、発電機、除雪機、芝刈り機、耕うん機、船外機などのエンジン関連製品。

ホンダの除雪機・耕うん機・芝刈り機・船外機・発電機などの合計販売台数の推移(5年おき)
2005年 2010年 2015年 2020年
587万台 550万台 596万台 562万台
  • 発電機や船外機などに使用される汎用エンジンの世界市場規模は年間約3500万台。年間500~600万台を生産販売するホンダは世界シェア17%ほど。
  • 芝刈り機などではアメリカではトップシェア。船外機の世界シェアは6%ほど。
  • 地域別では、北米が293万台、ヨーロッパが86万台、中国が57万台、日本が30万台、南米が11万台、その他アジアが108万台を売上。(2019年度)
  • OEMを含め、汎用エンジンの生産が2019年度に累計1億5000万台を突破。生産開始から66年目で達成。

脱炭素化により、エンジンからバッテリー化・モーター化への変革が求められる中、安売りを仕掛けてくる中国製品の存在感が大きくなっており、難しい経営判断が求められている。

国別・地域別の売上台数の推移

HONDAのアメリカ、ヨーロッパ、中国の販売台数の推移
年度 アメリカ販売台数
[米国シェア(%)]
ヨーロッパ販売台数
[欧州シェア(%)]
中国販売台数
[中国シェア(%)]
2015年 158万台
[9.0%]
17.2万台
[1.2%]
101万台
[4.1%]
2016年 163万台
[9.3%]
18.4万台
[1.2%]
124万台
[4.4%]
2017年 163万台
[9.5%]
18.3万台
[1.2%]
145万台
[5.0%]
2018年 161万台
[9.3%]
16.9万台
[1.1%]
146万台
[5.2%]
2019年 153万台
[9.0%]
13.3万台
[0.8%]
144万台
[5.6%]
2020年 139万台
[9.5%]
10.1万台
[0.8%]
179万台
[7.1%]
2021年 138万台
[9.2%]
10.0万台
[0.8%]
152万台
[5.8%]
販売台数は、市場規模と市場シェアから算出した数値を含む。
  • アメリカでは、ホンダは米国フォードと同じレベルの地位を確立。「燃費が良い」「故障率が低い」「メンテナンスが容易」という認識が売れる理由。
  • ホンダは米国でのイメージが良いので、「発火する電気自動車を量販」などの問題が無ければ、アメリカで極端に売上台数を落とすような事はない。
  • ヨーロッパではホンダは生産規模を縮小。その影響で販売台数も低下傾向。イギリスの工場は2022年に閉鎖。
  • 中国市場は、ホンダがアメリカや日本と共に注力する市場。中国でも「故障しにくい」「低燃費」「中古市場でも値下がりしにくい」などの理由で消費者から好まれ、高い販売台数を維持。

日本市場

日本の自動車市場は年間500万台前後。国内のホンダの売上台数や市場シェア。参考比較として日産やトヨタの成績も確認。

ホンダ、日産、トヨタの日本国内販売台数の推移
年度 ホンダ/販売台数
[日本シェア(%)]
日産/販売台数
[日本シェア(%)]
トヨタ/販売台数
[日本シェア(%)]
2015年 70万台
[13.9%]
57万台
[11.3%]
148万台
[29.4%]
2016年 71万台
[14.0%]
55万台
[10.8%]
163万台
[32.1%]
2017年 72万台
[13.7%]
58万台
[11.1%]
159万台
[30.4%]
2018年 74万台
[14.0%]
59万台
[11.2%]
156万台
[29.6%]
2019年 68万台
[13.5%]
53万台
[10.5%]
158万台
[31.4%]
2020年 61万台
[13.1%]
47万台
[10.1%]
153万台
[32.9%]
2021年 57万台
[13.5%]
42万台
[10.0%]
139万台
[33.0%]
  • 日本市場におけるホンダは、軽自動車「N-BOX」が売れ筋。しかし「軽」なので利益が少ない。
  • ホンダは日本市場で「軽自動車イメージ」「低価格ブランドのイメージ」が強くなっている。
  • トヨタはヤリス、ライズ、カローラ、アルファード、ルーミー、アクアなどが売れ筋。特にアルファードは利益率が高い。
  • 日産はヒット車が少なく、販売台数が停滞ぎみ。

大手3社を比較

日系大手3社の世界販売台数を確認。

ホンダ、日産、トヨタグループのグローバル販売台数の比較【5年おき】
年度 ホンダ 日産 トヨタグループ
2005年 336万台 359万台 797万台
2010年 351万台 418万台 842万台
2015年 474万台 542万台 1009万台
2020年 454万台 405万台 992万台
2021年 407万台 388万台 1038万台
  • ホンダや日産は販売数量を追う経営から方向転換しており、グローバル販売台数は停滞・縮小傾向。
  • 一方、トヨタグループは、まだまだ売上台数を伸ばす勢い。

ホンダのバッテリーEV戦略まとめ

ホンダは、2040年までに新車販売の全てを電気自動車(EV)などにする目標。そのホンダのバッテリー調達先は以下。

  • 日本市場は、中国系のエンビジョンAESC。またパナソニックやブルーエナジー(GSユアサが51%、ホンダが49%出資)。
  • 北米市場では、GMと提携している韓国LGエナジー。
  • 中国市場はCATL(中国)。

現地に生産工場をもつサプライヤーからバッテリーを調達する見込み。これにより近い将来のEVリリース計画の達成を目指す。

また、次世代バッテリー「全固体電池」の自社開発が成功すれば、バッテリー内製化に動く意向。2020年代後半の実用化を目指す。自前主義のホンダが、いつまでも他社に依存するワケがない。

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