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ホンダ

ホンダの業績推移:車/バイク販売台数・売上高・営業利益率の推移

HONDAの連結決算:通年の売上推移

ホンダの業績推移:自動車/バイク販売台数の推移と売上高・営業利益・純利益・利益率の推移
年度 売上高・収益
[四輪(自動車)販売台数]
{二輪(バイク)販売台数}
営業利益
[営業利益率(%)]
純利益・最終損益
[純利益率(%)]
1998年 6兆2310億円 5486億円
[8.8%]
3050億円
[4.9%]
1999年 6兆988億円 4262億円
[7.0%]
2624億円
[4.3%]
2000年 6兆4638億円 4069億円
[6.3%]
2322億円
[3.6%]
2001年 7兆3624億円 6612億円
[9.0%]
3627億円
[4.9%]
2002年 7兆9714億円
[283万台]
{809万台}
7245億円
[9.1%]
4266億円
[5.4%]
2003年 8兆1626億円
[298万台]
{920万台}
6001億円
[7.4%]
4643億円
[5.7%]
2004年 8兆6501億円
[319万台]
{1080万台}
6309億円
[7.3%]
4861億円
[5.6%]
2005年 9兆9079億円
[336万台]
{1027万台}
8689億円
[8.8%]
5970億円
[6.0%]
2006年 11兆871億円
[365万台]
{1036万台}
8518億円
[7.7%]
5923億円
[5.3%]
2007年 12兆28億円
[392万台]
{932万台}
9531億円
[7.9%]
6000億円
[5.0%]
2008年 10兆112億円
[378万台]
{1011万台}
1896億円
[1.9%]
1370億円
[1.4%]
2009年 8兆5791億円
[351万台]
{963万台}
3637億円
[4.2%]
2684億円
[3.1%]
2010年 8兆9368億円
[339万台]
{1144万台}
5697億円
[6.4%]
5340億円
[6.0%]
2011年 7兆9480億円
[310万台]
{1506万台}
2313億円
[2.9%]
2114億円
[2.7%]
2012年 9兆8779億円
[401万台]
{1549万台}
5448億円
[5.5%]
3671億円
[3.7%]
2013年 11兆8424億円
[432万台]
{1702万台}
7502億円
[6.3%]
5741億円
[4.8%]
2014年 13兆3280億円
[436万台]
{1759万台}
6706億円
[5.0%]
5094億円
[3.8%]
2015年 14兆6011億円
[474万台]
{1705万台}
5033億円
[3.4%]
3445億円
[2.4%]
2016年 13兆9992億円
[502万台]
{1766万台}
8407億円
[6.0%]
6165億円
[4.4%]
2017年 15兆3611億円
[519万台]
{1955万台}
8335億円
[5.4%]
1兆593億円
[6.9%]
2018年 15兆8886億円
[532万台]
{2023万台}
7263億円
[4.6%]
6103億円
[3.8%]
2019年 14兆9310億円
[479万台]
{1934万台}
6336億円
[4.2%]
4557億円
[3.1%]
2020年 13兆1705億円
[454万台]
{1513万台}
6602億円
[5.0%]
6574億円
[5.0%]
2021年 14兆5526億円
[407万台]
{1702万台}
8712億円
[6.0%]
7070億円
[4.9%]
2022年 16兆9077億円
[369万台]
{1876万台}
8394億円
[5.0%]
6953億円
[4.1%]
2023年 20兆4288億円
[410.9万台]
{1881.9万台}
1兆3819億円
[6.8%]
1兆1071億円
[5.4%]
出所:HONDA。本決算期は3月末。
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平均利益率

ホンダの1998年から2022年までの営業利益率の平均が6.0%。
比較として、トヨタの1998年から2022年までの営業利益率の平均が7.0%。日産の1991年から2022年までの営業利益率の平均が4.2%。

会社の動向

  • ホンダの創業は1948年。創業者は本田宗一郎。
  • 中核は自動車、バイクを中心に、発電機や芝刈り機、航空機(ホンダジェット)などエンジン関連を中心とした事業。また、自動車関連の金融事業も手掛け好調。
  • 2008年の金融危機(リーマンショック)でもホンダは黒字を確保。米国販売において、販売台数を伸ばすための金融サービス(自動車ローン)の依存レベルが低かった事が損失を防げた理由。なお、2008年はトヨタは赤字転落。
  • 全体的に業績は立派だが、やはりトヨタと比べられる運命なのでネガティブに見られがち。
  • 2022年度のホンダのバイクの販売台数は1876万台で世界ダントツのトップシェア。なお、2位はインドのヒーロー・モトコープの532万台。バイクの販売ボリュームが多いのはアジア地域。
  • 2023年度は、それまで低迷していた自動車事業の利益率が改善し、営業利益も初の1兆円に乗せる。円安効果もアリ。
  • 2024年3月、ホンダと日産の提携を発表。EV開発や部品共通化が目的。スケールメリットの拡大。
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HONDAの財政・経営状況

ホンダの財務状況の推移:総資産・純資産・自己資本比率の推移
年度 総資産
[現金・手元資金]
負債総額
[有利子負債]
自己資本・純資産
[自己資本比率(%)]
2005年 10兆6314億円
[7473億円]
6兆5056億円
[3兆2302億円]
4兆1258億円
[38.8%]
2010年 11兆6291億円
[1兆1199億円]
7兆1727億円
[4兆1016億円]
4兆4564億円
[38.3%]
2015年 18兆2292億円
[1兆7574億円]
11兆4678億円
[6兆6638億円]
6兆7614億円
[37.1%]
2020年 21兆9210億円
[2兆7580億円]
12兆8387億円
[7兆7209億円]
9兆823億円
[41.4%]
2021年 23兆9731億円
[3兆6749億円]
13兆5003億円
[8兆1025億円]
10兆4728億円
[43.7%]
2022年 24兆6701億円
[3兆8030億円]
13兆1240億円
[7兆6652億円]
11兆5461億円
[46.8%]
2023年 29兆7741億円
[4兆9545億円]
16兆7682億円
[10兆4804億円]
13兆58億円
[43.7%]
出所:HONDA
  • 自己資本比率40%前後を規律として、安定的に資産規模を拡大。
  • 財務は安定的と言えるが、今後ガソリンエンジンから電気自動車に向かう中、もしもの時のために有利子負債を減らしていきたいところ。

連結社員数と開発投資について

ホンダの全従業員数、平均年収、設備投資費、研究開発費の推移
年度 従業員数(連結) 平均年収 設備投資費 研究開発費
2005年 14万4785人 820万円 4578億円 4800億円
2010年 17万9060人 732万円 3114億円 4875億円
2015年 20万8399人 773万円 6474億円 7198億円
2020年 21万1374人 799万円 3212億円 7800億円
2023年 3879億円 9646億円
出所:HONDA。有価証券報告書
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収益構造:セグメント別の業績

ホンダの売上内訳:自動車、バイク、金融サービス部門の売上高・営業利益率の推移(2005年以降)
年度 四輪(自動車) 二輪(バイク) 金融サービス
売上高
[営業利益/利益率(%)]
売上高
[営業利益/利益率(%)]
売上高
[営業利益/利益率(%)]
2005年 8兆46億円
[6283億円/7.8%]
1兆2258億円
[1139億円/9.3%]
3068億円
[905億円/29.5%]
2010年 6兆7940億円
[2645億円/3.9%]
1兆2881億円
[1385億円/10.8%]
5618億円
[1862億円/33.1%]
2015年 10兆7677億円
[1534億円/1.4%]
1兆8054億円
[1818億円/10.1%]
1兆8497億円
[1994億円/10.8%]
2016年 10兆2567億円
[5012億円/4.9%]
1兆7162億円
[1707億円/9.9%]
1兆8913億円
[1784億円/9.4%]
2017年 11兆452億円
[3738億円/3.4%]
2兆387億円
[2670億円/13.1%]
2兆1373億円
[1961億円/9.2%]
2018年 11兆2878億円
[2097億円/1.9%]
2兆1002億円
[2916億円/13.9%]
2兆3800億円
[2359億円/9.9%]
2019年 10兆1946億円
[1533億円/1.5%]
2兆593億円
[2857億円/13.9%]
2兆6009億円
[2197億円/8.4%]
2020年 8兆7793億円
[903億円/1.0%]
1兆7873億円
[2246億円/12.6%]
2兆5068億円
[3570億円/14.2%]
2021年 9兆3605億円
[2362億円/2.5%]
2兆1852億円
[3114億円/14.3%]
2兆8233億円
[3330億円/11.8%]
2022年 10兆7817億円
[420億円/0.4%]
2兆9090億円
[4887億円/16.8%]
2兆9561億円
[2859億円/9.7%]
2023年 13兆7915億円
[5606億円/4.1%]
3兆2201億円
[5562億円/17.3%]
3兆2517億円
[2739億円/8.4%]
出所:HONDA
  • 一番肝心な自動車部門の営業利益率が悪かったが、改革により2023年度から上昇。
  • バイク部門(二輪部門)は売上高と営業利益ともに申し分なし。アジアの需要をつかみ高利益。ベトナムでは「ホンダ」という名前そのものがバイクの代名詞。
  • 金融サービスは、販売促進目的の自動車ローン、またはカーリースなどの部門で、利益率や安定性は業界トップクラス。

パワープロダクツ事業

ホンダのパワープロダクツ部門は、エンジン関連製品。発電機、除雪機、芝刈り機、耕うん機、船外機など。

ホンダのエンジン関連製品

ホンダの除雪機・耕うん機・芝刈り機・船外機・発電機などの合計販売台数の推移
2005年 2010年 2015年 2020年
587万台 550万台 596万台 562万台
出所:HONDA
  • このエンジン関連製品部門の売上高は2022年度で4764億円。
  • 発電機や船外機などに使用される汎用エンジンの世界市場規模は年間約3500万台。年間500~600万台を生産販売するホンダは世界シェア17%ほど。
  • 芝刈り機などではアメリカではトップシェア。船外機の世界シェアは6%ほど。
  • 地域別では、北米が293万台、ヨーロッパが86万台、中国が57万台、日本が30万台、南米が11万台、その他アジアが108万台を売上。(2019年度)
  • OEMを含め、汎用エンジンの生産が2019年度に累計1億5000万台を突破。生産開始から66年目で達成。
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日本と3つの巨大市場における売上台数の推移

HONDAの日本、アメリカ、ヨーロッパ、中国の自動車販売台数の推移
年度 日本/販売台数
[日本シェア(%)]
米国/販売台数
[米国シェア(%)]
欧州/販売台数
[欧州シェア(%)]
中国/販売台数
[中国シェア(%)]
2015年 70万台
[13.9%]
158万台
[9.0%]
17.2万台
[1.2%]
101万台
[4.1%]
2016年 71万台
[14.0%]
163万台
[9.3%]
18.4万台
[1.2%]
124万台
[4.4%]
2017年 72万台
[13.7%]
163万台
[9.5%]
18.3万台
[1.2%]
145万台
[5.0%]
2018年 74万台
[14.0%]
161万台
[9.3%]
16.9万台
[1.1%]
146万台
[5.2%]
2019年 68万台
[13.5%]
153万台
[9.0%]
13.3万台
[0.8%]
144万台
[5.6%]
2020年 61万台
[13.1%]
139万台
[9.5%]
10.1万台
[0.8%]
162万台
[6.4%]
2021年 57万台
[13.5%]
138万台
[9.2%]
10.0万台
[0.8%]
152万台
[5.8%]
2022年 56万台
[12.6%]
100万台
[7.3%]
8.4万台
[0.7%]
124万台
[4.6%]
2023年 61.1万台
[12.8%]
135.8万台
[8.7%]
10.3万台
[1.0%]
122.1万台
[4.1%]
出所:HONDA
  • 日本市場におけるホンダは、軽自動車「N-BOX」が売れ筋。ホンダは「軽自動車イメージ」「低価格ブランドのイメージ」が強くなっている。また、競争が激しい軽自動車分野は利益率が低い。
  • アメリカでは、ホンダは米国フォードと同じレベルの地位を確立。「燃費が良い」「故障率が低い」「メンテナンスが容易」という認識が売れる理由。
  • ヨーロッパではホンダは生産規模を縮小。その影響で販売台数も低下傾向。イギリスの工場は2022年に閉鎖。
  • 中国市場は、ホンダがアメリカや日本と共に注力する市場。中国でも「故障しにくい」「低燃費」「中古市場でも値下がりしにくい」などの理由で消費者から好まれ、高い販売台数を維持。
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経営改革

自動車部門の利益率の低迷が続いたホンダの経営改革は以下。

  • 今までは創業者の本田宗一郎氏の考えで、経営者の意見に影響されないように本体から分離された本田技術研究所が車体開発を行ってきた。しかし、今後は開発機能をホンダ本体と統合。
  • かつては売上台数目標が年間600万台だったが、数量を追う方針から転換。利益率を重視へ。量より質。
  • 多くを独自開発してきた「内製主義」からの転換。米国ゼネラルモーターズと提携を強化し、ガソリンエンジンやプラットフォームの共通化、電気自動車の共同開発などを進める。

ホンダのバッテリーEV戦略まとめ

  • ホンダは、2040年までに新車販売の全てを電気自動車(EV)にする目標。
  • 中核のバッテリーは、現地に生産工場をもつサプライヤーから調達する見込み。日本市場は、ブルーエナジー(GSユアサが51%、ホンダが49%出資)、中国系のエンビジョンAESCなど。北米市場では韓国LGエナジー、中国市場はCATL(中国)からバッテリー分野で提携。
  • また、次世代バッテリー「全固体電池」の自社開発が成功すれば、バッテリー内製化に動く意向。2020年代後半の実用化を目指す。
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