エネオス･出光･コスモの業績推移：売上高･営業利益率･店舗数

更新:2024年05月18日　公開:2024年02月07日

ENEOS、idemitsu、COSMOの連結決算：通期の売上推移

エネオスHD、出光興産、コスモエネルギーHDの業績推移：売上高･営業利益･利益率･純利益の推移
年度	エネオスHD	出光興産	コスモエネルギーHD
年度	売上高･収益 [営業利益/利益率(%)] {純利益･最終損益}
2017年	10兆3010億円 [4875億円/4.7%] {3619億円}	3兆7306億円 [2013億円/5.4%] {1623億円}	2兆5231億円 [1118億円/4.4%] {728億円}
2018年	11兆1296億円 [5370億円/4.8%] {3223億円}	4兆4251億円 [1793億円/4.1%] {814億円}	2兆7703億円 [946億円/3.4%] {531億円}
2019年	10兆117億円 [-1130億円/-1.1%] {-1879億円}	6兆458億円 [-38億円/-0.06%] {-229億円}	2兆7380億円 [138億円/0.5%] {-281億円}
2020年	7兆6580億円 [2541億円/3.3%] {1139億円}	4兆5566億円 [1400億円/3.1%] {349億円}	2兆2322億円 [1012億円/4.5%] {859億円}
2021年	10兆9217億円 [7859億円/7.2%] {5371億円}	6兆6867億円 [4344億円/6.5%] {2794億円}	2兆4404億円 [2353億円/9.6%] {1388億円}
2022年	15兆165億円 [2812億円/1.9%] {1437億円}	9兆4562億円 [2824億円/3.0%] {2536億円}	2兆7918億円 [1637億円/5.9%] {679億円}
2023年	13兆8566億円 [4649億円/3.4%] {2881億円}	8兆7192億円 [3463億円/4.0%] {2285億円}	2兆7295億円 [1492億円/5.5%] {820億円}

出所：エネオスホールディングス、出光興産、コスモエネルギーホールディングス。

平均利益率

2017年から2023年までの営業利益率の平均は、エネオスが3.5%、出光が3.7%、コスモが4.8%。

石油元売り業界の動向

2012年、外資モービルが日本市場からの撤退を発表。軽自動車/小型車、ハイブリッドカーなどの普及により、ガソリン需要が減少傾向だった事が理由。
2017年4月、JXホールディングスと東燃ゼネラル石油が経営統合し、JXTGホールディングス誕生。2020年にエネオスホールディングスに社名変更。
2017年、コスモとキグナス石油が資本提携を発表。コスモはキグナスに株式20%分を出資。
2018年7月、出光興産と昭和シェル石油が経営統合を発表。2019年4月、出光が昭和シェルを完全子会社化。これにより、石油元売り会社はエネオス、出光、コスモの3社寡占となる。
石油元売り3社のうち、コスモが最も利益率が高い。石油権益生産量の割合が高い事が理由と思われる。また、コスモはセルフスタンド数の割合が3社の中で最も高い。
2022年度の燃料油(ガソリン･ナフサ･軽油･灯油･重油など)のシェアは、エネオスがシェア50%をもっているとされる。
一時期は3社寡占化→競争低下によってガソリン･軽油･灯油などの価格が上昇すると思われたが、結果的にはそれほど影響はなかった。
ガソリン/軽油、灯油などは国民の生活に直結するため、3社寡占だからといって高利益ビジネスはできない。
地球温暖化の問題により、世界的に脱エネルギー化(脱炭素)に向かう事から、中東などの産油国が増産に対し慎重へ。ロシア制裁や円安も加え、今後は石油価格が高止まりする可能性あり。

2022年度の財政･経営状況

【2022年度】エネオス、出光、コスモの財務状況：総資産･純資産･自己資本比率
企業	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
エネオス	9兆9545億円 [3115億円]	6兆6669億円 [3兆1094億円]	3兆2875億円 [33.0%]
出光	4兆8653億円 [1030億円]	3兆2361億円 [1兆4579億円]	1兆6293億円 [33.5%]
コスモ	2兆1207億円 [618億円]	1兆4574億円 [6862億円]	6633億円 [31.3%]

出所：エネオスホールディングス、出光興産、コスモエネルギーホールディングス。

エネオス、出光、コスモの3社ともに、自己資本における有利子負債の割合が「100%程度」とする財務規律がある模様。
2024年2月時点の3社の株式時価総額は、エネオスが1兆8100億円、出光が1兆2100億円、コスモが5340億円。

2022年度の連結社員数と研究開発投資

【2022年】エネオス、出光、コスモの連結従業員数、平均年収、設備投資費、研究開発費
企業	従業員数(連結)	平均年収	設備投資費	研究開発費
エネオス	44617人	993万円	3568億円	293億円
出光	14363人	949万円	986億円	236億円
コスモ	6659人	1096万円	719億円	53億円

出所：エネオスホールディングス、出光興産、コスモエネルギーホールディングス。

石油に代わるエネルギー事業として、3社ともにバッテリー/EV関連事業を強化。電気自動車向け充電ステーションなどの設備投資スピードを加速。
古くからバッテリー素材事業の開発を進めていた出光は、2023年に全個体電池の量産でトヨタと協業を発表。
石油需要の減少が見込まれている事から、今後も原油精製所の統廃合のコストもかかる。

大手3社の給油所数の推移

エネオス、出光、コスモのガソリンスタンド数とセルフスタンド数(比率)の推移(2017年以降)
年度	エネオス	出光	コスモ
年度	系列ガソリンスタンド数 [うちセルフ式ガソリンスタンド数:全体比(%)]
2017年	13304店舗 [4318店舗:32.5%]	3545店舗 [1167店舗:32.9%]	2858店舗 [1034店舗:36.2%]
2018年	12961店舗 [4361店舗:33.6%]	6465店舗 [2244店舗:34.7%]	2791店舗 [1048店舗:37.5%]
2019年	12757店舗 [4429店舗:34.7%]	6384店舗 [2363店舗:37.0%]	2755店舗 [1072店舗:38.9%]
2020年	12623店舗 [4483店舗:35.5%]	6311店舗 [2419店舗:38.3%]	2729店舗 [1099店舗:40.2%]
2021年	12445店舗 [4545店舗:36.5%]	6210店舗 [2473店舗:39.8%]	2695店舗 [1112店舗:41.3%]
2022年	約12000店舗	約6100店舗	約2650店舗

出所：エネオスの資料より

大手3社の他は、キグナス石油が452店舗でセルフ式257店舗(56.9%)、太陽石油(SOLATO)が309店舗でセルフ式167店舗(54.0%)。すべて2021年度。
2021年時点の日本国内の全ガソリンスタンド数は2万2111店。各社のガソリンスタンドシェアは、エネオスが56.3%、出光が28.1%、コスモ12.1%、キグナス石油が2.0%、太陽石油(SOLATO)が1.4%。
資本提携しているコスモとキグナスの合計シェアは14.1%。(2021年時点)

原油精製能力の推移

エネオス、出光、コスモの原油精製能力と石油権益生産量の推移(2018年以降)
年度	エネオス	出光	コスモ
年度	石油精製能力 [石油権益生産量]
2018年	192万バレル/日 [11万バレル/日]	109万バレル/日 [2.7万バレル/日]	40万バレル/日 [5.2万バレル/日]
2020年	186万バレル/日 [13万バレル/日]	94万バレル/日 [2.4万バレル/日]	40万バレル/日 [4.9万バレル/日]
2022年	174万バレル/日 [9万バレル/日]	94万バレル/日 [2.9万バレル/日]	40万バレル/日 [4.2万バレル/日]

出所：エネオスホールディングス、出光興産、コスモエネルギーホールディングス。

2021年時点で、日本国内全体で1日あたり345万バレルの原油処理能力をもつ。製油所数は21ヵ所。
小型車やハイブリッド車などが普及した事でガソリン需要が低下。それにより製油所の統廃合が進む。
各社の「石油精製能力」における「権益生産量」の割合は、エネオスが5.2%、出光が3.1%、コスモが10.5%。
コスモは産油地域への資本参加が成功した事で「石油権益生産量」の割合が高い。3社の中で石油事業の利益率が高い理由。