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エネオス、出光、コスモのロゴ

エネオス・出光・コスモの業績推移:売上高・営業利益率・店舗数

ENEOS、idemitsu、COSMOの連結決算:通期の売上推移

エネオスHD、出光興産、コスモエネルギーHDの業績推移:売上高・営業利益・利益率・純利益の推移
年度 エネオスHD 出光興産 コスモエネルギーHD
売上高・収益
[営業利益/利益率(%)]
{純利益・最終損益}
2017年 10兆3010億円
[4875億円/4.7%]
{3619億円}
3兆7306億円
[2013億円/5.4%]
{1623億円}
2兆5231億円
[1118億円/4.4%]
{728億円}
2018年 11兆1296億円
[5370億円/4.8%]
{3223億円}
4兆4251億円
[1793億円/4.1%]
{814億円}
2兆7703億円
[946億円/3.4%]
{531億円}
2019年 10兆117億円
[-1130億円/-1.1%]
{-1879億円}
6兆458億円
[-38億円/-0.06%]
{-229億円}
2兆7380億円
[138億円/0.5%]
{-281億円}
2020年 7兆6580億円
[2541億円/3.3%]
{1139億円}
4兆5566億円
[1400億円/3.1%]
{349億円}
2兆2322億円
[1012億円/4.5%]
{859億円}
2021年 10兆9217億円
[7859億円/7.2%]
{5371億円}
6兆6867億円
[4344億円/6.5%]
{2794億円}
2兆4404億円
[2353億円/9.6%]
{1388億円}
2022年 15兆165億円
[2812億円/1.9%]
{1437億円}
9兆4562億円
[2824億円/3.0%]
{2536億円}
2兆7918億円
[1637億円/5.9%]
{679億円}
2023年 13兆8566億円
[4649億円/3.4%]
{2881億円}
8兆7192億円
[3463億円/4.0%]
{2285億円}
2兆7295億円
[1492億円/5.5%]
{820億円}
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平均利益率

2017年から2023年までの営業利益率の平均は、エネオスが3.5%、出光が3.7%、コスモが4.8%。

石油元売り業界の動向

  • 2012年、外資モービルが日本市場からの撤退を発表。軽自動車/小型車、ハイブリッドカーなどの普及により、ガソリン需要が減少傾向だった事が理由。
  • 2017年4月、JXホールディングスと東燃ゼネラル石油が経営統合し、JXTGホールディングス誕生。2020年にエネオスホールディングスに社名変更。
  • 2017年、コスモとキグナス石油が資本提携を発表。コスモはキグナスに株式20%分を出資。
  • 2018年7月、出光興産と昭和シェル石油が経営統合を発表。2019年4月、出光が昭和シェルを完全子会社化。これにより、石油元売り会社はエネオス、出光、コスモの3社寡占となる。
  • 石油元売り3社のうち、コスモが最も利益率が高い。石油権益生産量の割合が高い事が理由と思われる。また、コスモはセルフスタンド数の割合が3社の中で最も高い。
  • 2022年度の燃料油(ガソリン・ナフサ・軽油・灯油・重油など)のシェアは、エネオスがシェア50%をもっているとされる。
  • 一時期は3社寡占化→競争低下によってガソリン・軽油・灯油などの価格が上昇すると思われたが、結果的にはそれほど影響はなかった。
  • ガソリン/軽油、灯油などは国民の生活に直結するため、3社寡占だからといって高利益ビジネスはできない。
  • 地球温暖化の問題により、世界的に脱エネルギー化(脱炭素)に向かう事から、中東などの産油国が増産に対し慎重へ。ロシア制裁や円安も加え、今後は石油価格が高止まりする可能性あり。
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2022年度の財政・経営状況

【2022年度】エネオス、出光、コスモの財務状況:総資産・純資産・自己資本比率
企業 総資産
[現金・手元資金]
負債総額
[有利子負債]
自己資本・純資産
[自己資本比率(%)]
エネオス 9兆9545億円
[3115億円]
6兆6669億円
[3兆1094億円]
3兆2875億円
[33.0%]
出光 4兆8653億円
[1030億円]
3兆2361億円
[1兆4579億円]
1兆6293億円
[33.5%]
コスモ 2兆1207億円
[618億円]
1兆4574億円
[6862億円]
6633億円
[31.3%]
  • エネオス、出光、コスモの3社ともに、自己資本における有利子負債の割合が「100%程度」とする財務規律がある模様。
  • 2024年2月時点の3社の株式時価総額は、エネオスが1兆8100億円、出光が1兆2100億円、コスモが5340億円。

2022年度の連結社員数と研究開発投資

【2022年】エネオス、出光、コスモの連結従業員数、平均年収、設備投資費、研究開発費
企業 従業員数(連結) 平均年収 設備投資費 研究開発費
エネオス 44617人 993万円 3568億円 293億円
出光 14363人 949万円 986億円 236億円
コスモ 6659人 1096万円 719億円 53億円
  • 石油に代わるエネルギー事業として、3社ともにバッテリー/EV関連事業を強化。電気自動車向け充電ステーションなどの設備投資スピードを加速。
  • 古くからバッテリー素材事業の開発を進めていた出光は、2023年に全個体電池の量産でトヨタと協業を発表。
  • 石油需要の減少が見込まれている事から、今後も原油精製所の統廃合のコストもかかる。
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大手3社の給油所数の推移

エネオス、出光、コスモのガソリンスタンド数とセルフスタンド数(比率)の推移(2017年以降)
年度 エネオス 出光 コスモ
系列ガソリンスタンド数
[うちセルフ式ガソリンスタンド数:全体比(%)]
2017年 13304店舗
[4318店舗:32.5%]
3545店舗
[1167店舗:32.9%]
2858店舗
[1034店舗:36.2%]
2018年 12961店舗
[4361店舗:33.6%]
6465店舗
[2244店舗:34.7%]
2791店舗
[1048店舗:37.5%]
2019年 12757店舗
[4429店舗:34.7%]
6384店舗
[2363店舗:37.0%]
2755店舗
[1072店舗:38.9%]
2020年 12623店舗
[4483店舗:35.5%]
6311店舗
[2419店舗:38.3%]
2729店舗
[1099店舗:40.2%]
2021年 12445店舗
[4545店舗:36.5%]
6210店舗
[2473店舗:39.8%]
2695店舗
[1112店舗:41.3%]
2022年 約12000店舗 約6100店舗 約2650店舗
出所:エネオスの資料より
  • 大手3社の他は、キグナス石油が452店舗でセルフ式257店舗(56.9%)、太陽石油(SOLATO)が309店舗でセルフ式167店舗(54.0%)。すべて2021年度。
  • 2021年時点の日本国内の全ガソリンスタンド数は2万2111店。各社のガソリンスタンドシェアは、エネオスが56.3%、出光が28.1%、コスモ12.1%、キグナス石油が2.0%、太陽石油(SOLATO)が1.4%。
  • 資本提携しているコスモとキグナスの合計シェアは14.1%。(2021年時点)

原油精製能力の推移

エネオス、出光、コスモの原油精製能力と石油権益生産量の推移(2018年以降)
年度 エネオス 出光 コスモ
石油精製能力
[石油権益生産量]
2018年 192万バレル/日
[11万バレル/日]
109万バレル/日
[2.7万バレル/日]
40万バレル/日
[5.2万バレル/日]
2020年 186万バレル/日
[13万バレル/日]
94万バレル/日
[2.4万バレル/日]
40万バレル/日
[4.9万バレル/日]
2022年 174万バレル/日
[9万バレル/日]
94万バレル/日
[2.9万バレル/日]
40万バレル/日
[4.2万バレル/日]
  • 2021年時点で、日本国内全体で1日あたり345万バレルの原油処理能力をもつ。製油所数は21ヵ所。
  • 小型車やハイブリッド車などが普及した事でガソリン需要が低下。それにより製油所の統廃合が進む。
  • 各社の「石油精製能力」における「権益生産量」の割合は、エネオスが5.2%、出光が3.1%、コスモが10.5%。
  • コスモは産油地域への資本参加が成功した事で「石油権益生産量」の割合が高い。3社の中で石油事業の利益率が高い理由。
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