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ENEOS、idemitsu、COSMOの連結決算:通期の売上推移
| 年度 | エネオスHD | 出光興産 | コスモエネルギーHD |
|---|---|---|---|
| 売上高/営業利益(億円) [営業利益率(%)] {純利益・最終損益} |
|||
| 2017年 | 103010/4875 [4.7%] {3619} |
37306/2013 [5.4%] {1623} |
25231/1118 [4.4%] {728} |
| 2018年 | 111296/5370 [4.8%] {3223} |
44251/1793 [4.1%] {814} |
27703/946 [3.4%] {531} |
| 2019年 | 100117/-1130 [-1.1%] {-1879} |
60458/-38 [-0.06%] {-229} |
27380/138 [0.5%] {-281} |
| 2020年 | 76580/2541 [3.3%] {1139} |
45566/1400 [3.1%] {349} |
22322/1012 [4.5%] {859} |
| 2021年 | 109217/7859 [7.2%] {5371} |
66867/4344 [6.5%] {2794} |
24404/2353 [9.6%] {1388} |
| 2022年 | 150165/2812 [1.9%] {1437} |
94562/2824 [3.0%] {2536} |
27918/1637 [5.9%] {679} |
| 2023年 | 123445/3814 [3.1%] {2881} |
87192/3463 [4.0%] {2285} |
27295/1492 [5.5%] {820} |
| 2024年 | 123224/1060 [0.9%] {2260} |
91902/1621 [1.8%] {1040} |
27999/1282 [4.6%] {576} |
| 2025年 | 117654/4666 [4.0%] {2587} |
81058/2122 [2.6%] {1719} |
26775/1447 [5.4%] {740} |
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石油元売り業界の動向
- 2012年、外資モービルが日本市場からの撤退を発表。軽自動車/小型車、ハイブリッドカーなどの普及により、ガソリン需要が減少傾向だった事が理由。
- 2017年4月、JXホールディングスと東燃ゼネラル石油が経営統合し、JXTGホールディングス誕生。2020年にエネオスホールディングスに社名変更。
- 2017年、コスモとキグナス石油が資本提携を発表。コスモはキグナスに株式20%分を出資。
- 2018年7月、出光興産と昭和シェル石油が経営統合を発表。2019年4月、出光が昭和シェルを完全子会社化。これにより、石油元売り会社はエネオス、出光、コスモの3社寡占となる。
- 石油元売り3社のうち、コスモが最も利益率が高い。石油権益生産量の割合が高い事、製油所の稼働率が高い事、燃料販売以外の売上も多い事などが要因。なお、コスモはセルフスタンド数の割合が3社の中で最も高い。
- 2022年度の燃料油(ガソリン・ナフサ・軽油・灯油・重油など)のシェアは、エネオスがシェア50%をもっているとされる。
- 一時期は3社寡占化→競争低下によってガソリン・軽油・灯油などの価格が上昇すると思われたが、結果的にはそれほど影響はなかった。
- 地球温暖化の問題により、世界的に脱エネルギー化(脱炭素)に向かう事から、中東などの産油国が増産に対し慎重へ。ロシア制裁や円安も加え、今後は石油価格が高止まりする可能性あり。
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大手3社の給油所数の推移
| 年度 | エネオス | 出光 | コスモ |
|---|---|---|---|
| 系列ガソリンスタンド数 [うちセルフ式ガソリンスタンド数:全体比(%)] |
|||
| 2017年 | 13304店舗 [4318店舗:32.5%] |
3545店舗 [1167店舗:32.9%] |
2858店舗 [1034店舗:36.2%] |
| 2018年 | 12961店舗 [4361店舗:33.6%] |
6465店舗 [2244店舗:34.7%] |
2791店舗 [1048店舗:37.5%] |
| 2019年 | 12757店舗 [4429店舗:34.7%] |
6384店舗 [2363店舗:37.0%] |
2755店舗 [1072店舗:38.9%] |
| 2020年 | 12623店舗 [4483店舗:35.5%] |
6311店舗 [2419店舗:38.3%] |
2729店舗 [1099店舗:40.2%] |
| 2021年 | 12445店舗 [4545店舗:36.5%] |
6210店舗 [2473店舗:39.8%] |
2695店舗 [1112店舗:41.3%] |
| 2022年 | 約12000店舗 | 約6100店舗 | 約2650店舗 |
出所:エネオスの資料より
- 大手3社の他は、キグナス石油が452店舗でセルフ式257店舗(56.9%)、太陽石油(SOLATO)が309店舗でセルフ式167店舗(54.0%)。すべて2021年度。
- 2021年時点の日本国内の全ガソリンスタンド数は2万2111店。各社のガソリンスタンドシェアは、エネオスが56.3%、出光が28.1%、コスモ12.1%、キグナス石油が2.0%、太陽石油(SOLATO)が1.4%。
- 資本提携しているコスモとキグナスの合計シェアは14.1%。(2021年時点)
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原油精製能力の推移
| 年度 | エネオス | 出光 | コスモ |
|---|---|---|---|
| 1日あたり石油精製能力 [1日あたり石油権益生産量] |
|||
| 2018年 | 192万バレル [11万バレル] |
109万バレル [2.7万バレル] |
40万バレル [5.2万バレル] |
| 2020年 | 186万バレル [13万バレル] |
94万バレル [2.4万バレル] |
40万バレル [4.9万バレル] |
| 2022年 | 174万バレル [9万バレル] |
94万バレル [2.9万バレル] |
40万バレル [4.2万バレル] |
| 2024年 | 164.1万バレル [10万バレル] |
82.5万バレル [2.5万バレル] |
40万バレル [3.9万バレル] |
- 2021年時点で、日本国内全体で1日あたり345万バレルの原油処理能力をもつ。製油所数は21ヵ所。
- 小型車やハイブリッド車などが普及した事でガソリン需要が低下。それにより製油所の統廃合が進む。
- 各社の「石油精製能力」における「権益生産量」の割合は、エネオスが5.2%、出光が3.1%、コスモが10.5%。(2022年度)
- コスモは産油地域への資本参加が成功した事で「石油権益生産量」の割合が高い。3社の中で石油事業の利益率が高い理由。
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連結社員数と平均年収
| 年度 | エネオスHD | 出光興産 | コスモエネHD | |||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 従業員数 | 平均年収 | 従業員数 | 平均年収 | 従業員数 | 平均年収 | |
| 2005年 | 7737人 | 898万円 | 5881人 | 913万円 | ||
| 2010年 | 8201人 | 811万円 | 6366人 | 730万円 | ||
| 2015年 | 9203人 | 796万円 | 7116人 | 738万円 | ||
| 2020年 | 40753人 | 1035万円 | 14044人 | 855万円 | 7086人 | 884万円 |
| 2022年 | 44617人 | 993万円 | 14363人 | 949万円 | 6659人 | 1096万円 |
| 2025年 | ||||||
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