TDKの連結決算(通年)の売上推移
年度 | 売上高・収益 | 営業利益 [営業利益率(%)] |
純利益・最終損益 [純利益率(%)] |
---|---|---|---|
2000年 | 6899億円 | 563億円 [8.2%] |
439億円 [6.4%] |
2001年 | 5705億円 | -437億円 [-7.7%] |
-257億円 [-4.5%] |
2002年 | 6088億円 | 220億円 [3.6%] |
120億円 [2.0%] |
2003年 | 6557億円 | 565億円 [8.6%] |
421億円 [6.4%] |
2004年 | 6578億円 | 598億円 [9.1%] |
333億円 [5.1%] |
2005年 | 7951億円 | 605億円 [7.6%] |
441億円 [5.5%] |
2006年 | 8620億円 | 495億円 [5.7%] |
701億円 [8.1%] |
2007年 | 8662億円 | 871億円 [10.1%] |
714億円 [8.2%] |
2008年 | 7274億円 | -543億円 [-7.5%] |
-637億円 [-8.8%] |
2009年 | 8088億円 | 257億円 [3.2%] |
135億円 [1.7%] |
2010年 | 8757億円 | 638億円 [7.3%] |
452億円 [5.2%] |
2011年 | 8144億円 | 186億円 [2.3%] |
-24億円 [-0.2%] |
2012年 | 8515億円 | 216億円 [2.5%] |
11億円 [0.1%] |
2013年 | 9845億円 | 366億円 [3.7%] |
162億円 [1.6%] |
2014年 | 1兆825億円 | 724億円 [6.7%] |
494億円 [4.6%] |
2015年 | 1兆1522億円 | 934億円 [8.1%] |
648億円 [5.6%] |
2016年 | 1兆1782億円 | 2086億円 [17.7%] |
1450億円 [12.3%] |
2017年 | 1兆2717億円 | 896億円 [7.0%] |
634億円 [5.0%] |
2018年 | 1兆3818億円 | 1078億円 [7.8%] |
822億円 [5.9%] |
2019年 | 1兆3405億円 | 978億円 [7.3%] |
577億円 [4.3%] |
2020年 | 1兆4970億円 | 1115億円 [7.4%] |
793億円 [5.3%] |
2021年 | 1兆9021億円 | 1667億円 [8.8%] |
1775億円 [9.3%] |
出所:TDK
- 2000年と2020年を比較すると売上高は2.2倍。比較として、部品業界のライバルである京セラが1.2倍、村田製作所が4.1倍。
- TDKの2000年から2021年までの営業利益率の平均は5.8%。比較として、ライバルの京セラが8.0%、村田製作所が14.9%。
- 2001年の最終赤字は、ITバブル崩壊の影響が大きい。
- 東日本大震災の年を乗り越えた2012年以降は、営業利益と純利益ともに赤字なし。
- 2011年~2012年の最終損益の悪化は、2011年のユーロ危機や東日本大震災の市況悪化により、人員リストラや工場閉鎖などを実行した事が要因。
- かつてのTDKは、カセットテープやビデオテープが売上高の多くを占めていたが、それらの販売が低下した今では、得意分野を伸ばしたり、M&Aにより上手く事業拡大。
- TDKの業績は、モバイル向けバッテリーを手掛けるATL(完全子会社)の利益依存度が高い。
TDKの財政・経営状況
年度 | 総資産 [現金・手元資金] |
負債総額 [有利子負債] |
自己資本・純資産 [自己資本比率(%)] |
---|---|---|---|
2000年 | 8201億円 [1509億円] |
1789億円 [69億円] |
6412億円 [78.2%] |
2005年 | 9235億円 [2390億円] |
2071億円 [68億円] |
7024億円 [76.0%] |
2010年 | 1兆608億円 [1290億円] |
5211億円 [2450億円] |
5397億円 [50.9%] |
2015年 | 1兆4505億円 [3075億円] |
7659億円 [3358億円] |
6846億円 [47.1%] |
2020年 | 2兆3596億円 [3903億円] |
1兆4007億円 [4833億円] |
9589億円 [40.6%] |
2021年 | 3兆416億円 [4393億円] |
1兆7413億円 [6383億円] |
1兆3003億円 [42.8%] |
出所:TDK
- TDKは自己資本比率40%前後を目安として安定的に事業を拡大。
- 2000年と2020年を比較すると資産規模は2.9倍に拡大。比較として、競合の京セラは約2.0倍、村田製作所は約2.9倍。
- 近年は、センサ事業の拡大のため、有利子負債が増加傾向。
セグメント別の売上
製品 | 2019年 [全体比率(%)] |
2020年 [全体比率(%)] |
2021年 [全体比率(%)] |
---|---|---|---|
受動部品 (コンデンサなど) |
3955億円 [29.0%] |
4071億円 [27.5%] |
5052億円 [26.6%] |
センサ応用製品 (磁気センサなど) |
779億円 [5.7%] |
813億円 [5.5%] |
1308億円 [6.9%] |
磁気応用製品 (HDDヘッドなど) |
2196億円 [16.1%] |
1993億円 [13.5%] |
2484億円 [13.1%] |
エナジー応用製品 (主にバッテリー) |
5977億円 [43.9%] |
7402億円 [50.0%] |
9653億円 [50.7%] |
- 受動部品……積層セラミックコンデンサ(MLCC)、フェライトコア、コイル、インダクタ、高周波部品、圧電材料部品、回路保護部品など。
- センサ応用製品……磁気センサ、MEMSセンサ、温度・圧力センサなど。
- 磁気応用製品……ハードディスクドライブ(HDD)用の磁気ヘッド部品、フェライト磁石、ネオジム磁石など。
- エナジー応用製品……スマートフォン、タブレット、ノートパソコン向けバッテリー(香港の完全子会社ATL)
- その他……半導体製造装置、フリップチップ実装システムなど。
連結社員数と開発投資の推移
年度 | 従業員数 | 設備投資費 | 研究開発費 |
---|---|---|---|
2007年 | 6万212人 | 843億円 | 573億円 |
2009年 | 8万590人 | 634億円 | 539億円 |
2011年 | 7万9175人 | 996億円 | 525億円 |
2013年 | 8万3581人 | 686億円 | 633億円 |
2015年 | 9万1648人 | 1606億円 | 849億円 |
2017年 | 10万2883人 | 1786億円 | 1034億円 |
2019年 | 10万7138人 | 1734億円 | 1175億円 |
2021年 | 11万6808人 | 2913億円 | 1652億円 |
- 2021年度のTDKの従業員数11万6808人。比較として、部品メーカー競合の京セラは8万3001人、村田製作所は7万7581人。
- 研究開発においては、近年は主にセンサ関連の開発を強化。
外国製造率
2015年 | 2017年 | 2019年 | 2021年 |
---|---|---|---|
86.3% | 84.5% | 84.4% | 89.0% |
- 8割から9割ほどが外国で生産。残りが国内生産。
バッテリーのATLは神様
TDKの利益の多くを電池事業がもたらしているが、そのほとんどは完全子会社のALT(アンプレックステクノロジー)によるもの。
香港駐在のTDK従業員たちが起ち上げたATLを、2005年にTDKが107億円で買収。Apple「iPod」のサプライヤー入りがきっかけで、現在はスマートフォンやタブレット向けにバッテリーを量販。市場トップシェア。
アップル「iPhone」バッテリーの第一サプライヤーであり、韓国のサムスンや中国のシャオミ、OPPOなどにも供給。以下のシェアを確認。
順位 | 企業 | 国 | 市場シェア(%) |
---|---|---|---|
1位 | ATL(TDK) | 日本 | 27% |
2位 | サムスンSDI | 韓国 | 15% |
3位 | LGエナジー | 韓国 | 14% |
4位 | BYD | 中国 | 10% |
5位 | 村田製作所 | 日本 | 5% |
6位 | その他 | – | 28% |
出所:テクノ・システム・リサーチ
今後もATLの利益は安泰と言える理由
- バッテリー発火の問題がなく、超大口顧客のアップルから完全に信頼を勝ち取っている事。アップル以外のメーカーも同様。
- アップルはサプライヤーが特定の企業や国に偏るのを嫌うため、米中対立が背景にある中国や、スマホでライバルの韓国サムスンなどよりも日本のTDK子会社ATLを優先。
- スマートフォン市場は販売台数が減少中で、バッテリーメーカー各社は大規模な投資を控えている。そのため、今後もこのままのトップシェアを維持し続ける事ができる。
自動車EV化に向け積層セラコンの増産
まずはコンデンサの売上推移。
2011年 | 2013年 | 2015年 | 2017年 |
---|---|---|---|
1324億円 [16.3%] |
1396億円 [14.2%] |
1504億円 [13.1%] |
1570億円 [12.3%] |
2019年 | 2021年 | – | – |
1539億円 [11.3%] |
1981億円 [10.4%] |
– | – |
[]内は売上高全体に対する割合。コンデンサの種類は、積層セラミックコンデンサ、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサなど。
- 積層セラミックコンデンサーは、ノートパソコン1台あたり約700個、スマホには約800~1000個ほど、電気自動車には1ケタ多い約1万個ほど必要。
- 2021年度はEV市場の急拡大により、TDKのコンデンサの売上が急増。(コロナ巣篭り需要の影響もある)
- 脱炭素社会に向けて電気自動車の需要が高まる中、TDKは積層セラミックコンデンサーの増産のため、岩手県北上市に工場を増設。2011年に積層セラコン事業の大規模リストラを実行した歴史があるが、再び生産確保に動く。
- 競合の村田製作所や太陽誘電、韓国のサムスンなども増産に動いており、TDKだけ止まっているわけにはいかない。
積層セラコンのシェア
順位 | 企業 | 国 | 市場シェア(%) |
---|---|---|---|
1位 | 村田製作所 | 日本 | 45% |
2位 | サムスン電機 | 韓国 | 21% |
3位 | 太陽誘電 | 日本 | 15% |
4位 | TDK | 日本 | 9% |
5位 | YAGEO | 台湾 | 6% |
6位 | 京セラ | 日本 | 4% |
- TDKの積層セラコン事業は、将来的に販売台数の減少が見込まれるスマートフォン向けの依存度が低い。
- 多くの割合が自動車や産業機械向けに供給。7割以上が自動車・産業機械向けで、特に高い信頼性が求められる車載向けの積層セラコンのシェアが高い。
- 自動車向けは利益率が高いため、これからも付加価値が高い製品で利益を確保したい。
世界陸上メインスポンサー
やはりTDKを語るうえで外せないのが世界陸上。カセットテープやビデオテープの販売が好調な時代、世界的なブランド力の向上を目的として1983年から世界陸上のメインスポンサーに。
現在はカセットテープなどの消費者向けビジネスが縮小し、ほとんどが企業間(BtoB)ビジネスが中心となっているが、それでも世界陸上スポンサーは継続。
「なぜ今でも?」と思うところだが、TDKは電子部品メーカーとして世界中の多くのメーカーと関わっているため、企業向けのアピールとして世界陸上のスポンサーを続けているのかもしれない。
TDKのような部品メーカーは、多くの雇用をもたらし、さらに世界中の多くの企業との「つながり」を増やす。TDKや京セラ、村田製作所などの世界的な部品メーカーは、日本経済にとって偉大な存在という事。
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