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TDKの業績推移:売上高・営業利益率・純利益・財務状況の推移

TDKの連結決算:通年の売上推移

TDKの業績推移:売上高・営業利益・純利益・利益率の推移
年度 売上高・収益 営業利益
[営業利益率(%)]
純利益・最終損益
[純利益率(%)]
1998年 6762億円 763億円
[11.3%]
460億円
[6.8%]
1999年 6744億円 746億円
[11.1%]
507億円
[7.5%]
2000年 6899億円 563億円
[8.2%]
439億円
[6.4%]
2001年 5705億円 -437億円
[-7.7%]
-257億円
[-4.5%]
2002年 6088億円 220億円
[3.6%]
120億円
[2.0%]
2003年 6557億円 565億円
[8.6%]
421億円
[6.4%]
2004年 6578億円 598億円
[9.1%]
333億円
[5.1%]
2005年 7951億円 605億円
[7.6%]
441億円
[5.5%]
2006年 8620億円 495億円
[5.7%]
701億円
[8.1%]
2007年 8662億円 871億円
[10.1%]
714億円
[8.2%]
2008年 7274億円 -543億円
[-7.5%]
-637億円
[-8.8%]
2009年 8088億円 257億円
[3.2%]
135億円
[1.7%]
2010年 8757億円 638億円
[7.3%]
452億円
[5.2%]
2011年 8144億円 186億円
[2.3%]
-24億円
[-0.2%]
2012年 8515億円 216億円
[2.5%]
11億円
[0.1%]
2013年 9845億円 366億円
[3.7%]
162億円
[1.6%]
2014年 1兆825億円 724億円
[6.7%]
494億円
[4.6%]
2015年 1兆1522億円 934億円
[8.1%]
648億円
[5.6%]
2016年 1兆1782億円 2086億円
[17.7%]
1450億円
[12.3%]
2017年 1兆2717億円 896億円
[7.0%]
634億円
[5.0%]
2018年 1兆3818億円 1078億円
[7.8%]
822億円
[5.9%]
2019年 1兆3405億円 978億円
[7.3%]
577億円
[4.3%]
2020年 1兆4970億円 1115億円
[7.4%]
793億円
[5.3%]
2021年 1兆9021億円 1667億円
[8.8%]
1775億円
[9.3%]
2022年 2兆1808億円 1688億円
[7.7%]
1142億円
[5.2%]
2023年 2兆1038億円 1728億円
[8.2%]
1246億円
[5.9%]
出所:TDK。本決算期は3月末。
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平均利益率

TDKの1998年から2023年までの営業利益率の平均が6.4%。
競合との比較として、京セラの1998年から2023年までの営業利益率の平均が7.8%、村田製作所の1998年から2023年までの営業利益率の平均が15.8%。

会社の動向

  • TDKの設立は1935年。フェイライトコアの事業化を目的に誕生した総合電子部品メーカー。
  • 2000年と2020年を比較すると売上高は2.2倍。部品業界のライバルとの比較として、同期間の京セラが1.2倍、村田製作所が4.1倍。
  • 赤字の年について、2001年の最終赤字は、ITバブル崩壊の影響。2008年はアメリカ金融危機(リーマンショック)が要因。
  • 東日本大震災の年を乗り越えた2012年以降は、営業利益と純利益ともに赤字なし。
  • 2011年~2012年にかけて、人員リストラや工場閉鎖などを実行。
  • かつてのTDKは、カセットテープやビデオテープが売上高の多くを占めていたが、それらの販売が低下した今では、得意分野を伸ばしたり、M&Aにより上手く事業拡大。
  • TDKの業績は、モバイル向けバッテリーを手掛けるATL(完全子会社)の売上/利益依存度が高い。
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TDKの財政・経営状況

TDKの財務状況の推移:総資産・純資産・自己資本比率の推移
年度 総資産
[現金・手元資金]
負債総額
[有利子負債]
自己資本・純資産
[自己資本比率(%)]
2000年 8201億円
[1509億円]
1789億円
[69億円]
6412億円
[78.2%]
2005年 9235億円
[2390億円]
2071億円
[68億円]
7024億円
[76.0%]
2010年 1兆608億円
[1290億円]
5211億円
[2450億円]
5397億円
[50.9%]
2015年 1兆4505億円
[3075億円]
7659億円
[3358億円]
6846億円
[47.1%]
2020年 2兆3596億円
[3903億円]
1兆4007億円
[4833億円]
9589億円
[40.6%]
2021年 3兆416億円
[4393億円]
1兆7413億円
[6383億円]
1兆3003億円
[42.8%]
2022年 3兆1470億円
[5062億円]
1兆6841億円
[7522億円]
1兆4629億円
[46.5%]
2023年 3兆4153億円
[6499億円]
1兆7003億円
[6857億円]
1兆7149億円
[50.2%]
出所:TDK
  • 2000年と2020年を比較すると資産規模は2.9倍に拡大。比較として、競合の京セラは約2.0倍、村田製作所は約2.9倍。
  • 近年は、自動車関連製品やセンサ製品の拡大のため、有利子負債が増加傾向。
  • 2024年5月時点のTDKの株式時価総額は約2兆8200億円。比較として、村田製作所は約5兆7100億円、京セラは2兆8000億円。

連結社員数と開発投資の推移

TDKの連結従業員数、平均年収、設備投資額、研究開発費用の推移
年度 従業員数(連結) 平均年収 設備投資費 研究開発費
2000年 3万4321人 419億円 226億円
2005年 5万3923人 770万円 739億円 455億円
2010年 8万7809人 764万円 786億円 529億円
2015年 9万1648人 808万円 1606億円 849億円
2020年 12万9284人 786万円 2123億円 1270億円
2023年 10万1453人 783万円 2185億円 1888億円
出所:TDK
  • 2020年度のTDKの従業員数12万9284人。比較として、部品メーカー競合の京セラは7万8490人、村田製作所は7万5184人。
  • 研究開発費や設備投資費は、特にセンサ関連が増加。
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国内/海外収益の割合

TDKの海外売上比率:国別/地域別の売上比率の推移(2000年以降)
年度 日本 米州 欧州 中国 アジア他
2000年 32.2% 19.0% 14.6% 34.2%
2005年 21.8% 11.4% 9.5% 57.3%
2010年 12.7% 10.2% 14.7% 62.4%
2015年 7.9% 8.9% 12.6% 70.6%
2020年 7.9% 6.5% 10.1% 56.8% 18.7%
2023年 8.8% 7.1% 9.6% 53.1% 21.4%
出所:TDK
  • 2023年度の海外売上比率は91.2%。そのうちの多くが中国。
  • 中国向け売上製品は、積層セラコンなどのチップ部品やセンサー、そしてスマホ向けバッテリーなど。
  • 中国向けは、中国企業だけではなく、中国に拠点をもつ日本企業や、iPhoneを受託生産する台湾EMS企業(フォックスコンなど)への売上も多い。

セグメント別の売上

TDKの売上構造:製品別の売上高の推移
製品 2019年
[全体比率(%)]
2020年
[全体比率(%)]
2021年
[全体比率(%)]
受動部品
(コンデンサ等)
3955億円
[29.0%]
4071億円
[27.5%]
5052億円
[26.6%]
センサ応用製品 779億円
[5.7%]
813億円
[5.5%]
1308億円
[6.9%]
磁気応用製品
(HDDヘッド等)
2196億円
[16.1%]
1993億円
[13.5%]
2484億円
[13.1%]
エナジー応用製品
(バッテリー等)
5977億円
[43.9%]
7402億円
[50.0%]
9653億円
[50.7%]
出所:TDK
  • 受動部品……積層セラミックコンデンサ(MLCC)、フェライトコア、コイル、インダクタ、高周波部品、圧電材料部品、回路保護部品など。
  • センサ応用製品……磁気センサ、温度センサ、圧力センサ、角度センサ、電流センサ、可視光センサなど。
  • 磁気応用製品……ハードディスクドライブ(HDD)用の磁気ヘッド部品、フェライト磁石、ネオジム磁石など。
  • エナジー応用製品……スマートフォン、タブレット、ノートパソコン向けバッテリー(香港の完全子会社ATL)
  • その他……半導体製造装置、フリップチップ実装システムなど。
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TDKの利益の多くがALTによるもの

TDKの利益の多くをもたらす完全子会社ALT(アンプレックステクノロジー)は、香港駐在のTDK従業員たちが起ち上げたバッテリー会社。2005年にTDKが107億円で完全子会社化。

Apple「iPod」のサプライヤー入りがきっかけで、現在はスマートフォンやタブレット向けにバッテリーを量販。市場トップシェア。アップル「iPhone」バッテリーの第一サプライヤーであり、韓国のサムスンや中国のシャオミ、OPPOなどにも供給。

ATL/TDKのスマホ/タブレット用バッテリー世界シェアの推移(2017年~2021年)
順位 企業 2017年 2021年
1位 ATL(TDKの完全子会社) 27% 42%
2位 LGエナジー(韓国) 14% 22%
3位 サムスンSDI(韓国) 15% 18%
4位 BYD(中国) 10% 8%
5位 村田製作所(日本) 6% 5%
出所:ストラテジー・アナリティクス。一部、推計値を含む。
  • ATL/TDKのバッテリーは、バッテリー発火の問題がなく、超大口顧客のアップルから完全に信頼を勝ち取っている。アップル以外のメーカーも同様。
  • アップルは、米中対立が背景にある中国や、スマホでライバルの韓国サムスンなどよりも日本のTDK子会社ATLを優先している状況。
  • スマートフォン市場は販売台数が減少中で、バッテリーメーカー各社は大規模な投資を控えている。そのため、今後もこのままのトップシェアを維持し続ける事ができるはず。
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自動車EV化に向け積層セラコンの増産

まずはコンデンサの売上推移。

TDKのコンデンサの売上高推移(2011年以降)
2011年 2013年 2015年 2017年
1324億円
[16.3%]
1396億円
[14.2%]
1504億円
[13.1%]
1570億円
[12.3%]
2019年 2021年
1539億円
[11.3%]
1981億円
[10.4%]
[]内は売上高全体に対する割合。コンデンサの種類は、積層セラミックコンデンサ、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサなど。
  • 積層セラミックコンデンサーは、ノートパソコン1台あたり約700個、スマホには約800~1000個ほど、電気自動車には1ケタ多い約1万個ほど必要。
  • 2021年度はEV市場の急拡大により、TDKのコンデンサの売上が急増。(コロナ巣篭り需要の影響もある)
  • 脱炭素社会に向けて電気自動車の需要が高まる中、TDKは積層セラミックコンデンサーの増産のため、岩手県北上市に工場を増設。2011年に積層セラコン事業の大規模リストラを実行した歴史があるが、再び生産確保に動く。
  • 競合の村田製作所や太陽誘電、韓国のサムスンなども増産に動いており、TDKだけ止まっているわけにはいかない。

積層セラコンの世界シェア

積層セラミックコンデンサの市場シェア(2011年~2017年)
順位 企業 2011年 2017年
1位 村田製作所(日本) 34% 45%
2位 サムスン電機(韓国) 17% 21%
3位 太陽誘電(日本) 15% 15%
4位 TDK(日本) 13% 9%
5位 ヤゲオ(台湾) 6%
6位 京セラ(日本) 4%
出所:2011年は東洋経済オンライン、2017年はゴールドマンサックス調べ。データは金額ベースのシェア。
  • TDKの積層セラコンは、多くの割合が自動車や産業機械向けに供給。7割以上が自動車・産業機械向けで、特に高い信頼性が求められる車載向けのシェアが高い。
  • 自動車向けは利益率が高いため、これからも付加価値が高い製品で利益を確保したい。
  • TDKの積層セラコン事業は、将来的に販売台数の減少が見込まれるスマートフォン向けの依存度が低いのがポイント。

世界陸上メインスポンサー

やはりTDKを語るうえで外せないのが世界陸上。カセットテープやビデオテープの販売が好調な時代、世界的なブランド力の向上を目的として1983年から世界陸上のメインスポンサーに。

TDKは世界陸上のスポンサー

現在はカセットテープなどの消費者向けビジネスが縮小し、ほとんどが企業間(BtoB)ビジネスが中心となっているが、それでも世界陸上スポンサーは継続。

「なぜ今でも?」と思うところだが、TDKは電子部品メーカーとして世界中の多くのメーカーと関わっているため、企業向けのアピールとして世界陸上のスポンサーを続けているのかもしれない。

TDKのような部品メーカーは、多くの雇用をもたらし、さらに世界中の多くの企業との「つながり」を増やす。TDKや京セラ、村田製作所などの世界的な部品メーカーは、日本経済にとって偉大な存在という事。

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