TDKの業績推移：売上高･営業利益率･純利益･財務状況の推移

最終更新日:2023年03月08日　公開日:2022年10月13日業績推移

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TDKの連結決算(通年)の売上推移

TDKの業績推移：売上高・営業利益・純利益・利益率の推移
年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
2000年	6899億円	563億円 [8.2%]	439億円 [6.4%]
2001年	5705億円	-437億円 [-7.7%]	-257億円 [-4.5%]
2002年	6088億円	220億円 [3.6%]	120億円 [2.0%]
2003年	6557億円	565億円 [8.6%]	421億円 [6.4%]
2004年	6578億円	598億円 [9.1%]	333億円 [5.1%]
2005年	7951億円	605億円 [7.6%]	441億円 [5.5%]
2006年	8620億円	495億円 [5.7%]	701億円 [8.1%]
2007年	8662億円	871億円 [10.1%]	714億円 [8.2%]
2008年	7274億円	-543億円 [-7.5%]	-637億円 [-8.8%]
2009年	8088億円	257億円 [3.2%]	135億円 [1.7%]
2010年	8757億円	638億円 [7.3%]	452億円 [5.2%]
2011年	8144億円	186億円 [2.3%]	-24億円 [-0.2%]
2012年	8515億円	216億円 [2.5%]	11億円 [0.1%]
2013年	9845億円	366億円 [3.7%]	162億円 [1.6%]
2014年	1兆825億円	724億円 [6.7%]	494億円 [4.6%]
2015年	1兆1522億円	934億円 [8.1%]	648億円 [5.6%]
2016年	1兆1782億円	2086億円 [17.7%]	1450億円 [12.3%]
2017年	1兆2717億円	896億円 [7.0%]	634億円 [5.0%]
2018年	1兆3818億円	1078億円 [7.8%]	822億円 [5.9%]
2019年	1兆3405億円	978億円 [7.3%]	577億円 [4.3%]
2020年	1兆4970億円	1115億円 [7.4%]	793億円 [5.3%]
2021年	1兆9021億円	1667億円 [8.8%]	1775億円 [9.3%]

出所：TDK

2000年と2020年を比較すると売上高は2.2倍。比較として、部品業界のライバルである京セラが1.2倍、村田製作所が4.1倍。
TDKの2000年から2021年までの営業利益率の平均は5.8%。比較として、ライバルの京セラが8.0%、村田製作所が14.9%。
2001年の最終赤字は、ITバブル崩壊の影響が大きい。
東日本大震災の年を乗り越えた2012年以降は、営業利益と純利益ともに赤字なし。
2011年～2012年の最終損益の悪化は、2011年のユーロ危機や東日本大震災の市況悪化により、人員リストラや工場閉鎖などを実行した事が要因。
かつてのTDKは、カセットテープやビデオテープが売上高の多くを占めていたが、それらの販売が低下した今では、得意分野を伸ばしたり、M&Aにより上手く事業拡大。
TDKの業績は、モバイル向けバッテリーを手掛けるATL(完全子会社)の利益依存度が高い。

TDKの財政･経営状況

TDKの財務状況の推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移
年度	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
2000年	8201億円 [1509億円]	1789億円 [69億円]	6412億円 [78.2%]
2005年	9235億円 [2390億円]	2071億円 [68億円]	7024億円 [76.0%]
2010年	1兆608億円 [1290億円]	5211億円 [2450億円]	5397億円 [50.9%]
2015年	1兆4505億円 [3075億円]	7659億円 [3358億円]	6846億円 [47.1%]
2020年	2兆3596億円 [3903億円]	1兆4007億円 [4833億円]	9589億円 [40.6%]
2021年	3兆416億円 [4393億円]	1兆7413億円 [6383億円]	1兆3003億円 [42.8%]

出所：TDK

TDKは自己資本比率40%前後を目安として安定的に事業を拡大。
2000年と2020年を比較すると資産規模は2.9倍に拡大。比較として、競合の京セラは約2.0倍、村田製作所は約2.9倍。
近年は、センサ事業の拡大のため、有利子負債が増加傾向。

セグメント別の売上

TDKの売上構造：製品別の売上高の推移
製品	2019年 [全体比率(%)]	2020年 [全体比率(%)]	2021年 [全体比率(%)]
受動部品 (コンデンサなど)	3955億円 [29.0%]	4071億円 [27.5%]	5052億円 [26.6%]
センサ応用製品 (磁気センサなど)	779億円 [5.7%]	813億円 [5.5%]	1308億円 [6.9%]
磁気応用製品 (HDDヘッドなど)	2196億円 [16.1%]	1993億円 [13.5%]	2484億円 [13.1%]
エナジー応用製品 (主にバッテリー)	5977億円 [43.9%]	7402億円 [50.0%]	9653億円 [50.7%]

受動部品……積層セラミックコンデンサ(MLCC)、フェライトコア、コイル、インダクタ、高周波部品、圧電材料部品、回路保護部品など。
センサ応用製品……磁気センサ、MEMSセンサ、温度･圧力センサなど。
磁気応用製品……ハードディスクドライブ(HDD)用の磁気ヘッド部品、フェライト磁石、ネオジム磁石など。
エナジー応用製品……スマートフォン、タブレット、ノートパソコン向けバッテリー（香港の完全子会社ATL）
その他……半導体製造装置、フリップチップ実装システムなど。

連結社員数と開発投資の推移

TDKの連結従業員数、設備投資額、研究開発費用の推移
年度	従業員数	設備投資費	研究開発費
2007年	6万212人	843億円	573億円
2009年	8万590人	634億円	539億円
2011年	7万9175人	996億円	525億円
2013年	8万3581人	686億円	633億円
2015年	9万1648人	1606億円	849億円
2017年	10万2883人	1786億円	1034億円
2019年	10万7138人	1734億円	1175億円
2021年	11万6808人	2913億円	1652億円

2021年度のTDKの従業員数11万6808人。比較として、部品メーカー競合の京セラは8万3001人、村田製作所は7万7581人。
研究開発においては、近年は主にセンサ関連の開発を強化。

外国製造率

TDKの海外生産比率の推移（2015年以降）
2015年	2017年	2019年	2021年
86.3%	84.5%	84.4%	89.0%

8割から9割ほどが外国で生産。残りが国内生産。

バッテリーのATLは神様

TDKの利益の多くを電池事業がもたらしているが、そのほとんどは完全子会社のALT（アンプレックステクノロジー）によるもの。

香港駐在のTDK従業員たちが起ち上げたATLを、2005年にTDKが107億円で買収。Apple「iPod」のサプライヤー入りがきっかけで、現在はスマートフォンやタブレット向けにバッテリーを量販。市場トップシェア。

アップル「iPhone」バッテリーの第一サプライヤーであり、韓国のサムスンや中国のシャオミ、OPPOなどにも供給。以下のシェアを確認。

スマホ・タブレット向けバッテリー数量シェア（2017年）
順位	企業	国	市場シェア(%)
１位	ATL(TDK)	日本	27%
２位	サムスンSDI	韓国	15%
３位	LGエナジー	韓国	14%
４位	BYD	中国	10%
５位	村田製作所	日本	5%
６位	その他	–	28%

出所：テクノ･システム･リサーチ

今後もATLの利益は安泰と言える理由

バッテリー発火の問題がなく、超大口顧客のアップルから完全に信頼を勝ち取っている事。アップル以外のメーカーも同様。
アップルはサプライヤーが特定の企業や国に偏るのを嫌うため、米中対立が背景にある中国や、スマホでライバルの韓国サムスンなどよりも日本のTDK子会社ATLを優先。
スマートフォン市場は販売台数が減少中で、バッテリーメーカー各社は大規模な投資を控えている。そのため、今後もこのままのトップシェアを維持し続ける事ができる。

自動車EV化に向け積層セラコンの増産

まずはコンデンサの売上推移。

TDKのコンデンサの売上高推移（2011年以降）
2011年	2013年	2015年	2017年
1324億円 [16.3%]	1396億円 [14.2%]	1504億円 [13.1%]	1570億円 [12.3%]
2019年	2021年	–	–
1539億円 [11.3%]	1981億円 [10.4%]	–	–

[]内は売上高全体に対する割合。コンデンサの種類は、積層セラミックコンデンサ、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサなど。

積層セラミックコンデンサーは、ノートパソコン1台あたり約700個、スマホには約800～1000個ほど、電気自動車には1ケタ多い約1万個ほど必要。
2021年度はEV市場の急拡大により、TDKのコンデンサの売上が急増。（コロナ巣篭り需要の影響もある）
脱炭素社会に向けて電気自動車の需要が高まる中、TDKは積層セラミックコンデンサーの増産のため、岩手県北上市に工場を増設。2011年に積層セラコン事業の大規模リストラを実行した歴史があるが、再び生産確保に動く。
競合の村田製作所や太陽誘電、韓国のサムスンなども増産に動いており、TDKだけ止まっているわけにはいかない。

積層セラコンのシェア

積層セラミックコンデンサーのシェア（2017年）
順位	企業	国	市場シェア(%)
１位	村田製作所	日本	45%
２位	サムスン電機	韓国	21%
３位	太陽誘電	日本	15%
４位	TDK	日本	9%
５位	YAGEO	台湾	6%
６位	京セラ	日本	4%

TDKの積層セラコン事業は、将来的に販売台数の減少が見込まれるスマートフォン向けの依存度が低い。
多くの割合が自動車や産業機械向けに供給。7割以上が自動車・産業機械向けで、特に高い信頼性が求められる車載向けの積層セラコンのシェアが高い。
自動車向けは利益率が高いため、これからも付加価値が高い製品で利益を確保したい。

世界陸上メインスポンサー

やはりTDKを語るうえで外せないのが世界陸上。カセットテープやビデオテープの販売が好調な時代、世界的なブランド力の向上を目的として1983年から世界陸上のメインスポンサーに。

TDKは世界陸上のスポンサー

現在はカセットテープなどの消費者向けビジネスが縮小し、ほとんどが企業間(BtoB)ビジネスが中心となっているが、それでも世界陸上スポンサーは継続。

「なぜ今でも？」と思うところだが、TDKは電子部品メーカーとして世界中の多くのメーカーと関わっているため、企業向けのアピールとして世界陸上のスポンサーを続けているのかもしれない。

TDKのような部品メーカーは、多くの雇用をもたらし、さらに世界中の多くの企業との「つながり」を増やす。TDKや京セラ、村田製作所などの世界的な部品メーカーは、日本経済にとって偉大な存在という事。