ソニーの音楽事業の業績推移：売上高･営業利益率の推移

SONY MUSIC(音楽事業)の売上推移

• ソニーの音楽事業は、1968年、米国CBS社との合弁でCBS･ソニーレコードを設立したのがルーツ。
• 売上の中核は、米国子会社のソニー･ミュージック･エンターテイメント(SME)。
• 2002年の営業赤字は、ソニーによると米国外の物流拠点の統廃合、世界的な人員削減など、継続的に実施している構造改革の費用の増加、およびアーティスト関連費用の増加などが要因とされる。
• CDシングル/アルバムの世界売上が縮小を続け、世界の音楽市場規模も比例して縮小していたが、2014年ごろから音楽ストリーミングサービスの市場が拡大。縮小傾向だった世界の音楽市場規模が反転、拡大に向かい、CD売上減少を補う存在となっている。
• 2016年、ソニーは1995年にマイケル･ジャクソン(MJ)と共同で設立したSony/ATVの全株式をジャクソン財団から7億5000万ドルで買い取り完全子会社化。MJやビートルズなどの多くの世界的有名アーティストの音楽管理権を確保。
• 2018年、EMI Musicを買収し、音楽著作権管理数を拡大。
• 2020年1月から発生したコロナウイルス問題は、音楽業界の活動を大きく停滞させたが、ソニーの音楽事業と収益性においては大きなダメージはなかった。ソニーの音楽事業は、最高のサブスクが実現している。
• ソニーミュージックの楽曲管理数は日本国内と外国合わせて約320万曲。(2020年3月現在）
• SONYの子会社である音楽コンテンツ流通企業「Orchard(オーチャード)」のもとで、世界各国で販売マーケティングを拡大。この存在が音楽部門の好調を影で支える。

ソニーを含む世界3大メジャーと比較

かつて音楽レコード業界は、ソニーミュージック、ワーナーミュージック、MCAレコード(現ユニバーサルミュージック)、BMG、ポリグラム、EMIなど多くの企業が存在していた。

しかし、買収/再編を経て現在はソニー、ワーナー、ユニバーサルの3大メジャー体制に集約。その3社の業績推移。

• 現在の3大メジャーで、世界の音楽レーベルの95%を占めるとされる。レーベルとは「アーティスト所属と楽曲制作の組織」の事。
• 3大メジャーの中で、ソニーが最も利益率が良いが、有名アーティストの優良著作権を保有している事が理由の一つと思われる。
• ソニーが著作権管理するアーティストは、マイケル･ジャクソン、ビートルズ、クイーン、ローリングス･トーンズ、テイラー･スイフト、レディーガガ、ボブ･ディラン、スティング、スティービー･ワンダー、オアシス、エミネム、カニエ･ウェストなど、超有名アーティスト多数。
• ソニーのお膝元、日本では音楽ストリーミング配信の成長はアメリカ比較で弱い。しかし、CDセールスがまだまだ健在で、乃木坂やジャニーズなどアイドル系を中心にCD売上が多い。
• 近年のソニーミュージックは、アニメ関連との連携が業績を押し上げ。「鬼滅の刃」ではLISA(炎)、Aimer(残響散歌)がヒット。2023年は「推しの子」のYOASOBI(アイドル)がヒット。ソニーにとってアニソンは重要な存在となっている。

ソニーミュージックの大顧客となる音楽配信サービス

ソニーミュージック、ワーナーミュージック、ユニバーサルミュージックの3大メジャーは、上記のような音楽配信サービスに対して管理楽曲を提供。その著作権使用料で発生した収益をアーティストとシェアしている形。