資生堂の業績推移：売上高･営業利益率･純利益･財務状況

SHISEIDOの連結決算：通年の売上推移

平均利益率

会社の動向

• 1872年、東京の銀座で「資生堂薬局」として創業。現在は化粧品市場で日本トップ。
• 1988年、一般用医薬品事業に参入。現在はニキビ、肌荒れ向けの市販医薬品が中心。
• 1993年、医療用医薬品事業に参入。経皮吸収女性ホルモン剤「ル･エストロジェル」などの実績。
• 最終赤字の年において、2000年は年金債務の一括費用処理や北米サロン事業「ゾートス社」の営業権評価損などが要因。2001年は、薬事法改正により化粧品全成分表示対応による在庫回収や償却などが要因。2012年は、ベアエッセンシャルのれん代による減損損失や構造改革費用などが要因。
• 2020年はコロナ問題により、化粧品の売上が低迷。マスク社会となった事で、特に口紅やリップクリームなどの売上が大幅減少。営業利益は黒字を確保したが、営業利益率は1990年代以降で最も悪い年となる。
• 資生堂の強みはブランド力と高価格帯の化粧品。そのエリアは利幅が高い。
• 近年は、若い世代を中心にダイソーなどの「百均コスメ」、「コンビニコスメ」、安価な「韓国コスメ」などの売上が伸びており、また女性の節約志向もあって資生堂の戦略転換が必要となっている。
• 2023年8月からの福島第一原発処理水放出により、中国の対日世論が悪化。中国コスメ市場で資生堂を含む日本メーカーコスメの売上減少が起こっている。株価にも反応。
• 売上依存度が高い中国において、「Proya」や「Winona」など現地メーカーが台頭。資生堂の脅威に。

SHISEIDOの財政･経営状況

• 2023年度時点の資生堂の財務問題はナシ。
• 2023年12月時点の株式時価総額は1兆5200億円。2023年初頭には2兆6000億円ほどあった株式時価総額が、2023年8月の福島原発処理水放出以降に減少傾向。

SHISEIDOの連結社員数と研究開発投資について

• 資生堂は女性に人気の就職希望先。採用倍率は約70～80倍ほど。面接には学歴はあまり考慮されず、「やる気」「コミュニケーション能力」「清潔感」などが重要視される傾向。
• 2020年度に設備投資費を増やして攻めに出る。大阪茨木工場の製造装置費用や、福岡久留米工場の建設費用などが大きな要因。生産性を高め、利益率向上と安価な韓国コスメに負けない体質をつくる。

主要化粧品ブランド

• INTEGRATE(インテグレート)……若年層をターゲットにした低価格ブランド。
• MAQuillAGE(マキアージュ)……20代～30代の女性をターゲットにしたメイクアップブランド。
• BENEFIQUE(ベネフィーク)……30代～40代をターゲットにしたブランド。
• PRIOR(プリオール)……50代以上のシニア女性向け化粧品ブランド。
• ELIXIL(エリクシール)……エイジングケアブランド。
• HAKU(ハク)……シミ予防に特化した美白コスメブランド。
• ANESSA(アネッサ)……UVケアブランド。

国別/地域別/販売先別の収益構造

• 2022年度は、日本市場で営業赤字。日本ではコロナ社会が長引いた事で、比例してコスメの売上低迷が続いた模様。
• 中国でも2022年度は営業赤字。コロナ対策が長引いた事でコスメ販売が低迷。
• 2023年8月以降の、福島第一原発処理水放出により、中国で日本製コスメの売上が急減。それにより、2023年度の中国成績はかなり悪いと予想される。

販売費及び一般管理費について

• 全体からの販管費(販売費及び一般管理費)の割合は67.2%。大まかに、これに売上原価を加えて残ったものが利益となる。2022年度の営業利益が4.8%なので、売上原価の割合は28.0%となる。(おおまかに)
• 資生堂の販管費(67.2%)は世界的に見ても高く、業界トップレベル。コスト削減が必要になっている。
• 消費者が通販やドラッグストアなどでコスメを購入するようになり、資生堂が抱える美容部員と、その人件費(21.5%)が時代に合わなくなってきている。
• 2005年誕生「マキアージュ」のブランディング/マーケティングにおいては、2005年の伊東美咲から始まり、蛯原友里、篠原涼子、栗山千明、杏、土屋アンナ、武井咲、長谷川潤、白石麻衣、池田エライザなど、2023年までにイメージモデルを約21人を起用。