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AMD

AMDの業績推移:売上高・営業利益率・純利益・財務状況の推移

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Advanced Micro Devicesの連結決算:通年の売上推移

AMD(アドバンスト・マイクロ・デバイセズ)の業績推移:売上高・営業利益・純利益・利益率の推移
年度 売上高・収益 営業利益
[営業利益率(%)]
純利益・最終損益
[純利益率(%)]
1993年 16.48億ドル 3.05億ドル
[18.5%]
2.18億ドル
[13.2%]
1994年 21.55億ドル 4.69億ドル
[21.8%]
2.70億ドル
[12.5%]
1995年 24.68億ドル
(Windows95発売)
2.22億ドル
[9.0%]
2.16億ドル
[8.8%]
1996年 19.53億ドル -2.53億ドル
[-13.0%]
-0.68億ドル
[-3.5%]
1997年 23.56億ドル -0.90億ドル
[-3.8%]
-0.21億ドル
[-0.9%]
1998年 25.42億ドル -1.63億ドル
[-6.4%]
-1.03億ドル
[-4.1%]
1999年 28.57億ドル -3.20億ドル
[-11.2%]
-8.89億ドル
[-31.1%]
2000年 46.44億ドル 8.88億ドル
[19.1%]
9.83億ドル
[21.2%]
2001年 38.91億ドル -0.58億ドル
[-1.5%]
-0.60億ドル
[-1.5%]
2002年 26.97億ドル -12.25億ドル
[-45.4%]
-13.03億ドル
[-48.3%]
2003年 35.19億ドル -2.33億ドル
[-6.6%]
-2.74億ドル
[-7.8%]
2004年 50.01億ドル 2.22億ドル
[4.4%]
0.91億ドル
[1.8%]
2005年 58.48億ドル 2.32億ドル
[4.0%]
1.65億ドル
[2.8%]
2006年 56.49億ドル -0.47億ドル
[-0.8%]
-1.66億ドル
[-2.9%]
2007年 60.13億ドル -28.65億ドル
[-47.6%]
-33.79億ドル
[-56.2%]
2008年 58.08億ドル -19.55億ドル
[-33.7%]
-30.96億ドル
[-53.3%]
2009年 54.03億ドル
(3月 製造を分離→グローバルファウンドリーズ誕生)
6.64億ドル
[12.3%]
2.93億ドル
[5.4%]
2010年 64.90億ドル 8.48億ドル
[13.0%]
4.71億ドル
[7.3%]
2011年 65.68億ドル 3.68億ドル
[5.6%]
4.91億ドル
[7.5%]
2012年 54.22億ドル -10.56億ドル
[-19.5%]
-11.83億ドル
[-21.8%]
2013年 52.99億ドル 1.03億ドル
[1.9%]
-0.83億ドル
[-1.6%]
2014年 55.06億ドル -1.55億ドル
[-2.8%]
-4.03億ドル
[-7.3%]
2015年 39.91億ドル -4.81億ドル
[-12.1%]
-6.60億ドル
[-16.5%]
2016年 42.72億ドル -3.72億ドル
[-8.7%]
-4.97億ドル
[-11.6%]
2017年 53.29億ドル 2.04億ドル
[3.8%]
0.43億ドル
[0.8%]
2018年 64.75億ドル 4.51億ドル
[6.9%]
3.37億ドル
[5.2%]
2019年 67.31億ドル 6.31億ドル
[9.3%]
3.41億ドル
[5.1%]
2020年 97.63億ドル 13.69億ドル
[14.0%]
24.90億ドル
[25.5%]
2021年 164.34億ドル 36.48億ドル
[22.1%]
31.62億ドル
[19.2%]
2022年 236.01億ドル 12.64億ドル
[5.4%]
13.20億ドル
[5.6%]
2023年 226.80億ドル 4.01億ドル
[1.8%]
8.54億ドル
[3.8%]
2024年 257.85億ドル 19.00億ドル
[7.4%]
16.41億ドル
[6.4%]
出所:AMD。本決算期は12月末。
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平均利益率

(Windows95が登場した)1995年から2024年までのAMDの営業利益率の平均が-2.4%。

会社の動向

  • アドバンスト・マイクロ・デバイセズ(AMD)の設立は1969年。なお、競合のインテルは1968年設立。
  • AMDの初期事業は、インテルのセカンドソースメーカーだったが、1985年にインテルがDRAMから撤退した事をきっかけに、マイクロプロセッサ技術のセカンドソースを中止したため、AMDは独自で互換プロセッサの開発へと進む。
  • 本格的にパソコンが普及した2000年頃から2017年頃まで、ほとんど売上規模が上がっていない。インテルからシェアを取れなかった時期。
  • 2010年代は、ネット利用の主役がパソコンからスマートフォンに移った事でPC需要が低迷。株価も100億ドル前後をウロウロしていた時期が続いた。
  • 2009年3月に、AMDの半導体製造部門をグローバル・ファウンドリーズ(GF)として分離・独立。製造から撤退。大きな戦略転換。
  • 近年のAMDの業績好調は、高性能で低コストなチップを開発できた事が要因。インテルよりも評価されるようになってきている。
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収益構造:セグメント別の成績

AMDの売上内訳:用途別の売上と利益の推移
年度 データセンター クライアント
(PC向け)
ゲーミング
(PS/Xbox向け)
組み込み
売上高/営業利益(億ドル)
[営業利益率(%)]
2020年 16.85/1.98
[11.8%]
51.89/16.08
[31.0%]
27.46/-1.38
[-5.0%]
0.15/-0.11
[-73.3%]
2021年 36.94/9.91
[26.8%]
68.87/20.88
[30.3%]
56.07/9.34
[16.7%]
2.46/-4.09
[-166.2%]
2022年 60.43/18.38
[30.4%]
62.01/11.90
[19.2%]
68.05/9.53
[14.0%]
45.52/22.52
[49.5%]
2023年 64.96/12.67
[19.5%]
46.51/-0.46
[-1.0%]
62.12/9.71
[15.6%]
53.21/26.28
[49.4%]
2024年 125.79/34.82
[27.7%]
70.54/8.97
[12.7%]
25.95/2.90
[11.2%]
35.57/14.21
[39.9%]
出所:AMD。単位は億ドル。
  • 「データセンター」向けは、業界での評価が高いサーバーCPU「EPYC(エピック)」の売上が中核。
  • 「パソコン」向けは、CPUの「Ryzen(ライゼン)」の売上が中心。ライバルはインテルのCoreシリーズ。
  • 「ゲーミング」部門は、プレステやXboxなどに搭載される半導体の売上。
  • 「組み込み系」は、CPU、GPU、FPGAなどをチップレット技術を利用して組み合わせた製品。セグメント中で最も売上成長率が高い。データセンターやパソコン向けだけではなく、成長分野である自動運転やマシン/ロボットなどにおいても売上を伸ばしたい。

AMDとインテルの中核事業を比較

AMDとインテルの中核部門:データセンターとパソコンの営業利益率を比較
年度 データセンター向け部門の営業利益率(%) パソコン向け部門の営業利益率(%)
インテル AMD インテル AMD
2020年 47.3% 11.8% 39.0% 31.0%
2021年 37.2% 26.8% 38.2% 30.3%
2022年 11.9% 30.4% 19.8% 19.2%
2023年 12.8% 19.5% 32.5% -1.0%
2024年 10.4% 27.7% 36.1% 12.7%
  • 2022年に、データセンター向けビジネスの営業利益率で、AMDはインテルを追い越す。
  • また、パソコン向けでも2022年にインテルとAMDの利益率が同レベルに。
  • この変化は、AMDのチップが市場から評価されている一つの証拠。今後、絶対的だったインテルのブランドが崩れていく可能性あり。「AMD Inside」が当たり前の時代が来るという事か。
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地域別/国別の成績

AMDの国別/地域別の売上高の推移(単位:億ドル)
年度 アメリカ 日本 欧州 中国 台湾 シンガポール その他
売上高(億ドル)
1995年 17.41 その他 4.91 1.96
2000年 7.81 その他 9.45 9.70
2005年 12.05 5.97 14.80 8.45 13.89
2010年 7.47 5.61 9.85 30.06 11.95
2015年 9.84 12.54 1.68 11.45 その他 3.56 0.84
2020年 22.94 10.33 11.08 23.29 11.87 10.96 7.16
2021年 46.56 23.81 12.49 40.96 20.91 13.89 5.72
2022年 80.49 41.77 17.73 52.07 23.69 13.80 6.46
2023年 78.37 46.29 20.30 34.17 18.41 22.31 6.95
2024年 86.93 17.67 16.25 62.31 33.01 36.14 5.54
2025年
出所:AMD
  • アメリカへの売上比率が上がっているが、これはGoogle、マイクロソフト、Amazonなどの巨大データセンターをもつメーカーへの売上が貢献。
  • 日本への売上もそこそこ多い。これはSONY向け売上によるものと思われる。
  • 全体的に、巨大データセンター保有企業や、パソコンメーカー、ゲーム機メーカーが存在する国への販売が多い。
  • AMDの売上先データに韓国が含まれていないのは、スマホ以外が弱い事が理由。韓国はスマホとメモリの国。

AMDの強み

  • サーバーCPUでは「EPYC(エピック)プロセッサ」の高評価。ベンチマークスコアでインテル「Xeonプロセッサ」を圧倒する結果も。
  • パソコン向けでも、市場トップのIntelに対して戦えるランナップが揃う。あとは、イメージやブランドの問題。やはり、イメージの世界ではインテルの信頼性が高い。
  • プレイステーションやXboxにおけるゲーム機チップビジネスをもつ。これもかなり大きい。
  • 2020年に、回路構成を変更できる集積回路「FPGA」に強みをもつザイリンクスの買収を発表し、CPU/GPUとFPGAを統合した「組み込み製品」の魅力的なラインナップをもつ。次々と顧客を獲得。

サーバー用CPUで高評価

パソコンやスマートフォンの成長が停滞した現在、成長分野はサーバー/データセンター。

世界のデータセンターの電力消費量は2020年で200TWh(推計)。世界中の電力消費量の2~3%を占めているとされ、これは原発150~180基分の電力量に相当。

つまり、AmazonやGoogle、マイクロソフトなどの巨大データセンターをもつ企業は、爆発的な消費電力と設備投資費を少しでも抑えたいため、必然的に少しでも安くて性能が良い半導体を採用する事になるが、その半導体を供給できているのがAMD。

AMDが特に評価されているのは、そのデータセンターで使用されるサーバー用チップ「EPYC(エピック)プロセッサ」。性能面と同時に価格も良い事から、業界では採用する企業が急増中。

インテルは、以前はサーバーCPU市場で高シェアだったが、ジワジワとAMDの存在感が大きくなっている。

Advanced Micro Devicesの財政・経営状況

AMDの財務状況の推移:総資産・純資産・自己資本比率・有利子負債の推移
年度 総資産
[現金・手元資金]
負債総額
[有利子負債]
自己資本・純資産
[自己資本比率(%)]
1995年 30.31億ドル
[4.91億ドル]
9.31億ドル
[2.72億ドル]
21.00億ドル
[69.3%]
2000年 57.67億ドル
[2.79億ドル]
25.96億ドル
[12.98億ドル]
31.71億ドル
[55.0%]
2005年 72.87億ドル
[17.95億ドル]
39.35億ドル
[13.70億ドル]
33.52億ドル
[46.0%]
2010年 49.64億ドル
[17.89億ドル]
39.51億ドル
[21.62億ドル]
10.13億ドル
[20.4%]
2015年 31.09億ドル
[7.85億ドル]
35.21億ドル
[22.62億ドル]
-4.12億ドル(債務超過)
[-13.3%]
2020年 89.62億ドル
[22.90億ドル]
31.25億ドル
[3.30億ドル]
58.37億ドル
[65.1%]
2021年 124.19億ドル
[36.08億ドル]
49.22億ドル
[3.13億ドル]
74.97億ドル
[60.4%]
2022年 675.80億ドル
[58.55億ドル]
128.30億ドル
[24.67億ドル]
547.50億ドル
[81.0%]
2023年 678.85億ドル
[57.73億ドル]
119.93億ドル
[17.17億ドル]
558.92億ドル
[82.3%]
出所:AMD
  • 2022年に総資産が急増しているが、これは「Xilinx(ザイリンクス)」を株式交換という手法により約500億ドル規模で買収完了した事が要因。
  • AMDは、2009年に製造部門を分社化し、現在は工場を持たないファブレス企業であるため、赤字を出しにくい体質になっている。
  • 優秀な製品ランナップを考慮すると、かつてのような業績不振に陥る事は今のところ考えにくい。

全社員数とR&Dの推移

AMDの全従業員数、研究開発費の推移
年度 従業員数(連結) 研究開発費
2005年 9860人 11.44億ドル
2010年 11100人 14.05億ドル
2015年 9100人 9.47億ドル
2020年 12600人 19.83億ドル
2023年 26000人 58.72億ドル
出所:AMD
  • ライバルのインテルは、2010年から2020年までに3万人ほど従業員が増加しているが、AMDは横ばい。
  • 2022年度は、ザイリンクス買収完了で従業員が急増。2020年比較で2倍。
  • 製造から撤退しているため、設備投資費用は特にナシ。
  • 研究開発費は、データセンター/AI向け「GPU」の開発に費用がかかっている。
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