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東芝の業績推移:売上高・営業利益率・純利益・総資産の推移

業績推移

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TOSHIBAの決算(通年)の売上推移

東芝の業績推移:売上高・営業利益・純利益・利益率の推移
年度 売上高・収益 営業利益
[営業利益率(%)]
純利益・最終損益
[純利益率(%)]
1999年 5兆7493億円 1009億円
[1.7%]
-329億円
[-0.5%]
2000年 5兆9513億円 2321億円
[3.8%]
961億円
[1.6%]
2001年 5兆3940億円 -1135億円
[-2.1%]
-2540億円
[-4.7%]
2002年 5兆6557億円 1155億円
[2.0%]
185億円
[0.3%]
2003年 5兆5795億円 1745億円
[3.1%]
288億円
[0.5%]
2004年 5兆8361億円 1548億円
[2.6%]
460億円
[0.7%]
2005年 6兆3435億円 2406億円
[3.7%]
781億円
[1.2%]
2006年 7兆1163億円 2583億円
[3.6%]
1374億円
[1.9%]
2007年 7兆6653億円 2463億円
[3.2%]
1274億円
[1.6%]
2008年 6兆6545億円 -2501億円
[-3.7%]
-3435億円
[-5.1%]
2009年 6兆1376億円 717億円
[1.1%]
-539億円
[-0.8%]
2010年 6兆2639億円 2445億円
[3.9%]
1583億円
[2.5%]
2011年 5兆9964億円 1149億円
[1.9%]
31億円
[0.05%]
2012年 5兆7222億円 920億円
[1.6%]
134億円
[0.2%]
2013年 6兆4897億円 2571億円
[3.9%]
602億円
[0.9%]
2014年 6兆6558億円 1704億円
[2.5%]
-378億円
[-0.5%]
2015年 5兆1548億円 -4830億円
[-9.3%]
-4600億円
[-8.9%]
2016年 4兆8707億円 2707億円
[5.5%]
-9656億円
[-19.8%]
2017年 3兆9475億円 861億円
[2.2%]
8040億円
[20.3%]
2018年 3兆6935億円 354億円
[0.9%]
1兆132億円
[27.4%]
2019年 3兆3898億円 1304億円
[3.8%]
-1146億円
[-3.4%]
2020年 3兆543億円 1044億円
[3.4%]
1139億円
[3.7%]
2021年 3兆3369億円 1589億円
[4.8%]
1946億円
[5.8%]
出所:東芝
  • 2001年の業績悪化(営業損失-1135億円、最終損失-2540億円)は、ITバブル崩壊が影響。
  • 売上高のピークが2007年。翌年2008年のアメリカ発の金融危機(リーマンショック)をきっかけに事業規模が縮小していく。
  • 2000年と2020年の売上高を比較すると、約半分に減少。営業利益や純利益も全体的に低い。
  • 東芝の2000年から2021年までの営業利益率の平均は1.9%。比較として、三菱電機の2001年から2021年までの営業利益率の平均が4.9%。日立の1998年から2021年までの営業利益率の平均は4.1%。
  • 2015年の春に不正会計(粉飾)が発覚。株価は大幅下落し、株式時価総額2兆円→1兆円の約半分へ。
  • 2016年、米国ウエスチングハウス(原発メーカー)の巨額損失の影響で、東芝も巨額の最終赤字。債務超過へ。
  • 財政健全化に向けて、家電事業や半導体メモリ事業(のちのキオクシア)を売却。そのため、以前よりも売上高は大幅に減少。
  • 2021年の営業利益率4.7%は、1999年以降で2番目に高い利益率。視点を変えれば、それまで利益向上のための経営改革を先送りしていたという事。しかし、今後は利益率アップに向けて社内改革を進めながら事業拡大を見込む。

TOSHIBAの財政・経営状況

東芝の財務状況の推移:総資産・純資産・自己資本比率の推移
年度 総資産
[現金・手元資金]
負債総額
[有利子負債]
自己資本・純資産
[自己資本比率(%)]
2000年 5兆7245億円
[4875億円]
4兆6766億円
[1兆8208億円]
1兆479億円
[18.3%]
2005年 4兆7271億円
[2709億円]
3兆7250億円
[9175億円]
1兆21億円
[21.1%]
2010年 5兆3513億円
[2588億円]
4兆2481億円
[1兆813億円]
1兆1032億円
[20.6%]
2015年 5兆4333億円
[9451億円]
4兆7611億円
[1兆4415億円]
6722億円
[12.3%]
2016年 4兆2695億円
[7077億円]
4兆5452億円
[1兆2038億円]
-2757億円(債務超過)
[-6.4%]
2017年 4兆4582億円
[5008億円]
3兆4475億円
[6924億円]
1兆107億円
[22.6%]
2018年 4兆2973億円
[1兆3355億円]
2兆5983億円
[4347億円]
1兆6990億円
[39.5%]
2019年 3兆3834億円
[3770億円]
2兆3070億円
[3952億円]
1兆764億円
[31.8%]
2020年 3兆5006億円
[5255億円]
2兆1961億円
[5177億円]
1兆3045億円
[37.2%]
2021年 3兆7345億円
[4212億円]
2兆3679億円
[5024億円]
1兆3666億円
[36.6%]
出所:東芝
  • 2000年と2021年を比較すると、総資産規模は2兆円ほど減少。M&Aの失敗や、メモリ事業、医療事業、家電事業などを手放した事が大きい。
  • バブル崩壊後から業績悪化。2001年にDRAMから撤退して財務健全化を目指すが、液晶パネルやパソコン事業、ケイタイ事業など、設備投資が多額となり、上手くいかないところで2008年のリーマンショック。
  • 2016年、米国原発事業の損失で債務超過。その後、メモリ事業(のちのキオクシア)を約2兆円で売却した事で債務超過を解消。
  • 東芝の2021年度の総資産は3兆7345億円。ライバルとの比較では、日立製作所の総資産が13兆8875億円、三菱電機が5兆1079億円。
  • 2000年代の感覚では、東芝は日立と同じレベルの会社規模になるようなイメージだったが、現状では大きく差がついた状況。

債務超過前の従業員数を比較

東芝の従業員の推移(2009年以降)
2009年 2015年 2021年
19万9000人 20万3100人 11万6224人
  • ウエスチングハウス(米国原発)やメモリ事業、家電事業を保有していた2015年は従業員が20万人以上在籍。
  • その後、多くのリストラを実行した事で2021年には従業員が従来より半減。スリム化してフットワークが軽くなったと明るく考えたい。

収益構造と業績

東芝の売上内訳:部門別の売上高・営業利益・利益率(2021年度)
セグメント 売上高
[全体売上比(%)]
営業利益
[営業利益率(%)]
エネルギー
(発電・原発・送電等)
5590億円
[16%]
356億円
[6.3%]
インフラ
(産業・鉄道・防衛等)
6546億円
[18%]
417億円
[6.3%]
ビル
(エレベーター・照明)
5989億円
[17%]
263億円
[4.4%]
リテール・プリンティング
(複合機等)
4532億円
[13%]
117億円
[2.5%]
デバイス・ストレージ
(半導体・HDD等)
8598億円
[24%]
656億円
[7.6%]
デジタル
(IT関連)
2305億円
[6%]
244億円
[10.5%]
その他 2164億円
[6%]
-527億円
[-24.3%]
  • 2021年度の東芝の業績をセグメント別に見ると、それぞれの利益率はそこそこ高い。
  • 以前よりも改革が進んでいる模様。

国内と海外の売上比率

東芝の国別・地域別の売上比率(2015年以降)
国・地域 2015年 2018年 2021年
日本 41% 57% 53%
海外全体 59% 43% 47%
アジア 5% 25% 26%
北米 30% 9% 11%
ヨーロッパ 17% 6% 7%
その他 7% 3% 3%
  • 日本のグローバル製造メーカーのほとんどは、日本国内への売上比率が減少し、海外売上比率が上昇する傾向があるが、東芝はアメリカの原発事業やメモリ事業(NANDフラッシュメモリ)を手放してから、国内売上比率が上昇し、海外売上比率が減少。
  • 海外への依存度が低いともいえるが、しかし、成長のためには海外比率が上昇しないといけない。

東芝の業績悪化はアメリカ発

「はじまりはいつも雨」は飛鳥涼だが、「はじまりはいつもアメリカ」は東芝。

東芝の業績悪化による衰退は、当然、経営陣の問題もある。しかし、アメリカの影響も忘れがたい。

東芝のアメリカ関連の混乱

  • 1986年から1996年までの日米半導体協定。つまり、アメリカによる日本への半導体制裁であり、これにより東芝を含む日本の半導体産業は衰退に向かう。そして日本が得意だったDRAM産業は、韓国に移っていく。
  • 1987年、アメリカは日本製パソコンなど3品目に対し100%の高関税措置。東芝を含む日本のエレクトロニクスメーカーは、アメリカへのパソコン販売が困難に。
  • 1999年の米国フロッピーディスク訴訟。一件の実害もなかったが「データ破損の可能性がある」として敗訴。1100億円の特別損失を計上。これにより最終赤字に陥り、その翌年にDRAMから撤退を発表。
  • 2008年の米国発リーマンショック。この年の最終損失が-3435億円の赤字。
  • 2016年の米国ウエスチングハウスの巨額損失。2015年と2016年の2年間で原発関連で1兆円近い損失。東芝は債務超過へ陥り、メモリ事業(キオクシア)を売却。
  • 2016年の債務超過の後、東芝に出資した米国系ファンド(モノ言う株主)との衝突。株主提案を解決する事が困難であるため、結局、日本産業パートナーズが難しい資金繰りのもとで買収に向かう。

日本の哲学として「人のせい」にしてはならないが、東芝はアメリカ関連で何かと不運が続いたのは事実。愚痴りたくなるのもしょうがない。

これから復活

いずれにしても、今後は日本産業パートナーズのもとで再編となるが、立派なビジネスを複数所有している東芝ならば、必ず復活に向かう事は間違いない。

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