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ニコンの業績推移:売上高・営業利益率・財務・カメラ販売数

Nikonの連結決算:通年の売上推移

ニコンの業績推移:売上高・営業利益・純利益・利益率の推移
年度 売上高・収益 営業利益
[営業利益率(%)]
純利益・最終損益
[純利益率(%)]
1997年 3721億円 255億円
[6.9%]
83億円
[2.2%]
1998年 3058億円 -87億円
[-2.8%]
-182億円
[-6.0%]
1999年 3718億円 184億円
[4.9%]
78億円
[2.1%]
2000年 4840億円 614億円
[12.7%]
209億円
[4.3%]
2001年 4830億円 222億円
[4.6%]
-60億円
[-1.2%]
2002年 4690億円 42億円
[0.9%]
-81億円
[-1.7%]
2003年 5064億円 36億円
[0.7%]
24億円
[0.5%]
2004年 6385億円 305億円
[4.8%]
241億円
[3.8%]
2005年 7309億円 666億円
[9.1%]
289億円
[4.0%]
2006年 8228億円 1020億円
[12.4%]
548億円
[6.7%]
2007年 9558億円 1352億円
[14.1%]
755億円
[7.9%]
2008年 8797億円 482億円
[5.5%]
281億円
[3.2%]
2009年 7855億円 -139億円
[-1.8%]
-126億円
[-1.6%]
2010年 8875億円 541億円
[6.1%]
273億円
[3.1%]
2011年 9187億円 801億円
[8.7%]
593億円
[6.5%]
2012年 1兆105億円 510億円
[5.0%]
425億円
[4.2%]
2013年 9806億円 629億円
[6.4%]
468億円
[4.8%]
2014年 8578億円 434億円
[5.1%]
184億円
[2.1%]
2015年 8229億円 367億円
[4.5%]
222億円
[2.7%]
2016年 7493億円 8億円
[0.1%]
40億円
[0.5%]
2017年 7171億円 562億円
[7.9%]
348億円
[4.9%]
2018年 7087億円 827億円
[11.7%]
665億円
[9.4%]
2019年 5910億円 67億円
[1.1%]
77億円
[1.3%]
2020年 4512億円 -562億円
[-12.5%]
-345億円
[-7.6%]
2021年 5396億円 499億円
[9.3%]
427億円
[7.9%]
2022年 6281億円 549億円
[8.7%]
449億円
[7.1%]
2023年 7172億円 397億円
[5.5%]
325億円
[4.5%]
出所:ニコン。本決算期は3月末。
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平均利益率

ニコンの1997年から2023年までの営業利益率の平均が5.2%。
競合との比較として、キヤノンの1999年から2023年までの営業利益率の平均が10.0%。

会社の動向

  • ニコンは1917年設立の日本の光学メーカー。カメラ、半導体露光装置(ステッパー)、顕微鏡、測定機器などの電子光学製品に強み。
  • 売上高のピークが、日本が円高で困っていた2012年(1兆105億円)で、そこから売上規模が縮小傾向。スマートフォンの台頭により、中核のデジタルカメラの売上が低迷した事が主な要因。また、露光装置関連も不調。
  • 2020年は、コロナ問題で営業赤字。その後、デジタルカメラの国内生産を終了し、タイで生産を一本化。交換レンズの国内生産は栃木県大田原市の工場に集約。
  • 中核のデジタルカメラの市場規模縮小が続いた事で経営判断が難しかったが、機械的な経営判断を実行。売上高ピーク時の2012年以降はコロナ発生時の2020年しか赤字を出していない。
  • 一眼レフやミラーレスなどのカメラ市場が底を打った感があるため、これ以上は売上高が極端に縮小するような事はないはず。
  • 2023年のデジタルカメラの世界出荷額が前年比5%増の7143億円で3年連続でプラスへ。(出所:カメラ映像機器工業会)。ニコンにも恩恵。
  • 2022年-2023年と2年連続で売上高が上昇。カメラ需要の低迷で悲観されていたが、業績は底を打ったと信じたい。
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Nikonの財政・経営状況

ニコンの財務状況の推移:総資産・純資産・自己資本比率の推移
年度 総資産
[現金・手元資金]
負債総額
[有利子負債]
自己資本・純資産
[自己資本比率(%)]
2000年 5935億円
[337億円]
4074億円
[1802億円]
1861億円
[31.4%]
2005年 6909億円
[445億円]
4478億円
[1788億円]
2431億円
[35.2%]
2010年 8299億円
[1811億円]
4407億円
[875億円]
3892億円
[46.8%]
2015年 9458億円
[2512億円]
4048億円
[1128億円]
5410億円
[57.2%]
2020年 9897億円
[3518億円]
4510億円
[1341億円]
5387億円
[54.4%]
2021年 1兆396億円
[3703億円]
4396億円
[1301億円]
6000億円
[57.7%]
2022年 1兆503億円
[2113億円]
4319億円
[1340億円]
6184億円
[58.9%]
2023年 1兆1471億円
[2066億円]
4620億円
[1667億円]
6850億円
[59.7%]
出所:ニコン
  • ニコンの財務問題はなし。カメラが売れない時代のため「ニコンは経営危機なのでは?」と思っている人が多いが、債務超過に陥るような心配はなさそう。
  • 売上規模が縮小している中でも黒字を出してきた経営陣の判断と社風は信頼アリ。
  • 2024年5月時点のニコンの株式時価総額は約5900億円。

Nikon連結社員数と開発投資について

ニコンの全従業員数、平均年収、設備投資費、研究開発費の推移
年度 従業員数(連結) 平均年収 設備投資額 研究開発額
2005年 18725人 836万円 206億円 371億円
2010年 24409人 759万円 298億円 608億円
2015年 25729人 778万円 345億円 668億円
2020年 19448人 739万円 305億円 600億円
2023年 19444人 863万円 707億円 765億円
出所:ニコン
  • ニコンの従業員は縮小傾向だったが下げ止まりの兆候。
  • 設備投資費は、工作機械などへの投資。
  • 研究開発費は、半導体露光装置やFPD露光装置(フラットパネルディスプレイ)や医療関連機器などへの開発費が中心。
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Nikonの海外収益の割合

ニコンの海外売上比率:国別/地域別の売上比率の推移(2000年以降)
年度 日本 米国 欧州 中国 その他
2000年 33.5% 25.7% 14.0% 26.8%
2005年 23.7% 28.7% 22.7% 24.9%
2010年 14.3% 26.8% 22.9% 10.9% 25.1%
2015年 14.2% 25.4% 20.5% 17.0% 22.9%
2020年 16.1% 25.4% 15.8% 26.8% 15.8%
2023年 20.1% 23.7% 20.8% 17.2% 18.2%
出所:ニコン
  • ニコンは売上高が減少傾向だが、日本向けの売上高は減る事なく横ばい。日本にはカメラ需要や顕微鏡などの需要が根強くある事が要因。また、半導体分野では、i線/KrF/ArFドライ露光機の売上も。
  • アメリカやヨーロッパは、ニコンの売上高減少と共に収益減少。
  • 中国市場は健闘。露光装置やカメラのほか、顕微鏡、医療関連機器など、中国がまだ技術的に不足している光学製品の売上が多い。

Nikonの収益構造・セグメント別の成績

ニコンの売上内訳:部門別の業績推移
部門 2010年/売上高
[営業利益/利益率(%)]
2016年/売上高
[営業利益/利益率(%)]
2022年/売上高
[営業利益/利益率(%)]
精機事業
(ハイテク装置)
2094億円
[271億円/12.9%]
3830億円
[277億円/7.2%]
2034億円
[244億円/12.0%]
映像事業
(カメラ等)
5974億円
[523億円/8.6%]
2476億円
[510億円/20.6%]
2286億円
[422億円/18.5%]
医療関連
(顕微鏡・診断機)
202億円
[-45億円/-22.3%]
996億円
[116億円/11.6%]
コンポーネント 592億円
[-52億円/-8.8%]
978億円
[52億円/5.3%]
641億円
[147億円/22.9%]
産業機器 1195億円
[36億円/3.0%]
出所:ニコン。調整額を含まないデータ。
  • 精機事業……半導体露光装置、ディスプレイパネル露光装置の売上高。販売価格や利幅が高いArF露光装置において、ライバルのASMLに劣勢になっているため、売上が上がりにくい。
  • カメラ部門……一眼レフ、ミラーレス、コンパクトデジタルカメラ。需要は減少傾向だが、一台あたりの販売価格上昇により、高利益を確保。
  • 医療関連(ヘルスケア)……顕微鏡、超広角走査型レーザー検眼鏡など。
  • コンポーネント……光学素材、光学部品など
  • 産業機器……画像測定システム、光学測定器、工業用顕微鏡など。
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ニコンを含む露光装置の世界シェア

露光装置の種類と出荷額シェア

  • 最先端の「EUV露光装置(一台あたり約200億円)」はオランダのASMLが独占。この製品はニコンは撤退しているため、しょうがない。
  • EUVの次に価格が高い「ArF液浸露光装置(1台あたり約80億円)」においても、ASMLが独占的なシェアをもつようになり、ニコンは収益性が悪い状況となっている。
  • ArFドライでは、ニコンのシェアが高いが、このカテゴリーは市場規模が小さいのが悩ましい。
  • 「i線」や「KrF」露光装置は、需要が拡大するアナログ半導体/パワー半導体で活躍する装置。最先端でも線幅が広いエリアで使用。今後のニコンは「i線」にも注力していくと表明。

Nikonの半導体露光装置(ステッパー)の売上台数

ニコンの種類別・半導体露光装置の販売台数の推移(2005年以降)
年度 i線 KrF ArF(ドライ) ArF液浸
2005年 70台 46台 43台
2010年 16台 12台 1台 28台
2015年 15台 9台 5台 6台
2020年 10台 4台 7台 6台
2022年 27台 6台 8台 4台
出所:ニコン。ニコンはEUV露光装置は撤退している。
  • ひと昔前と比べると、露光装置全体の販売台数が落ちている。巻き返しを図りたいがASMLやキヤノンからシェアを奪うのは容易ではない。
  • 中核のカメラと共に露光装置までも低迷している事がニコンの悩ましい所。
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Nikonのカメラの販売台数とシェアの推移

ニコンの種類別カメラの販売台数の推移
年度 レンズ交換式デジタルカメラ
(一眼レフ/ミラーレス)
[市場規模:市場シェア(%)]
交換レンズ
[市場規模:市場シェア(%)]
コンパクトデジカメ
[市場規模:市場シェア(%)]
2000年 108万台 108万台 170万台
2005年 134万台
[394万台:34.0%]
202万台
[データなし]
711万台
[6323万台:11.2%]
2010年 429万台
[1414万台:30.4%]
636万台
[2327万台:27.3%]
1426万台
[1億741万台:13.3%]
2015年 404万台
[1304万台:31.0%]
590万台
[2134万台:27.6%]
623万台
[2079万台:30.0%]
2020年 84万台
[552万台:15.2%]
135万台
[911万台:14.8%]
26万台
[343万台:7.6%]
2022年 70万台
[581万台:12.0%]
116万台
[940万台:12.3%]
11万台
[190万台:5.8%]
出所:ニコン
  • 2022年度のカメラ販売台数を2010年度と比較すると、「ミラーレス/一眼レフ」は84%の減少。「交換レンズ」は82%の減少。「コンパクトデジタルカメラ」は99%の減少。
  • 特に、コンパクトデジタルカメラは、ほとんどがスマホカメラに置き換わったと考えていい。

ライバルと種類別カメラの販売シェアを比較

【2022年】ニコン、キヤノン、ソニーの種類別のカメラ販売台数と市場シェア
製品種類 ニコン
[市場シェア(%)]
キヤノン
[市場シェア(%)]
ソニー
[市場シェア(%)]
ミラーレス 53万台
[13.0%]
154万台
[37.8%]
125万台
[30.7%]
一眼レフ 20万台
[10.8%]
132万台
[71.4%]
コンパクトデジカメ 11万台
[5.3%]
49万台
[23.6%]
63万台
[30.3%]
出所:ニコン、キヤノン、ソニー、カメラ映像機器工業会
  • ニコンは「ミラーレスカメラ」と「一眼レフカメラ」のどちらも競合に対して劣勢になっている。
  • ミラーレスカメラは、先駆者のソニーが強かったが、2022年度に販売台数でキヤノンが逆転。
  • ニコンは、ソニー製CMOSイメージセンサーを採用。ニコンには世界中に愛用者を抱えるため、反撃が期待できそう。
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