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資生堂

資生堂の業績推移:売上高・営業利益率・純利益・財務状況

SHISEIDOの連結決算:通年の売上推移

資生堂の業績推移:売上高・営業利益・純利益・利益率の推移
年度 売上高・収益 営業利益
[営業利益率(%)]
純利益・最終損益
[純利益率(%)]
1998年 6043億円 354億円
[5.9%]
103億円
[1.7%]
1999年 5966億円 380億円
[6.4%]
153億円
[2.6%]
2000年 5952億円 323億円
[5.4%]
-451億円
[-7.6%]
2001年 5900億円 256億円
[4.3%]
-228億円
[-3.9%]
2002年 6213億円 490億円
[7.8%]
245億円
[3.9%]
2003年 6242億円 391億円
[6.3%]
275億円
[4.4%]
2004年 6398億円 282億円
[4.4%]
-89億円
[-1.4%]
2005年 6710億円 389億円
[5.8%]
144億円
[2.1%]
2006年 6946億円 500億円
[7.2%]
253億円
[3.6%]
2007年 7235億円 635億円
[8.8%]
355億円
[4.9%]
2008年 6903億円 499億円
[7.2%]
194億円
[2.8%]
2009年 6442億円 504億円
[7.8%]
337億円
[5.2%]
2010年 6707億円 445億円
[6.6%]
128億円
[1.9%]
2011年 6824億円 391億円
[5.7%]
145億円
[2.1%]
2012年 6777億円 260億円
[3.8%]
-147億円
[-2.2%]
2013年 7620億円 496億円
[6.5%]
261億円
[3.4%]
2014年 7777億円 276億円
[3.5%]
337億円
[4.3%]
2015年 7631億円 377億円
[4.9%]
232億円
[3.0%]
2016年 8503億円 368億円
[4.3%]
321億円
[3.8%]
2017年 1兆51億円 804億円
[8.0%]
227億円
[2.3%]
2018年 1兆948億円 1084億円
[9.9%]
614億円
[5.6%]
2019年 1兆1315億円 1138億円
[10.1%]
736億円
[6.5%]
2020年 9209億円 150億円
[1.6%]
117億円
[1.3%]
2021年 1兆100億円 1006億円
[4.2%]
469億円
[4.6%]
2022年 1兆674億円 466億円
[4.8%]
342億円
[3.2%]
2023年 9730億円 281億円
[4.1%]
217億円
[2.2%]
出所:資生堂。本決算期は12月末。
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平均利益率

資生堂の1998年から2023年までの営業利益率の平均が6.0%。

会社の動向

  • 1872年、東京の銀座で「資生堂薬局」として創業。現在は化粧品市場で日本トップ。
  • 1988年、一般用医薬品事業に参入。現在はニキビ、肌荒れ向けの市販医薬品が中心。
  • 1993年、医療用医薬品事業に参入。経皮吸収女性ホルモン剤「ル・エストロジェル」などの実績。
  • 最終赤字の年において、2000年は年金債務の一括費用処理や北米サロン事業「ゾートス社」の営業権評価損などが要因。2001年は、薬事法改正により化粧品全成分表示対応による在庫回収や償却などが要因。2012年は、ベアエッセンシャルのれん代による減損損失や構造改革費用などが要因。
  • 2020年はコロナ問題により、化粧品の売上が低迷。マスク社会となった事で、特に口紅やリップクリームなどの売上が大幅減少。営業利益は黒字を確保したが、営業利益率は1990年代以降で最も悪い年となる。
  • 資生堂の強みはブランド力と高価格帯の化粧品。そのエリアは利幅が高い。
  • 近年は、若い世代を中心にダイソーなどの「百均コスメ」、「コンビニコスメ」、安価な「韓国コスメ」などの売上が伸びており、また女性の節約志向もあって資生堂の戦略転換が必要となっている。
  • 2023年8月からの福島第一原発処理水放出により、中国の対日世論が悪化。中国コスメ市場で資生堂を含む日本メーカーコスメの売上減少が起こっている。株価にも反応。
  • 売上依存度が高い中国において、「Proya」や「Winona」など現地メーカーが台頭。資生堂の脅威に。
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SHISEIDOの財政・経営状況

資生堂の財務状況の推移:総資産・純資産・自己資本比率の推移
年度 総資産
[現金・手元資金]
負債総額
[有利子負債]
自己資本・純資産
[自己資本比率(%)]
2000年 6652億円
[620億円]
3035億円
[672億円]
3617億円
[54.4%]
2005年 6718億円
[890億円]
2979億円
[823億円]
3739億円
[55.7%]
2010年 7402億円
[886億円]
4190億円
[1975億円]
3212億円
[41.7%]
2015年 8085億円
[1049億円]
3952億円
[866億円]
4133億円
[48.4%]
2020年 1兆2042億円
[1363億円]
6976億円
[2678億円]
5066億円
[42.1%]
2021年 1兆3010億円
[1565億円]
7388億円
[3058億円]
5622億円
[43.2%]
2022年 1兆3077億円
[1190億円]
6819億円
[2972億円]
6258億円
[47.9%]
2023年 1兆2554億円
[1046億円]
6151億円
[2809億円]
6403億円
[51.0%]
出所:資生堂
  • 2023年度時点の資生堂の財務問題はナシ。
  • 2023年12月時点の株式時価総額は1兆5200億円。2023年初頭には2兆6000億円ほどあった株式時価総額が、2023年8月の福島原発処理水放出以降に減少傾向。

SHISEIDOの連結社員数と研究開発投資について

資生堂の連結従業員数、平均年収、設備投資費、研究開発費の推移
年度 従業員数(連結) 平均年収 設備投資費 研究開発費
2005年 25781人 600万円 190億円 165億円
2010年 31310人 741万円 272億円 145億円
2015年 33783人 734万円 339億円 113億円
2020年 39035人 659万円 979億円 270億円
2022年 33414人 663万円 598億円 267億円
出所:資生堂
  • 資生堂は女性に人気の就職希望先。採用倍率は約70~80倍ほど。面接には学歴はあまり考慮されず、「やる気」「コミュニケーション能力」「清潔感」などが重要視される傾向。
  • 2020年度に設備投資費を増やして攻めに出る。大阪茨木工場の製造装置費用や、福岡久留米工場の建設費用などが大きな要因。生産性を高め、利益率向上と安価な韓国コスメに負けない体質をつくる。
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国別/地域別/販売先別の収益構造

資生堂の国内・海外の売上内訳と営業利益の推移
国/地域 2018年/売上高
[営業利益/利益率(%)]
2022年/売上高
[営業利益/利益率(%)]
日本 4546億円
[914億円/20.1%]
2376億円
[-131億円/-5.5%]
中国 1908億円
[245億円/12.8%]
2582億円
[-39億円/-1.5%]
アジア 681億円
[78億円/11.5%]
680億円
[47億円/6.9%]
アメリカ 1317億円
[-148億円/-11.2%]
1379億円
[77億円/5.6%]
欧州 1132億円
[-80億円/-7.1%]
1284億円
[69億円/5.4%]
トラベルリテール
(免税店販売)
876億円
[176億円/20.1%]
1637億円
[377億円/23.0%]
プロフェッショナル
(業者向け)
203億円
[8億円/3.9%]
93億円
[8億円/8.6%]
その他 285億円
[-60億円/-21.1%]
642億円
[61億円/9.5%]
出所:資生堂
  • 2022年度は、日本市場で営業赤字。日本ではコロナ社会が長引いた事で、比例してコスメの売上低迷が続いた模様。
  • お膝元の日本市場で業績が低迷している事が問題視される。株価も低迷。高価格帯に注力する予定だが、それが上手くいくのか不安視。
  • 中国でも2022年度は営業赤字。コロナ対策が長引いた事でコスメ販売が低迷。
  • 2023年8月以降の、福島第一原発処理水放出により、中国で日本製コスメの売上が急減。それにより、2023年度の中国成績はかなり悪いと予想される。
  • アメリカやヨーロッパ市場の利益安定化はポジティブ。しかし、競争激化の運命にある将来に不安。
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主要化粧品ブランド

  • INTEGRATE(インテグレート)……若年層をターゲットにした低価格ブランド。
  • MAQuillAGE(マキアージュ)……20代~30代の女性をターゲットにしたメイクアップブランド。
  • BENEFIQUE(ベネフィーク)……30代~40代をターゲットにしたブランド。
  • PRIOR(プリオール)……50代以上のシニア女性向け化粧品ブランド。
  • ELIXIL(エリクシール)……エイジングケアブランド。
  • HAKU(ハク)……シミ予防に特化した美白コスメブランド。
  • ANESSA(アネッサ)……UVケアブランド。

販売費及び一般管理費について

【2022年度】資生堂の販管費の構造:マーケティング費、研究開発費、人件費、経費の割合
マーケティング費 研究開発費 人件費 経費 販管費合計
24.9% 5.0% 21.5% 15.8% 67.2%
出所:資生堂
  • 全体からの販管費(販売費及び一般管理費)の割合は67.2%。大まかに、これに売上原価を加えて残ったものが利益となる。2022年度の営業利益が4.8%なので、売上原価の割合は28.0%となる。(おおまかに)
  • 資生堂の販管費(67.2%)は世界的に見ても高く、業界トップレベル。コスト削減が必要になっている。
  • 消費者が通販やドラッグストアなどでコスメを購入するようになり、資生堂が抱える美容部員と、その人件費(21.5%)が時代に合わなくなってきている。
  • 2005年誕生「マキアージュ」のブランディング/マーケティングにおいては、2005年の伊東美咲から始まり、蛯原友里、篠原涼子、栗山千明、杏、土屋アンナ、武井咲、長谷川潤、白石麻衣、池田エライザなど、2023年までにイメージモデルを約21人を起用。
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