Google/YouTubeの業績推移：売上･営業利益率･純利益･財務状況

更新:2026年02月11日　公開:2023年04月28日

Google/Alphabetの連結決算：通年の売上推移

アルファベット社(グーグル)の業績推移：売上高･営業利益･純利益･利益率の推移
年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
2000年	1910万ドル	-1473万ドル [-77.1%]	-1469万ドル [-76.9%]
2001年	8642万ドル	1096万ドル [12.6%]	698万ドル [8.0%]
2002年	4.39億ドル	1.86億ドル [42.3%]	0.99億ドル [22.5%]
2003年	14.65億ドル	3.42億ドル [23.3%]	1.05億ドル [7.1%]
2004年	31.89億ドル	6.40億ドル [20.0%]	3.99億ドル [12.5%]
2005年	61.38億ドル	20.17億ドル [32.8%]	14.65億ドル [23.8%]
2006年	106.04億ドル (10月 YouTube買収を発表)	35.49億ドル [33.4%]	30.77億ドル [29.0%]
2007年	165.93億ドル	50.84億ドル [30.6%]	42.03億ドル [25.3%]
2008年	217.95億ドル (スマホ用OS「Android」リリース) (クラウドサービス開始)	66.31億ドル [30.4%]	42.26億ドル [19.3%]
2009年	236.51億ドル	83.12億ドル [35.1%]	65.20億ドル [27.5%]
2010年	293.21億ドル	103.81億ドル [35.4%]	85.05億ドル [29.0%]
2011年	379.05億ドル	117.42億ドル [30.9%]	97.37億ドル [25.6%]
2012年	460.39億ドル	138.34億ドル [30.0%]	107.37億ドル [23.3%]
2013年	555.19億ドル	154.03億ドル [27.7%]	127.33億ドル [22.9%]
2014年	660.01億ドル	164.96億ドル [24.9%]	141.36億ドル [21.4%]
2015年	749.89億ドル (持株会社Alphabetへ移行)	193.60億ドル [25.8%]	158.26億ドル [21.1%]
2016年	902.72億ドル (スマホ「Google Pixel」発売開始)	237.16億ドル [26.2%]	194.78億ドル [21.5%]
2017年	1108.55億ドル	261.78億ドル [23.6%]	126.62億ドル [11.4%]
2018年	1368.19億ドル	275.24億ドル [20.1%]	307.36億ドル [22.4%]
2019年	1618.57億ドル	342.31億ドル [21.1%]	343.43億ドル [21.2%]
2020年	1825.27億ドル	412.24億ドル [22.5%]	402.69億ドル [22.0%]
2021年	2576.37億ドル	787.14億ドル [30.5%]	760.33億ドル [29.5%]
2022年	2828.36億ドル	748.42億ドル [26.5%]	599.72億ドル [21.2%]
2023年	3073.94億ドル	842.93億ドル [27.4%]	737.95億ドル [24.0%]
2024年	3500.18億ドル	1123.90億ドル [32.1%]	1001.18億ドル [28.6%]
2025年	4028.36億ドル	1290.39億ドル [32.0%]	1321.70億ドル [32.8%]

出所：Google/Alphabet。本決算期は12月末。Googleを傘下にもつアルファベット社の成績。

平均利益率

Google/Alphabetの2000年から2025年までの営業利益率の平均が23.8%。

Amazon「AWS」

会社の動向

Googleの設立は1998年。
世界的に独占的となった検索事業と付随する広告事業を中心に、様々なWebサービスやクラウド事業を行う。
2006年、GoogleはYouTubeを16.5億ドルで買収。既存の「Google Videos」もあったが、台頭していたYouTubeを買収して動画広告事業を強化。
2007年にAppleからiPhoneが初登場。対抗的に「Android OS」を開発･リリース。現在はスマホの基本ソフトで「Android」は「iOS」と2強。モバイルからの収益を確保。
2008年にクラウドサービスを開発者向けに提供開始。2011年に一般向けのサービス公開。なお、Amazonのクラウド「AWS」は2006年設立。マイクロソフトのクラウド「Azure」は2010年サービス開始。

サービス事業とクラウド事業の業績推移

Googleの「Webサービス事業」と「クラウド事業」の売上高と営業利益率の推移
年度	Googleサービス(主に広告事業)	Google Cloud(クラウド事業)
年度	売上高/営業利益(億ドル) [営業利益率(%)]
2017年	1064.91/- [-]	40.56/- [-]
2018年	1305.24/431.37 [33.0%]	58.38/-43.48 [-74.5%]
2019年	1518.25/489.99 [32.3%]	89.18/-46.45 [-52.1%]
2020年	1686.35/546.06 [32.4%]	130.59/-56.07 [-42.9%]
2021年	2375.29/918.55 [38.7%]	192.06/-30.99 [-16.1%]
2022年	2535.28/865.72 [34.1%]	262.80/-29.68 [-11.3%]
2023年	2725.43/958.58 [35.2%]	330.88/17.16 [5.2%]
2024年	3049.30/1212.63 [39.8%]	432.29/61.12 [14.1%]
2025年	3427.21/1394.04 [40.7%]	587.05/139.10 [23.7%]

出所：Google/Alphabet。単位は億ドル。

Googleの広告事業の利益率は30%超。なお、利益率30%はアメリカの独占的企業が目安とする数字。
成長分野であるGoogleクラウド事業は、売上高は伸びているが2022年まで赤字が続いている。しかし、以前と比較すると、しだいに利益率(損失率)は改善傾向。なお、クラウドシェア首位のアマゾン「AWS」の利益率は30%ほど。
2022年の世界クラウドシェアは、Amazon(31%)、Microsoft(24%)、Google(8%)。
Googleは検索やオンライン広告事業、YouTubeなどに必要な巨大データセンターを持つため、そこからさらにクラウド市場シェアが高くなると、データセンター業界を支配する存在になってしまう。独占禁止法に関連した問題になるため、Googleのクラウド事業は飛躍意識が低いものになった模様。
GoogleにはAI開発などのベンチャーが多いが、今のところ収益性が成立していない。
2023年、Googleクラウドが黒字化。

広告事業の収益構造

Googleの広告事業の売上内訳：検索広告、YouTube広告、サイト内広告/モバイルアプリ内広告の売上高の推移
年度	Google検索広告･その他	YouTube広告	アドセンスなど
年度	売上高(億ドル)
2017年	698.11	81.50	176.16
2018年	852.96	111.55	200.10
2019年	981.15	151.49	215.47
2020年	1040.62	197.72	230.90
2021年	1489.51	288.45	317.01
2022年	1624.50	292.43	327.80
2023年	1750.33	315.10	313.12
2024年	1980.84	361.47	303.59
2025年	2245.32	403.67	297.92

出所：Google/Alphabet。単位は億ドル。グーグルは、検索広告、YouTube広告などの営業利益は非公開。

Googleの広告収入は、2021年から増加ペースが加速。これはコロナ在宅需要が関係している模様。
中核のGoogle検索からの広告収入がしっかりと成長しているのが強み。
なにかと話題性が高いYouTubeだが、肝心の広告収入は意外に少ない。2022年度の売上高は292.43億ドル。Googleへの利益貢献度は低い。
Webサイト内広告(アドセンス)や、モバイルアプリ内広告の収益は停滞ぎみ。コロナ在宅需要で2021年から急伸したが、今後の成長力は弱いだろうと不安視されている。

国内/外国収益の割合

Googleの海外売上比率：国別/地域別の売上比率の推移(2005年以降)
年度	アメリカ	欧州/中東/ｱﾌﾘｶ	ｱｼﾞｱ/ｵｾｱﾆｱ	南米/中南米
2005年	61%	39%
2010年	48%	52%
2015年	48%	35%	14%	5%
2020年	47%	30%	18%	5%
2023年	47%	30%	17%	6%
2025年	48%	29%	17%	6%

出所：Google/Alphabet

地域別の売上比率に大きな変化なし。どの地域も一定の成長。
Googleの売上高の半分近くが、お膝元のアメリカ。なお、マイクロソフトも売上の半分がアメリカ。米国に情報産業が集中している証拠。
2010年にGoogleは中国から撤退。そのため、中国からの売上はほとんどない。中国市場から撤退して問題となるのは、中国企業の台頭だが、今のところ中国の検索事業会社「百度:バイドゥ」などは世界であまり目立っていない。

GoogleとYouTubeの歴史

2006年Googleはスタートアップ企業であったYouTubeを16.5億ドルで買収。この時のYouTubeの売上高は1500万ドル程度だったという。
2012年一般ユーザー(YouTuber)向けに「広告収入」の提供開始。日本ではヒカキンなどの一般人がユーチューバーとして台頭してくる。また、2010年代後半から芸能人がYouTubeに次々と参入。
2018年11月に月額有料サービスを開始。有料ユーザーは広告を完全削除できるように。
2021年収益化していないYouTubeチャンネルの動画においても広告を導入。

Google/Alphabetの財政･経営状況

アルファベット社(グーグル)の財務状況の推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移
年度	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
2005年	102.71億ドル [80.34億ドル]	8.52億ドル [なし]	94.19億ドル [91.7%]
2010年	578.51億ドル [349.75億ドル]	116.10億ドル [34.65億ドル]	462.41億ドル [79.9%]
2015年	1474.61億ドル [730.66億ドル]	271.30億ドル [52.20億ドル]	1203.31億ドル [81.6%]
2020年	3196.16億ドル [1366.94億ドル]	970.72億ドル [139.32億ドル]	2225.44億ドル [69.6%]
2021年	3592.68億ドル [1396.49億ドル]	1076.33億ドル [148.17億ドル]	2516.35億ドル [70.0%]
2022年	3652.64億ドル [1137.62億ドル]	1091.20億ドル [147.01億ドル]	2561.44億ドル [70.1%]
2023年	4023.92億ドル [1109.16億ドル]	1190.13億ドル [132.53億ドル]	2833.79億ドル [70.4%]

出所：Google/Alphabet。Googleを傘下にもつアルファベット社のデータ。

グーグルは「情報社会の入り口」となる存在であるため、社会からの公平性/信用性が求められる。どこかに依存しなくてもいいように強固な財務基盤を維持しようとする哲学がある。異様に現金/現金性資金が多いのもそういった理由がある。
2024年2月時点のアルファベット社の株式時価総額は1.75兆ドル。比較としてMETA(旧フェイスブック)は1.21兆ドル。

全社員数とR&Dの推移

Google/Alphabetの全従業員数、設備投資費、研究開発費の推移
年度	従業員数(連結)	設備投資費	研究開発費
2005年	5000人	–	4.83億ドル
2010年	2万4400人	–	37.62億ドル
2015年	6万1814人	–	122.82億ドル
2020年	13万5301人	–	275.73億ドル
2023年	18万2502人	–	454.27億ドル

出所：Google/Alphabet

2020年発生のコロナ在宅需要により、ネット利用が急増。それに比例してGoogleの従業員も増加。
しかし、2022年からの物価高と消費低迷による収益悪化により、グーグルは2023年1月に世界で約1万2000人の従業員削減を発表。コロナ後の人員調整とも言えるかもしれない。
研究開発費は、データセンター向け半導体、AI関連、広告システムの開発費が増加。