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シャープの業績推移:売上高・営業利益率・純利益の推移

SHARPの連結決算:通年の売上推移

シャープの業績推移:売上高・営業利益・純利益・利益率の推移
年度 売上高・収益 営業利益
[営業利益率(%)]
純利益・最終損益
[純利益率(%)]
1998年 1兆7455億円 381億円
[2.2%]
46億円
[0.3%]
1999年 1兆8547億円 744億円
[4.0%]
281億円
[1.5%]
2000年 2兆128億円 1059億円
[5.3%]
385億円
[1.9%]
2001年 1兆8037億円 735億円
[4.1%]
113億円
[0.6%]
2002年 2兆32億円 994億円
[5.0%]
325億円
[1.6%]
2003年 2兆2572億円 1216億円
[5.4%]
607億円
[2.7%]
2004年 2兆5398億円 1510億円
[5.9%]
768億円
[3.0%]
2005年 2兆7971億円 1637億円
[5.9%]
886億円
[3.2%]
2006年 3兆1277億円 1865億円
[6.0%]
1017億円
[3.3%]
2007年 3兆4177億円 1836億円
[5.4%]
1019億円
[3.0%]
2008年 2兆8472億円 -554億円
[-1.9%]
-1258億円
[-4.4%]
2009年 2兆7559億円 519億円
[1.9%]
43億円
[0.2%]
2010年 3兆219億円 788億円
[2.6%]
194億円
[0.6%]
2011年 2兆4558億円 -375億円
[-1.5%]
-3760億円
[-15.3%]
2012年 2兆4785億円 -1462億円
[-5.9%]
-5453億円
[-22.0%]
2013年 2兆9271億円 1085億円
[3.7%]
115億円
[0.4%]
2014年 2兆7862億円 -480億円
[-1.7%]
-2223億円
[-8.0%]
2015年 2兆4615億円 -1619億円
[-6.6%]
-2559億円
[-10.4%]
2016年 2兆506億円 625億円
[3.0%]
-239億円
[-1.2%]
2017年 2兆3273億円 901億円
[3.9%]
702億円
[3.0%]
2018年 2兆3948億円 774億円
[3.2%]
640億円
[2.7%]
2019年 2兆2623億円 515億円
[2.3%]
137億円
[0.6%]
2020年 2兆4259億円 831億円
[3.4%]
532億円
[2.2%]
2021年 2兆4955億円 847億円
[3.4%]
740億円
[3.0%]
2022年 2兆5481億円 -257億円
[-1.0%]
-2608億円
[-10.2%]
出所:シャープ。本決算期は3月末。
1998年から2021年までのシャープの営業利益率の平均は2.5%。比較として、パナソニックの2001年から2021年までの営業利益率の平均が3.2%。
  • 2001年からリーマンショック前の2007年までのシャープの営業利益率の平均は5.4%で、パナソニック(2.9%)やソニー(2.1%)よりも高かった。この勢いが液晶への巨額投資に向かったエネルギーとなった。
  • リーマンショックの2008年以降の円高により、三重県亀山工場(2004年稼働)や、大阪府堺工場(2009年稼働)の収益性がしだいに悪化。さらにライバルの韓国勢の大規模投資に続き、中国企業の低価格攻勢により、巨額赤字を連発するようになり、資金繰りに奔走。
  • 最終的に2016年に台湾ホンハイ精密工業(フォックスコン)へ身売りとなる。
  • 利益率が高い事業を保有していないため、投資家からの期待値が低い。株価低迷の理由。
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SHARPの財政・経営状況

シャープの(連結)財務推移:総資産・純資産・自己資本比率の推移
年度 総資産
[現金・手元資金]
負債総額
[有利子負債]
自己資本・純資産
[自己資本比率(%)]
2000年 2兆36億円
[2216億円]
1兆601億円
[4380億円]
9435億円
[47.1%]
2005年 2兆5602億円
[2994億円]
1兆4526億円
[4870億円]
1兆989億円
[42.9%]
2010年 2兆8856億円
[2478億円]
1兆8370億円
[8472億円]
1兆486億円
[35.6%]
2011年 2兆6141億円
[1953億円]
1兆9690億円
[1兆1271億円]
6451億円
[23.9%]
2012年 2兆877億円
[1919億円]
1兆9529億円
[1兆1744億円]
1348億円
[6.0%]
2013年 2兆1816億円
[3795億円]
1兆9745億円
[1兆935億円]
2071億円
[8.9%]
2014年 1兆9619億円
[2584億円]
1兆9174億円
[9742億円]
445億円
[1.5%]
2015年 1兆5706億円
[2753億円]
1兆6018億円
[7310億円]
-312億円(債務超過)
[-2.7%]
2016年 1兆7736億円
[4821億円]
1兆4658億円
[6574億円]
3078億円
[16.6%]
2017年 1兆9086億円
[4223億円]
1兆5069億円
[6377億円]
4017億円
[19.8%]
2018年 1兆8485億円
[2666億円]
1兆4912億円
[6672億円]
3573億円
[18.5%]
2019年 1兆8119億円
[2250億円]
1兆5410億円
[7932億円]
2709億円
[14.1%]
2020年 1兆9272億円
[3419億円]
1兆5631億円
[7249億円]
3641億円
[18.2%]
2021年 1兆9562億円
[2873億円]
1兆4869億円
[6265億円]
4693億円
[23.2%]
2022年 1兆7730億円
[2621億円]
1兆5645億円
[7244億円]
2085億円
[11.8%]
出所:シャープ
  • 2008年のリーマンショック前までは財務への心配がほとんどなかった。
  • 2010年以降、しだいに財務が悪化。そして2015年に債務超過に陥り、2016年に上場を維持したまま台湾のホンハイ精密工業(フォックスコン)に買収される。
  • 現在、財政面は以前よりも少し強化されているが万全とは言えない。利益率は低いが黒字が続いている事や、親会社のホンハイの財務がそこそこ強いため、再びどこかに身売りになるような事はないはず。

連結社員数と開発投資について

シャープの全従業員数、平均年収、設備投資費、研究開発費の推移
年度 従業員数(連結) 平均年収 設備投資費 研究開発費
2005年 46872人 743万円 2189億円 1852億円
2010年 55580人 712万円 1725億円 1739億円
2015年 43511人 633万円 452億円 1301億円
2020年 50478人 743万円 915億円 867億円
出所:シャープ
  • 2015年の452億円の設備投資費のうち、228億円がディスプレイ投資。2020年の915億円の設備投資費のうち631億円がディスプレイ投資。シャープ/ホンハイは、まだまだディスプレイで勝負していく模様。
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セグメント別の売上構造

シャープの売上内訳:部門別の業績(2021年~2022年)
部門 2021年/売上高
[営業利益:利益率(%)]
2022年/売上高
[営業利益:利益率(%)]
スマートライフ
(白物家電)
4461億円
[482億円:10.8%]
4687億円
[282億円:6.0%]
8Kエコシステム
(テレビ・複合機等)
5676億円
[249億円:4.4%]
5918億円
[134億円:2.3%]
ICT
(スマホ/PC等)
3240億円
[40億円:1.2%]
3258億円
[-55億円:-1.7%]
ディスプレイ 8596億円
[203億円:2.4%]
7599億円
[-664億円:-8.7%]
電子部品 3968億円
[69億円:1.8%]
4755億円
[147億円:3.1%]
出所:シャープ
  • スマートライフ……白物家電部門。利益の中心は、洗濯機、エアコン、冷蔵庫、空気清浄機(プラズマクラスター)、調理家電など。製造コストを抑えるため、国内生産を大幅縮小。利益率の向上を目指す。
  • 8Kエコシステム……テレビ、複合機など。テレビは全体的に世界シェアが落ちているが、日本国内はシェア20.1%(2021年度)と高シェアをキープ。複合機は新興国に強み。
  • ICT……スマートフォンやPC事業など。AQUOSフォンは、国内販売台数432万台販売でシェア11.8%(2021年度)。また、東芝PC事業「Dynabook」を2020年に買収し完全子会社化。PC事業に本格参入。
  • ディスプレイデバイス……液晶パネル製造・販売部門。液晶の需要が減っているスマホ向けを縮小し、テレビ、PCモニタ、ノートパソコン、自動車向けディスプレイでシェアを確保したい。
  • 電子部品……センサ、半導体レーザ、高周波製品、スマホ向けカメラモジュールなど。カメラモジュールは、iPhone向けへの販売拡大を目指す。ライバルは韓国LGイノテック。
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シャープの業績回復の理由

2016年にホンハイに買収された後、シャープの業績が回復している理由は何か。

  • 問題だった液晶パネル分野において、2020年~2022年にサムスンが液晶パネルから撤退。パナソニックも2021年に液晶から撤退。LGディスプレイも生産縮小となり、世界的にプレーヤーが減少。競争が低下。結果として、シャープのディスプレイ事業も安定化へ。
  • 親会社のホンハイは製造受託メーカー(EMS)として幅広い顧客と製造拠点をもち、テレビの受託製造も手掛ける。例えば、ソニーのテレビ「ブラビア」もホンハイが受託製造。つまり、シャープ買収で液晶パネル製造とテレビ製造の2つのボリュームが大きくなった事で、規模の利点が拡大。生産性の向上でシャープの液晶&テレビ事業も安定化へ。
  • シャープの家電事業においても、ホンハイの他社製品受託生産事業との相性が良く、それが生産性向上につながっている。
  • ホンハイは、安売りを仕掛けてくる中国勢と戦えるノウハウをもっている。製造受託業界で世界トップの理由。
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