シャープの業績推移：家電/ディスプレイ売上高･営業利益率

更新:2026年07月12日　公開:2023年03月09日

SHARPの連結決算：通年の売上推移

シャープの業績推移：売上高･営業利益･純利益･利益率の推移
年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
1998年	1兆7455億円	381億円 [2.2%]	46億円 [0.3%]
1999年	1兆8547億円	744億円 [4.0%]	281億円 [1.5%]
2000年	2兆128億円	1059億円 [5.3%]	385億円 [1.9%]
2001年	1兆8037億円	735億円 [4.1%]	113億円 [0.6%]
2002年	2兆32億円	994億円 [5.0%]	325億円 [1.6%]
2003年	2兆2572億円	1216億円 [5.4%]	607億円 [2.7%]
2004年	2兆5398億円	1510億円 [5.9%]	768億円 [3.0%]
2005年	2兆7971億円	1637億円 [5.9%]	886億円 [3.2%]
2006年	3兆1277億円	1865億円 [6.0%]	1017億円 [3.3%]
2007年	3兆4177億円	1836億円 [5.4%]	1019億円 [3.0%]
2008年	2兆8472億円	-554億円 [-1.9%]	-1258億円 [-4.4%]
2009年	2兆7559億円	519億円 [1.9%]	43億円 [0.2%]
2010年	3兆219億円	788億円 [2.6%]	194億円 [0.6%]
2011年	2兆4558億円	-375億円 [-1.5%]	-3760億円 [-15.3%]
2012年	2兆4785億円	-1462億円 [-5.9%]	-5453億円 [-22.0%]
2013年	2兆9271億円	1085億円 [3.7%]	115億円 [0.4%]
2014年	2兆7862億円	-480億円 [-1.7%]	-2223億円 [-8.0%]
2015年	2兆4615億円	-1619億円 [-6.6%]	-2559億円 [-10.4%]
2016年	2兆506億円	625億円 [3.0%]	-239億円 [-1.2%]
2017年	2兆3273億円	901億円 [3.9%]	702億円 [3.0%]
2018年	2兆3948億円	774億円 [3.2%]	640億円 [2.7%]
2019年	2兆2623億円	515億円 [2.3%]	137億円 [0.6%]
2020年	2兆4259億円	831億円 [3.4%]	532億円 [2.2%]
2021年	2兆4955億円	847億円 [3.4%]	740億円 [3.0%]
2022年	2兆5481億円	-257億円 [-1.0%]	-2608億円 [-10.2%]
2023年	2兆3219億円	-203億円 [-0.9%]	-1499億円 [-6.5%]
2024年	2兆1601億円	273億円 [1.3%]	360億円 [1.7%]
2025年	1兆8928億円	485億円 [2.6%]	474億円 [2.5%]

出所：シャープ。本決算期は3月。

平均利益率

シャープの1998年から2025年までの営業利益率の平均が2.1%。

電機メーカー各社の業績推移
日立
ソニー
パナソニック
東芝
三菱電機
富士通
NEC

親会社とセグメント別の業績推移
鴻海精密工業

会社の動向

シャープの設立は1935年。早川金属工業研究所として法人化した事がルーツ。
2001年からリーマンショック前の2007年までのシャープの平均営業利益率は5.4%で、パナソニック(2.9%)やソニー(2.1%)よりも高かった。この勢いが液晶パネルへの巨額投資に向かったエネルギーとなった。
リーマンショックの2008年以降の円高により、三重県亀山工場(2004年稼働)や、大阪府堺工場(2009年稼働)の収益性がしだいに悪化。さらにライバルの韓国勢の大規模投資に続き、中国企業の低価格攻勢により、巨額赤字を連発するようになり、資金繰りに奔走。
2016年、最終的には台湾ホンハイ精密工業(フォックスコン)に買収される事となる。
電子製品の製造に強みをもつホンハイとの協業となり、生産合理性が進んで利益率も少し改善へ。
2024年5月、大阪府堺工場のテレビ向け大型液晶パネルの生産を停止。三重県亀山工場の中小型液晶パネルの生産も縮小。中国メーカーとの競争や、世界的な物価高/金利高による市況悪化が原因。
利益率が高い事業を保有していないため、投資家からの期待値が低い。株価低迷が続く理由。

国内/外国への収益割合

シャープの海外売上比率：国別/地域別の売上高･売上比率の推移
年度	日本	米州	中国	アジア	その他
年度	売上高(億円) [売上比率(%)]
2005年	13970 [49.9%]	4503 [16.1%]	2141 [7.7%]		7355 [26.3%]
2010年	15929 [52.7%]	含その他	5169 [17.1%]	9120 [30.2%]
2015年	7504 [30.5%]	含その他	10853 [44.1%]	6257 [25.4%]
2020年	8631 [35.6%]	含その他	10141 [41.8%]	5485 [22.6%]
2023年	7729 [33.3%]	2588 [11.1%]	8098 [34.9%]	2517 [10.8%]	2285 [9.8%]
2025年	8550 [45.2%]	1900 [10.0%] (※米国のみ)	3158 [16.7%]	2385 [12.6%]	2935 [15.5%]

出所：シャープ。(有価証券報告書)

2023年、2015年に撤退していたアメリカ市場におけるテレビ事業に再参入。また、一部生活家電においても米国で注力。
海外売上比率が上昇しているが、2024年8月に発表したTV用ディスプレイ事業の国内生産撤退により、中国/アジア向けの売上規模が減少する見込み。

収益構造：セグメント別の成績

シャープの売上内訳：部門別の業績
年度	ｽﾏｰﾄﾗｲﾌ (白物家電)	ﾕﾆﾊﾞｰｻﾙﾈｯﾄ (TV･スマホ)	ｽﾏｰﾄｵﾌｨｽ (PC･複合機等)	液晶ﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｲ	電子部品
年度	売上高/営業利益(億円) [営業利益率(%)]
2005年				8575/681 [7.9%]
2006年				10423/781 [7.5%]
2007年				12341/879 [7.1%]
2008年				10545/40 [0.4%]
2009年				8872/111 [1.2%]
2010年				10269/170 [1.7%]
2011年				7209/-422 [-5.9%]
2012年				8467/-1389 [-16.4%]
2013年				9910/415 [4.2%]
2014年				9071/301 [3.3%]
2015年				7715/-1291 [-16.7%]
2016年				8420/35 [0.4%]
2017年				10865/370 [3.4%]
2018年				9596/270 [2.8%]
2019年				11572/149 [1.3%]
2020年				8127/18 [0.2%]
2021年	4461/482 [10.8%]	3240/40 [1.2%]	5676/249 [4.4%]	8596/203 [2.4%]	3968/69 [1.8%]
2022年	4687/282 [6.0%]	3258/-55 [-1.7%]	5918/134 [2.3%]	7599/-664 [-8.7%]	4755/147 [3.1%]
2023年	4525/277 [6.1%]	3118/88 [2.8%]	5820/296 [5.1%]	6149/-832 [-13.5%]	4012/131 [3.3%]
2024年	4613/203 [4.4%]	3385/186 [5.5%]	5820/296 [5.1%]	5071/-405 [-8.0%]	2022/57 [2.8%]
2025年	5979/284 [4.7%]		8338/575 [6.9%]	4235/-182 [-4.3%]

出所：シャープ。

スマートライフ……白物家電部門。利益の中心は、洗濯機、エアコン、冷蔵庫、空気清浄機(プラズマクラスター)、調理家電など。製造コストを抑えるため、国内生産を大幅縮小。利益率の向上を目指す。
スマートオフィス……パソコン、複合機など。テレビは全体的に世界シェアが落ちているが、日本国内はシェア20.1%(2021年度)と高シェアをキープ。複合機は新興国に強み。東芝PC事業「Dynabook」を2020年に買収し完全子会社化。PC事業に本格参入。
ユニバーサルネットワーク……テレビ、スマートフォンなど。AQUOSフォンは、国内販売台数432万台販売でシェア11.8%(2021年度)。
ディスプレイデバイス……液晶パネル製造・販売部門。液晶の需要が減っているスマホ向けを縮小し、テレビ、PCモニタ、ノートパソコン、自動車向けディスプレイでシェアを確保したい。2024年5月、大阪堺工場テレビ用液晶パネルの生産を停止。
電子部品……センサ、半導体レーザ、高周波製品、スマホ向けカメラモジュールなど。カメラモジュールは、iPhone向けへの販売拡大を目指す。ライバルは韓国LGイノテック。

悩みの種、シャープ/ディスプレイ事業の利益率を競合と比較

シャープ「液晶/ディスプレイパネル事業」の営業利益率の推移をジャパンディスプレイ、LGディスプレイ、サムスンディスプレイ、中国BOEと比較
年度	シャープ (ディスプレイ部門)	ｼﾞｬﾊﾟﾝﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｲ	LGディスプレイ	ｻﾑｽﾝﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｲ	中国BOE
2012年	-16.4%	6.1%	3.1%	9.7%
2013年	4.2%	3.6%	4.3%	10.0%
2014年	3.3%	0.7%	5.1%	2.5%
2015年	-16.4%	1.1%	5.3%	8.3%
2016年	0.4%	2.1%	4.9%	8.2%
2017年	3.4%	-8.6%	8.9%	15.6%
2018年	2.8%	-4.3%	-0.4%	8.0%
2019年	1.3%	-7.6%	-5.8%	5.0%	0.3%
2020年	0.2%	-7.7%	-0.1%	7.3%	4.6%
2021年	2.4%	-2.9%	7.5%	14.0%	17.3%
2022年	-8.7%	-16.4%	-8.0%	17.3%	-5.0%
2023年	-13.5%	-14.3%	-11.8%	18.0%	-1.2%
2024年	-8.0%	-19.7%	-9.4%	12.7%	2.6%
2025年	-4.3%	-14.1%	2.0%	13.8%	2.6%

出所：各メーカーの決算書より。

シャープが手掛ける「液晶パネル」は、中国メーカーの量産攻勢により、どのメーカーも利益が出にくくなっている。サムスンは液晶から撤退し、LGディスプレイも規模を縮小。
2021年、コロナ在宅需要でディスプレイ製品の需要増加。各社とも利益率を伸ばしたが一時的だった。
サムスンの利益率が高い理由は、スマホ/モバイル向けの有機ELパネル(OLED)の生産で占有的な地位をもつため。しかし、中国勢も有機ELパネルに参入し、サムスンを猛追。
ジャパンディスプレイは、モバイル向けの中小型液晶パネルの生産を縮小し、付加価値の高い自動車向けにシフト。

液晶ディスプレイ市場シェア

【2019年度】液晶ディスプレイパネル市場シェア
メーカー	中小型液晶パネルシェア	大型液晶パネルシェア
シャープ(日本)	9.2%	4.7%
イノラックス(台湾)	7.0%	12.2%
LGﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｲ(韓国)	12.1%	24.0%
BOE(中国)	15.9%	20.7%
AUO(台湾)	6.1%	13.0%
サムスン(韓国)	–	9.3%
TCL CSOT(中国)	4.8%	6.2%

出所：Omdia。サムスンは早くから中小型液晶パネルから撤退。

シャープの親会社のホンハイは台湾のディスプレイメーカー「台湾INNOLUX(イノラックス)」と資本関係をもつ。ホンハイがシャープを買収した事で実質的に経営方針が一部で共通化。
ホンハイが資本参加するシャープとイノラックス(台湾)のシェアを合計すると、中小型パネルが16.2%、大型パネルが16.9%。(2019年度)
なお、ディスプレイ分野はイノベーションが停滞しており、さらに中国企業が寡占的な存在になりつつあり、明確な情報が知る事が難しい。そのため、市場調査会社から注目される事が少なくなり、最新データがわからなくなってきている。

なぜ液晶で失敗したのか

一般には過剰投資が原因とされる。(しかし、これを結論付けるのは残酷)
日本企業だけでも競争プレイヤーが多かった。(シャープ、ソニー、パナソニック、東芝、日立、NEC、三菱など多数)
液晶ディスプレイが普及する頃、ちょうどリーマンショック(2008年)が重なり、世界的な市況悪化と同時に、円高で利益が出にくかった。
韓国のサムスンやLGディスプレイが人件費が安くて政府補助がある中国で巨額投資、大量生産。一方のシャープは技術流出を恐れ、日本での製造に注力。製造･販売コストで優位性をもてなかった。
2010年代中盤から中国BOEやCSOTなどの中国政府の多額の補助金を受けたメーカーが急成長。シャープは、さらに利益が出にくくなる。
アップルは2017年発売のiPhoneXから有機ELを採用。スマホ向け液晶パネルの需要の減少。
シャープは液晶パネルのサプライヤーである事と同時に、テレビ事業も手掛けるため、液晶パネルの外販先がライバル企業という形だった。つまり、顧客との関係づくりが難しかった。もし、シャープがサプライヤー専業だったら、ソニーやパナソニック、東芝などがライバルではなく協力関係となり、競合の設備投資を抑える事ができたかもしれない。

連結社員数と開発投資について

シャープの全従業員数、平均年収、設備投資費、研究開発費の推移
年度	従業員数(連結)	平均年収	設備投資費	研究開発費
2005年	46872人	743万円	2189億円	1852億円
2010年	55580人	712万円	1725億円	1739億円
2015年	43511人	633万円	452億円	1301億円
2020年	50478人	743万円	915億円	867億円
2023年	43445人	718万円	476億円	730億円
2025年	34549人	781万円	307億円	691億円

出所：シャープ。

ディスプレイ向けの設備投資費は、2015年が228億円、2020年は631億円、2025年が106億円。

SHARPの財政･経営状況

シャープの(連結)財務推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移
年度	総資産 [現金･現金同等物]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
2000年	2兆36億円 [2216億円]	1兆601億円 [4380億円]	9435億円 [47.1%]
2005年	2兆5602億円 [2994億円]	1兆4526億円 [4870億円]	1兆989億円 [42.9%]
2010年	2兆8856億円 [2478億円]	1兆8370億円 [8472億円]	1兆486億円 [35.6%]
2011年	2兆6141億円 [1953億円]	1兆9690億円 [1兆1271億円]	6451億円 [23.9%]
2012年	2兆877億円 [1919億円]	1兆9529億円 [1兆1744億円]	1348億円 [6.0%]
2013年	2兆1816億円 [3795億円]	1兆9745億円 [1兆935億円]	2071億円 [8.9%]
2014年	1兆9619億円 [2584億円]	1兆9174億円 [9742億円]	445億円 [1.5%]
2015年	1兆5706億円 [2753億円]	1兆6018億円 [7310億円]	-312億円 [-2.7%]
2016年	1兆7736億円 [4821億円]	1兆4658億円 [6574億円]	3078億円 [16.6%]
2017年	1兆9086億円 [4223億円]	1兆5069億円 [6377億円]	4017億円 [19.8%]
2018年	1兆8485億円 [2666億円]	1兆4912億円 [6672億円]	3573億円 [18.5%]
2019年	1兆8119億円 [2250億円]	1兆5410億円 [7932億円]	2709億円 [14.1%]
2020年	1兆9272億円 [3419億円]	1兆5631億円 [7249億円]	3641億円 [18.2%]
2021年	1兆9562億円 [2873億円]	1兆4869億円 [6265億円]	4693億円 [23.2%]
2022年	1兆7730億円 [2621億円]	1兆5645億円 [7244億円]	2085億円 [11.8%]
2023年	1兆5900億円 [2191億円]	1兆4326億円 [5898億円]	1574億円 [9.9%]
2024年	1兆4537億円 [2427億円]	1兆2860億円 [5213億円]	1677億円 [11.5%]
2025年	1兆4282億円 [2305億円]	1兆1329億円 [4370億円]	2952億円 [20.7%]

出所：シャープ

2008年のリーマンショック前までは財務への心配がほとんどなかったが、2010年以降はディスプレイ事業の悪化により次第に財務が悪化。
2015年、債務超過に陥り、2016年に上場を維持したまま台湾ホンハイ精密工業(フォックスコン)へ身売りとなる。