シャープの業績推移：売上高･営業利益率･純利益の推移

更新:2023年08月01日　公開:2023年03月09日

SHARPの連結決算：通年の売上推移

シャープの業績推移：売上高･営業利益･純利益･利益率の推移
年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
1998年	1兆7455億円	381億円 [2.2%]	46億円 [0.3%]
1999年	1兆8547億円	744億円 [4.0%]	281億円 [1.5%]
2000年	2兆128億円	1059億円 [5.3%]	385億円 [1.9%]
2001年	1兆8037億円	735億円 [4.1%]	113億円 [0.6%]
2002年	2兆32億円	994億円 [5.0%]	325億円 [1.6%]
2003年	2兆2572億円	1216億円 [5.4%]	607億円 [2.7%]
2004年	2兆5398億円	1510億円 [5.9%]	768億円 [3.0%]
2005年	2兆7971億円	1637億円 [5.9%]	886億円 [3.2%]
2006年	3兆1277億円	1865億円 [6.0%]	1017億円 [3.3%]
2007年	3兆4177億円	1836億円 [5.4%]	1019億円 [3.0%]
2008年	2兆8472億円	-554億円 [-1.9%]	-1258億円 [-4.4%]
2009年	2兆7559億円	519億円 [1.9%]	43億円 [0.2%]
2010年	3兆219億円	788億円 [2.6%]	194億円 [0.6%]
2011年	2兆4558億円	-375億円 [-1.5%]	-3760億円 [-15.3%]
2012年	2兆4785億円	-1462億円 [-5.9%]	-5453億円 [-22.0%]
2013年	2兆9271億円	1085億円 [3.7%]	115億円 [0.4%]
2014年	2兆7862億円	-480億円 [-1.7%]	-2223億円 [-8.0%]
2015年	2兆4615億円	-1619億円 [-6.6%]	-2559億円 [-10.4%]
2016年	2兆506億円	625億円 [3.0%]	-239億円 [-1.2%]
2017年	2兆3273億円	901億円 [3.9%]	702億円 [3.0%]
2018年	2兆3948億円	774億円 [3.2%]	640億円 [2.7%]
2019年	2兆2623億円	515億円 [2.3%]	137億円 [0.6%]
2020年	2兆4259億円	831億円 [3.4%]	532億円 [2.2%]
2021年	2兆4955億円	847億円 [3.4%]	740億円 [3.0%]
2022年	2兆5481億円	-257億円 [-1.0%]	-2608億円 [-10.2%]

出所：シャープ

1998年から2021年までのシャープの営業利益率の平均は2.5%。比較として、パナソニックの2001年から2021年までの営業利益率の平均が3.2%。
2001年からリーマンショック前の2007年までのシャープの営業利益率の平均は5.4%で、パナソニック(2.9%)やソニー(2.1%)よりも高かった。この勢いが液晶への巨額投資に向かった要因かもしれない。
リーマンショックの2008年以降の円高により、三重県亀山工場(2004年稼働)や、大阪府堺工場(2009年稼働)の収益性がしだいに悪化。さらにライバルの韓国勢の大規模投資に続き、中国企業の低価格攻勢により、巨額赤字を連発するようになり、資金繰りに奔走。
最終的に2016年に台湾ホンハイ精密工業(フォックスコン)へ身売りとなる。
利益率が高い事業を保有していないため、投資家からの期待値が低い。株価低迷の理由。

シャープの親会社「鴻海精密工業」の業績や財務状況

●鴻海精密工業(フォックスコン)の売上･営業利益率･財務の推移

SHARPの財政･経営状況

シャープの(連結)財務推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移
年度	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
2000年	2兆36億円 [2216億円]	1兆601億円 [4380億円]	9435億円 [47.1%]
2005年	2兆5602億円 [2994億円]	1兆4526億円 [4870億円]	1兆989億円 [42.9%]
2010年	2兆8856億円 [2478億円]	1兆8370億円 [8472億円]	1兆486億円 [35.6%]
2011年	2兆6141億円 [1953億円]	1兆9690億円 [1兆1271億円]	6451億円 [23.9%]
2012年	2兆877億円 [1919億円]	1兆9529億円 [1兆1744億円]	1348億円 [6.0%]
2013年	2兆1816億円 [3795億円]	1兆9745億円 [1兆935億円]	2071億円 [8.9%]
2014年	1兆9619億円 [2584億円]	1兆9174億円 [9742億円]	445億円 [1.5%]
2015年	1兆5706億円 [2753億円]	1兆6018億円 [7310億円]	-312億円(債務超過) [-2.7%]
2016年	1兆7736億円 [4821億円]	1兆4658億円 [6574億円]	3078億円 [16.6%]
2017年	1兆9086億円 [4223億円]	1兆5069億円 [6377億円]	4017億円 [19.8%]
2018年	1兆8485億円 [2666億円]	1兆4912億円 [6672億円]	3573億円 [18.5%]
2019年	1兆8119億円 [2250億円]	1兆5410億円 [7932億円]	2709億円 [14.1%]
2020年	1兆9272億円 [3419億円]	1兆5631億円 [7249億円]	3641億円 [18.2%]
2021年	1兆9562億円 [2873億円]	1兆4869億円 [6265億円]	4693億円 [23.2%]
2022年	1兆7730億円 [2621億円]	1兆5645億円 [7244億円]	2085億円 [11.8%]

出所：シャープ

2008年のリーマンショック前までは財務への心配がほとんどなかった。
2010年以降、しだいに財務が悪化。そして2015年に債務超過に陥り、2016年に上場を維持したまま台湾のホンハイ精密工業(フォックスコン)に買収される。
現在、財政面は以前よりも少し強化されているが万全とは言えない。利益率は低いが黒字が続いている事や、親会社のホンハイの財務がそこそこ強いため、再びどこかに身売りになるような事はないはず。

連結社員数と開発投資について

シャープの全従業員数、平均年収、設備投資費、研究開発費の推移
年度	従業員数(連結)	平均年収	設備投資費	研究開発費
2005年	46872人	743万円	2189億円	1852億円
2010年	55580人	712万円	1725億円	1739億円
2015年	43511人	633万円	452億円	1301億円
2020年	50478人	743万円	915億円	867億円

出所：シャープ

2015年の452億円の設備投資費のうち、228億円がディスプレイ投資。2020年の915億円の設備投資費のうち631億円がディスプレイ投資。シャープ/ホンハイは、まだまだディスプレイで勝負していく模様。

セグメント別の売上構造

シャープの売上内訳：部門別の業績(2021年～2022年)
部門	2021年/売上高 [営業利益:利益率(%)]	2022年/売上高 [営業利益:利益率(%)]
スマートライフ (白物家電)	4461億円 [482億円:10.8%]	4687億円 [282億円:6.0%]
8Kエコシステム (テレビ･複合機等)	5676億円 [249億円:4.4%]	5918億円 [134億円:2.3%]
ICT (スマホ/PC等)	3240億円 [40億円:1.2%]	3258億円 [-55億円:-1.7%]
ディスプレイ	8596億円 [203億円:2.4%]	7599億円 [-664億円:-8.7%]
電子部品	3968億円 [69億円:1.8%]	4755億円 [147億円:3.1%]

出所：シャープ

スマートライフ……白物家電部門。利益の中心は、洗濯機、エアコン、冷蔵庫、空気清浄機(プラズマクラスター)、調理家電など。製造コストを抑えるため、国内生産を大幅縮小。利益率の向上を目指す。
8Kエコシステム……テレビ、複合機など。テレビは全体的に世界シェアが落ちているが、日本国内はシェア20.1%(2021年度)と高シェアをキープ。複合機は新興国に強み。
ICT……スマートフォンやPC事業など。AQUOSフォンは、国内販売台数432万台販売でシェア11.8%(2021年度)。また、東芝PC事業「Dynabook」を2020年に買収し完全子会社化。PC事業に本格参入。
ディスプレイデバイス……液晶パネル製造・販売部門。液晶の需要が減っているスマホ向けを縮小し、テレビ、PCモニタ、ノートパソコン、自動車向けディスプレイでシェアを確保したい。
電子部品……センサ、半導体レーザ、高周波製品、スマホ向けカメラモジュールなど。カメラモジュールは、iPhone向けへの販売拡大を目指す。ライバルは韓国LGイノテック。

ピックアップ液晶

やはりシャープといえば「液晶」「亀山ブランド」。その業績推移を確認。

シャープの液晶パネル部門の売上高と営業利益の推移
年度	売上高	営業利益 [営業利益率(%)]
2009年	8872億円	111億円 [1.2%]
2010年	1兆269億円	170億円 [1.7%]
2011年	7209億円	-422億円 [-5.9%]
2012年	8467億円	-1389億円 [-16.4%]
2013年	9910億円	415億円 [4.2%]
2014年	9071億円	301億円 [3.3%]
2015年	7715億円	-1291億円 [-16.7%]
2016年	8420億円	35億円 [0.4%]
2017年	1兆865億円	370億円 [3.4%]
2018年	9596億円	270億円 [2.8%]
2019年	1兆1572億円	149億円 [1.3%]
2020年	8127億円	18億円 [0.2%]
2021年	8596億円	203億円 [2.4%]
2022年	7599億円	-664億円 [-8.7%]

出所：シャープ。2019年度は複合機事業を含む「8Kエコシステム部門」の数値。

2009年から2022年までのシャープ液晶事業の営業利益率の平均が-1.9%。比較として、韓国LGディスプレイの2000年から2022年までの営業利益率の平均が4.7%。サムスンディスプレイの2003年から2022年までの営業利益率の平均が9.7%。
シャープの業績悪化は、液晶ディスプレイパネル部門の悪化と同義。社運をかけて巨額設備投資にふみきった液晶事業だが、2008年リーマンショック以降、一度も利益率5%に達する事がなかった。大きく赤字を出す年も3回。
台湾ホンハイグループ傘下となった2016年以降は液晶パネル部門で営業赤字を出していない。
昔と比べてディスプレイ関連の設備投資費用が減少しており、2021年度の設備投資額は165億円。多額のコストを必要としなくなっている。また、プレーヤーの減少で市場も安定化。
2022年度は、物価高による市況悪化によって赤字転落。

ライバル他社の成績推移

●サムスンディスプレイの業績推移
●LGディスプレイの業績推移
●ジャパンディスプレイの業績推移
●中国BOEの業績推移

なぜ液晶で失敗したのか

一般には過剰投資が原因とされる。(しかし、これを結論付けるのは残酷)
液晶ディスプレイが普及する頃、ちょうどリーマンショック(2008年)が重なり、世界的な市況悪化と同時に、円高で利益が出にくかった。
韓国のサムスンやLGディスプレイが人件費が安くて政府補助がある中国で巨額投資、大量生産。一方のシャープは技術流出を恐れ、日本での製造に注力。製造･販売コストで優位性をもてなかった。
2010年代中盤から中国BOEやCSOTなどの中国政府の多額の補助金を受けたメーカーが急成長。シャープは、さらに利益が出にくくなる。
アップルは2017年発売のiPhoneXから有機ELを採用。スマホ向け液晶パネルの需要の減少。
シャープは液晶パネルのサプライヤーである事と同時に、テレビ事業も手掛けるため、液晶パネルの外販先がライバル企業という形だった。つまり、顧客との関係づくりが難しかった。もし、シャープがサプライヤー専業だったら、ソニーやパナソニック、東芝などがライバルではなく協力関係となり、競合の設備投資を抑える事ができたかもしれない。

液晶ディスプレイ市場シェア

【2019年度】液晶ディスプレイパネル市場シェア
メーカー	中小型液晶パネルシェア	大型液晶パネルシェア
シャープ(日本)	9.2%	4.7%
イノラックス(台湾)	7.0%	12.2%
LGﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｲ(韓国)	12.1%	24.0%
BOE(中国)	15.9%	20.7%
AUO(台湾)	6.1%	13.0%
サムスン(韓国)	–	9.3%
TCL CSOT(中国)	4.8%	6.2%

出所：Omdia。サムスンは早くから中小型液晶パネルから撤退。

ホンハイは台湾のディスプレイメーカー「台湾INNOLUX(イノラックス)」と資本関係があり、ホンハイがシャープを買収した事で実質的に経営方針が一部で共通化。
ホンハイが資本参加するシャープとイノラックス(台湾)のシェアを合計すると、中小型パネルが16.2%、大型パネルが16.9%。(2019年度)

シャープの業績回復の理由

2016年にホンハイに買収された後、シャープの業績が回復している理由は何か。

問題だった液晶パネル分野において、2020年～2022年にサムスンが液晶パネルから撤退。パナソニックも2021年に液晶から撤退。LGディスプレイも生産縮小となり、世界的にプレーヤーが減少。競争が低下。結果として、シャープのディスプレイ事業も安定化へ。
親会社のホンハイは製造受託メーカー(EMS)として幅広い顧客と製造拠点をもち、テレビの受託製造も手掛ける。例えば、ソニーのテレビ「ブラビア」もホンハイが受託製造。つまり、シャープ買収で液晶パネル製造とテレビ製造の2つのボリュームが大きくなった事で、規模の利点が拡大。生産性の向上でシャープの液晶＆テレビ事業も安定化へ。
シャープの家電事業においても、ホンハイの他社製品受託生産事業との相性が良く、それが生産性向上につながっている。
ホンハイは、安売りを仕掛けてくる中国勢と戦えるノウハウをもっている。製造受託業界で世界トップの理由。