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シャープの業績推移:売上高・営業利益率・純利益の推移

業績推移

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SHARPの連結決算(通年)の売上推移

シャープの業績推移:売上高・営業利益・純利益・利益率の推移
年度 売上高・収益 営業利益
[営業利益率(%)]
純利益・最終損益
[純利益率(%)]
1998年 1兆7455億円 381億円
[2.2%]
46億円
[0.3%]
1999年 1兆8547億円 744億円
[4.0%]
281億円
[1.5%]
2000年 2兆128億円 1059億円
[5.3%]
385億円
[1.9%]
2001年 1兆8037億円 735億円
[4.1%]
113億円
[0.6%]
2002年 2兆32億円 994億円
[5.0%]
325億円
[1.6%]
2003年 2兆2572億円 1216億円
[5.4%]
607億円
[2.7%]
2004年 2兆5398億円 1510億円
[5.9%]
768億円
[3.0%]
2005年 2兆7971億円 1637億円
[5.9%]
886億円
[3.2%]
2006年 3兆1277億円 1865億円
[6.0%]
1017億円
[3.3%]
2007年 3兆4177億円 1836億円
[5.4%]
1019億円
[3.0%]
2008年 2兆8472億円 -554億円
[-1.9%]
-1258億円
[-4.4%]
2009年 2兆7559億円 519億円
[1.9%]
43億円
[0.2%]
2010年 3兆219億円 788億円
[2.6%]
194億円
[0.6%]
2011年 2兆4558億円 -375億円
[-1.5%]
-3760億円
[-15.3%]
2012年 2兆4785億円 -1462億円
[-5.9%]
-5453億円
[-22.0%]
2013年 2兆9271億円 1085億円
[3.7%]
115億円
[0.4%]
2014年 2兆7862億円 -480億円
[-1.7%]
-2223億円
[-8.0%]
2015年 2兆4615億円 -1619億円
[-6.6%]
-2559億円
[-10.4%]
2016年 2兆506億円 625億円
[3.0%]
-239億円
[-1.2%]
2017年 2兆3273億円 901億円
[3.9%]
702億円
[3.0%]
2018年 2兆3948億円 774億円
[3.2%]
640億円
[2.7%]
2019年 2兆2623億円 515億円
[2.3%]
137億円
[0.6%]
2020年 2兆4259億円 831億円
[3.4%]
532億円
[2.2%]
2021年 2兆4955億円 847億円
[3.4%]
740億円
[3.0%]
出所:シャープ
  • 1998年から2021年までのシャープの営業利益率の平均は2.5%。比較として、パナソニックの2001年から2021年までの営業利益率の平均が3.2%。ソニーの1987年から2021年までの営業利益率の平均が4.0%。
  • 2001年からリーマンショック前の2007年までのシャープの営業利益率の平均は5.4%で、パナソニック(2.9%)やソニー(2.1%)よりも高かった。この勢いが液晶への巨額投資に向かった要因かもしれない。
  • リーマンショックの2008年以降の円高により、三重県亀山工場(2004年稼働)や、大阪府堺工場(2009年稼働)の収益性がしだいに悪化。さらにライバルの韓国勢の大規模投資に続き、中国企業の低価格攻勢により、巨額赤字を連発するようになり、資金繰りに奔走。
  • 最終的に2016年に台湾ホンハイ精密工業(フォックスコン)へ身売りとなる。
  • 利益率が高い事業を保有していないため、投資家からの期待値が低い。株価低迷の理由。

SHARPの財政・経営状況

シャープの(連結)財務推移:総資産・純資産・自己資本比率の推移
年度 総資産
[現金・手元資金]
負債総額
[有利子負債]
自己資本・純資産
[自己資本比率(%)]
2000年 2兆36億円
[2216億円]
1兆601億円
[4380億円]
9435億円
[47.1%]
2005年 2兆5602億円
[2994億円]
1兆4526億円
[4870億円]
1兆989億円
[42.9%]
2010年 2兆8856億円
[2478億円]
1兆8370億円
[8472億円]
1兆486億円
[35.6%]
2011年 2兆6141億円
[1953億円]
1兆9690億円
[1兆1271億円]
6451億円
[23.9%]
2012年 2兆877億円
[1919億円]
1兆9529億円
[1兆1744億円]
1348億円
[6.0%]
2013年 2兆1816億円
[3795億円]
1兆9745億円
[1兆935億円]
2071億円
[8.9%]
2014年 1兆9619億円
[2584億円]
1兆9174億円
[9742億円]
445億円
[1.5%]
2015年 1兆5706億円
[2753億円]
1兆6018億円
[7310億円]
-312億円(債務超過)
[-2.7%]
2016年 1兆7736億円
[4821億円]
1兆4658億円
[6574億円]
3078億円
[16.6%]
2017年 1兆9086億円
[4223億円]
1兆5069億円
[6377億円]
4017億円
[19.8%]
2018年 1兆8485億円
[2666億円]
1兆4912億円
[6672億円]
3573億円
[18.5%]
2019年 1兆8119億円
[2250億円]
1兆5410億円
[7932億円]
2709億円
[14.1%]
2020年 1兆9272億円
[3419億円]
1兆5631億円
[7249億円]
3641億円
[18.2%]
2021年 1兆9562億円
[2873億円]
1兆4869億円
[6265億円]
4693億円
[23.2%]
出所:シャープ
  • 2008年のリーマンショック前までは財務への心配がほとんどなかった。
  • 2015年に債務超過に陥り、2016年に上場を維持したまま台湾のホンハイ精密工業(フォックスコン)に買収される。
  • 現在も財政的には不安定。利益率は低いが黒字が続いている事や、親会社のホンハイの財務がそこそこ強いため、再びどこかに身売りになるような事はないはず。

親会社の業績や財務状況

シャープを買収した鴻海精密工業の業績推移や財務推移はこちら。(サイト内別記事)

セグメント別の収益構造

2021年度のシャープの売上構造:部門別の業績
部門 2021年/売上高 営業利益
[営業利益率(%)]
スマートライフ
(白物家電)
4461億円 482億円
[10.8%]
8Kエコシステム
(テレビ・複合機等)
5676億円 249億円
[4.4%]
ICT
(スマホ/PC等)
3240億円 40億円
[1.2%]
ディスプレイ 8596億円 203億円
[2.4%]
電子部品 3968億円 69億円
[1.8%]
出所:シャープ
  • スマートライフ……白物家電部門。利益の中心は、洗濯機、エアコン、冷蔵庫、空気清浄機(プラズマクラスター)、調理家電など。製造コストを抑えるため、国内生産を大幅縮小。利益率の向上を目指す。
  • 8Kエコシステム……テレビ、複合機など。テレビは全体的に世界シェアが落ちているが、日本国内はシェア20.1%(2021年度)と高シェアをキープ。複合機は新興国に強み。
  • ICT……スマートフォンやPC事業など。AQUOSフォンは、国内販売台数432万台販売でシェア11.8%(2021年度)。また、東芝PC事業「Dynabook」を2020年に買収し完全子会社化。PC事業に本格参入。
  • ディスプレイデバイス……液晶パネル製造・販売部門。液晶の需要が減っているスマホ向けを縮小し、テレビ、PCモニタ、ノートパソコン、自動車向けディスプレイでシェアを確保したい。
  • 電子部品……センサ、半導体レーザ、高周波製品、スマホ向けカメラモジュールなど。カメラモジュールは、iPhone向けへの販売拡大を目指す。ライバルは韓国LGイノテック。

ピックアップ液晶

やはりシャープといえば「液晶」「亀山ブランド」。その業績推移を確認。

シャープの液晶パネル部門の売上高と営業利益の推移
年度 売上高 営業利益
[営業利益率(%)]
2009年 8872億円 111億円
[1.2%]
2010年 1兆269億円 170億円
[1.7%]
2011年 7209億円 -422億円
[-5.9%]
2012年 8467億円 -1389億円
[-16.4%]
2013年 9910億円 415億円
[4.2%]
2014年 9071億円 301億円
[3.3%]
2015年 7715億円 -1291億円
[-16.7%]
2016年 8420億円 35億円
[0.4%]
2017年 1兆865億円 370億円
[3.4%]
2018年 9596億円 270億円
[2.8%]
2019年 1兆1572億円 149億円
[1.3%]
2020年 8127億円 18億円
[0.2%]
2021年 8596億円 203億円
[2.4%]
出所:シャープ。2019年度は複合機事業を含む「8Kエコシステム部門」の数値。
  • シャープの業績悪化は、液晶ディスプレイパネル部門の悪化と同義。社運をかけた液晶事業だが、2008年リーマンショック以降、一度も利益率5%に達する事がなかった。
  • 台湾ホンハイグループ傘下となった2016年以降は液晶パネル部門で営業赤字を出していない。
  • 昔と比べてディスプレイ関連の設備投資費用が減少しており、2021年度の設備投資額は165億円。多額のコストを必要としなくなっている。また、プレーヤーの減少で市場も安定化。

なぜ液晶で失敗したのか

  • 一般には過剰投資が原因とされる。(しかし、これを結論付けるのは残酷)
  • 液晶ディスプレイが普及する頃、ちょうどリーマンショック(2008年)が重なり、世界的な市況悪化と同時に、円高で利益が出にくかった。
  • 韓国のサムスンやLGディスプレイが人件費が安くて政府補助がある中国で巨額投資、大量生産。一方のシャープは技術流出を恐れ、日本での製造に注力。製造・販売コストで優位性をもてなかった。
  • 2010年代中盤から中国BOEやCSOTなどの中国政府の多額の補助金を受けたメーカーが急成長。シャープは、さらに利益が出にくくなる。
  • アップルは2017年発売のiPhoneXから有機ELを採用。スマホ向け液晶パネルの需要の減少。
  • シャープは液晶パネルのサプライヤーである事と同時に、テレビ事業も手掛けるため、液晶パネルの外販先がライバル企業という形だった。つまり、顧客との関係づくりが難しかった。サプライヤー専業だったら、結果は違っていたかもしれない。

液晶ディスプレイ市場シェア

【2019年度】液晶ディスプレイパネル市場シェア
メーカー 中小型液晶
パネルシェア
大型液晶
パネルシェア
シャープ 日本 9.2% 4.7%
イノラックス 台湾 7.0% 12.2%
LGディスプレイ 韓国 12.1% 24.0%
BOE 中国 15.9% 20.7%
AUO 台湾 6.1% 13.0%
サムスン 韓国 9.3%
TCL CSOT 中国 4.8% 6.2%
出所:Omdia。サムスンは早くから中小型液晶パネルから撤退。
  • ホンハイは台湾のディスプレイメーカー「台湾INNOLUX(イノラックス)」と資本関係があり、ホンハイがシャープを買収した事で実質的に経営方針が一部で共通化。
  • ホンハイが資本参加するシャープとイノラックス(台湾)のシェアを合計すると、中小型パネルが16.2%、大型パネルが16.9%。(2019年度)

シャープの業績回復の理由

2016年にホンハイに買収された後、シャープの業績が回復している理由は何か。

  • 問題だった液晶パネル分野において、2020年~2022年にサムスンが液晶パネルから撤退。パナソニックも2021年に液晶から撤退。LGディスプレイも生産縮小となり、世界的にプレーヤーが減少。競争が低下。結果として、シャープのディスプレイ事業も安定化へ。
  • 親会社のホンハイは製造受託メーカー(EMS)として幅広い顧客と製造拠点をもち、テレビの受託製造も手掛ける。例えば、ソニーのテレビ「ブラビア」もホンハイが受託製造。つまり、シャープ買収で液晶パネル製造とテレビ製造の2つのボリュームが大きくなった事で、規模の利点が拡大。生産性の向上でシャープの液晶&テレビ事業も安定化へ。
  • シャープの家電事業においても、ホンハイの他社製品受託生産事業との相性が良く、それが生産性向上につながっている。
  • ホンハイは、安売りを仕掛けてくる中国勢と戦えるノウハウをもっている。製造受託業界で世界トップの理由。
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