ニデック(日本電産)の業績推移：売上高･営業利益率･財務状況

Nidecの連結決算：通年の売上推移

ニデック(日本電産)の業績推移：売上高･営業利益･純利益･利益率の推移

年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
1998年	1325億円	162億円 [12.2%]	56億円 [4.2%]
1999年	1385億円	144億円 [10.3%]	52億円 [3.8%]
2000年	2492億円	160億円 [6.4%]	54億円 [2.2%]
2001年	2810億円	162億円 [5.7%]	73億円 [2.6%]
2002年	2986億円	228億円 [7.6%]	50億円 [1.7%]
2003年	3290億円	310億円 [9.4%]	160億円 [4.9%]
2004年	4858億円	536億円 [11.0%]	334億円 [6.9%]
2005年	5368億円	534億円 [9.9%]	409億円 [7.6%]
2006年	6296億円	640億円 [10.1%]	399億円 [6.3%]
2007年	7421億円	768億円 [10.3%]	411億円 [5.5%]
2008年	6134億円	518億円 [8.4%]	283億円 [4.6%]
2009年	5874億円	783億円 [13.3%]	519億円 [8.8%]
2010年	6885億円	905億円 [13.1%]	523億円 [7.6%]
2011年	6823億円	730億円 [10.6%]	407億円 [6.0%]
2012年	7092億円	176億円 [2.4%]	79億円 [1.1%]
2013年	8751億円	850億円 [9.7%]	562億円 [6.4%]
2014年	1兆283億円	1112億円 [10.8%]	762億円 [7.4%]
2015年	1兆1782億円	1245億円 [10.5%]	899億円 [7.6%]
2016年	1兆1993億円	1403億円 [11.7%]	1117億円 [9.3%]
2017年	1兆4880億円	1668億円 [11.2%]	1308億円 [8.8%]
2018年	1兆5183億円	1386億円 [9.1%]	1107億円 [7.3%]
2019年	1兆5348億円	1103億円 [7.1%]	600億円 [3.9%]
2020年	1兆6180億円	1600億円 [9.8%]	1219億円 [7.5%]
2021年	1兆9181億円	1714億円 [8.9%]	1368億円 [7.1%]
2022年	2兆2428億円	1001億円 [4.5%]	450億円 [2.0%]

• ニデック(旧･日本電産)は、長い期間に渡って営業利益と純利益、ともに赤字なし。創業者、永守重信氏の経営理念により、利益に厳格な社風がある。
• リーマンショック(2008年)、ギリシャ危機(2010年)、東日本大震災(2011年)、円高などで経済が落ち込んでいた2008年から2012年までの営業利益率の平均が9.6%。つまり、ニデックは世界的な景気悪化や円高においても、利益を確保できる能力があるという事。
• 理想的な製品ラインナップを持つ事、海外展開が進んでいる事、成長分野である車載向けモータの強化、そして経営陣の飛躍意識の高さなどが投資家からの信用につながり、株式時価総額も高い状態を維持。

Nidecの財政･経営状況

ニデック(日本電産)の財務状況の推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移

年度	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
2005年	5660億円 [920億円]	3023億円 [483億円]	2637億円 [46.6%]
2010年	7482億円 [943億円]	3377億円 [1549億円]	4105億円 [54.9%]
2015年	1兆3844億円 [3059億円]	6119億円 [3007億円]	7725億円 [55.8%]
2020年	2兆2560億円 [2195億円]	1兆1600億円 [5314億円]	1兆960億円 [48.6%]
2021年	2兆6892億円 [1996億円]	1兆3959億円 [5957億円]	1兆2933億円 [48.1%]
2022年	2兆8726億円 [1861億円]	1兆4989億円 [7053億円]	1兆3737億円 [47.8%]

• 積極的な企業買収を活用する日本電産の経営理念により、毎年のように国内・海外企業を次々と買収。世界44カ国に300社超のグループ会社を持つ。
• M&Aが多い中、安定的な財務を維持して会社規模を拡大。安定成長は、かつて資金繰りに苦労した永守重信氏(創業者)の経営哲学によるもの。

連結社員数と開発投資について

ニデックの全従業員数、設備投資費、研究開発費の推移

年度	従業員数(連結)	平均年収	設備投資費	研究開発費
2005年	7万8721人	536万円	431億円	292億円
2010年	10万6000人	569万円	422億円	279億円
2015年	9万6602人	655万円	819億円	519億円
2020年	11万2551人	587万円	889億円	672億円

• 2020年度の従業員は連結で約11.2万人。売上高を基準に言えば従業員が多いように思えるが、モーター業界は労働集約的な製造業であるため、人員が多くなるのは仕方がない。
• 厳格な生産目標達成のため、従業員には製造現場で厳格な仕事と忍耐が求められる。

売上の内訳：製品別の収益高

ニデックの製品用途別の売上高/営業利益の推移

製品用途	2007年/売上高 [営業利益:利益率(%)]	2015年/売上高 [営業利益:利益率(%)]	2021年/売上高 [営業利益:利益率(%)]
精密小型ﾓｰﾀ	3856億円 [509億円:13.2%]	4479億円 [681億円:15.2%]	4249億円 [424億円:10.0%]
車載用ﾓｰﾀ	963億円 [26億円:2.7%]	5547億円 [476億円:8.6%]	4176億円 [106億円:2.5%]
家電･産業用			7865億円 [781億円:9.9%]
機器装置用	688億円 [115億円:16.7%]	1064億円 [157億円:14.8%]	2155億円 [423億円:19.6%]
電子･光学品	1458億円 [137億円:9.4%]	641億円 [66億円:10.3%]	696億円 [110億円:15.8%]

• 現在は車載向けモータ、産業向け中型モータを強化中。2007年と比較すると、売上高が格段に上昇。
• 世界の製造業の拡大と比例して、機器装置用モータの売上高も上昇。このセグメントが減少すると、世界の製造業の停滞を意味する。

国内と海外の売上比率

ニデックの国別･地域別の売上高と全体比の推移

国/地域	2010年/売上高 [全体比(%)]	2015年/売上高 [全体比(%)]	2021年/売上高 [全体比(%)]
日本	1808億円 [26.3%]	1798億円 [15.3%]	1872億円 [11.6%]
北米	552億円 [8.0%]	2306億円 [19.6%]	3559億円 [22.0%]
アジア	3945億円 [57.3%]	6008億円 [51.0%]	7717億円 [47.7%]
欧州	524億円 [7.6%]	1524億円 [12.9%]	2604億円 [16.1%]
その他	54億円 [0.8%]	144億円 [1.2%]	426億円 [2.6%]

• 海外展開を進めた事により、日本国内の売上比率が減少し、海外の販売比率が上昇。
• 外国への売上高上昇率は、海外従業員数の増加率とほぼ比例。

中核事業はモータ

モーターにはいろいろな種類がある中、Nidecが強みとしているのはブラシレスDCモーター。

他の種類のモータと比較してエネルギーロスが少なく低消費電力で、小型、高出力、低騒音、長寿命などの優れた点を多く持つ。

徹底したコスト管理のもとでブラシレスDCモーターを量産。その分野でニデックはダントツ世界トップシェアの地位を確立。

小型で信頼性が求められる「ハイテク機器向けモーター」の市場シェアが高い事が、安定的な利益率に直結。

代表的な市場トップシェア

ニデックの凄みは、狙った分野は必ずといっていいほどトップシェアをとってしまうところ。社長の士気の高さが関係。

どんな製品にモーターは必要か

モーターは電気を使って「動かす」「回す」「振動させる」という現象がみられる製品ならば基本的に搭載されている。そのモーターが必要となる製品は世の中でかなり多い。

製品をあげればキリがない。そして、日本電産のモーターは世の中に存在するあらゆる製品に搭載されている。

成長分野は車載向けモーター

脱炭素社会に向けて、自動車業界は「ガソリン車」から「電気自動車(EV)」に向かう。エンジンからモータに変革するという事で、Nidecは得意のモータでEV市場の成長を取り込みたい。

Nidecが高シェアをもつハイテク製品向けの小型モータは、スマホやPC、生活家電、HDD向けモータなどの需要が頭打ちであるため、会社の成長のためには車載向けを強化するしかない。

車に使用されるモーター

ほとんどがガソリンエンジン車にも搭載されるモーターだが、エンジンの代わりとなる「トラクションモーター」だけは急激な成長が見込まれる分野。

ニデックは、トラクションモーターをパッケージ化・システム化する事で高い付加価値をもたらし、会社の成長につなげたい。

EV化に向けた動き

• ステランティスとEV向けトラクションモーターシステム事業の合弁設立。つまり、エンジンに代わる車載モーターをステランティスと利益をシェアして供給していくという事。
• 台湾の鴻海(ホンハイ)グループと電気自動車用モータの生産・開発で合弁会社設立。ホンハイはスマホやパソコンなどの受託生産だけではなく、自動車受託製造においても事業を拡大。
• 電気自動車において、エンジンの代わりとなるEVトラクションモーターシステム「E-Axle(イーアクスル)」の工場を中国や欧州に建設。モーターメーカーとしては、突出して投資規模が大きい。

ステランティスとの合弁はメリット大きい

ステランティスは、FCAとPSAが合併して2021年に誕生した自動車メーカー。グループ内に欧州で有名なフィアット、プジョー、シトロエン、オペル、アルファロメオ、そして米国クライスラー由来のJeepやRam Trucksなどのブランドをもつ。

ステランティスの2021年度の自動車販売台数は614万台で世界シェア7.3%。ニデックは、その巨大需要を取り込む見込み。