NIKE/ナイキの業績推移：売上高･営業利益率･純利益の推移

NIKE/ナイキの連結決算：通年の売上推移

平均利益率

会社の動向

• ナイキの設立は1964年。
• 1968年、オニツカタイガー(現在のアシックス)の輸入販売代理店として事業開始。アシックスの製造ノウハウを学び、これがシューズ事業を拡大していくきっかけとなる。
• 1971年、オニツカタイガーと提携終了。いろいろ揉めた話しアリ。
• 1985年、マイケルジョーダンとタイアップした「エアジョーダンI」を発表。その後、ジョーダンの活躍と共にエアジョーダンシリーズが大ヒットしていく。
• 1990年代、スニーカーブランド「エアマックス」シリーズが大ヒット。世界的なNIKEスニーカーブームへ。
• 1994年に開催が決定したサッカーアメリカW杯をきっかけに、サッカーにも集中展開。米国ではサッカーは不毛の地とされていたが、まずは欧州や日本市場に注力。
• 1997年、ジョーダンブランドを子会社化。
• 2003年7月、ナイキは米コンバースを3億ドルで買収。
• 2013年、NYダウの構成銘柄30種にナイキが加わり、アメリカの代表的な企業の仲間入り。
• 2024年6月、売上高の減少予測を発表すると、株価が前日比で約290億ドル(-19.98%)も下落。ランニングシューズ/スニーカーの競争激化が不安視された事が要因。
• 米国シューズ市場において、新興メーカー「オン(On)」や「ホカ(Hoka)」などが台頭。また、日本の「アシックス」の販売も伸びており、ナイキの将来性に懸念が増す。
• 個性や多様性が求められる時代において、ナイキはメジャーな存在になりすぎて、飽きられている可能性あり。アディダスやプーマなどの老舗ブランドも同様の現象。
• ナイキの歴史的なブランド戦略として、バスケではマイケルジョーダン、サッカーではクリスティアーノ･ロナウド、ゴルフではタイガーウッズなど、有名トップ選手との契約をもとにした売上戦略があったが、その戦略に陰りが出ているという見方も。

NIKE/ナイキの財政･経営状況

• ナイキの財務不安は今のところなし。2023年時点では、有利子負債よりも現金/現金性資産が多い実質無借金経営。
• 2024年7月時点のナイキの株式時価総額は1097億ドル。比較として、アディダスは410億ユーロ、プーマが66億ユーロ。アシックスは約2兆円。

ナイキの連結社員数

• 2023年時点のナイキのグローバル全社員数は83700人。
• 日本ナイキジャパンの従業員数が2683人。(2019年度)
• 2024年度は、業績悪化により全従業員数の約2%のリストラを発表。スニーカー分野の競争激化への備え。

収益構造･セグメント別の成績

• 2023年度のナイキのシューズ売上高が331.35億ドル。比較として、adidasシューズ部門の売上が121.39億ユーロ、プーマが45.83億ユーロ。
• ナイキの売り上げの大半がシューズ。靴は消耗品であるため、一年に何度もナイキのスニーカーを購入する人が多い。しかし、その中核のシューズ売上で減速している事がナイキ社の問題となっている。
• 2023年度のナイキのアパレル部門の売上高は138.43億ドル。比較としてアディダスは78.06億ユーロ、プーマ社は27.63億ユーロの売上。
• アパレル部門は、Tシャツやスポーツウェア。サッカーなどのユニホームウェアの売り上げも含む。

「CONVERSE」と「Jordan」ブランドの成績

• コンバースの買収は2003年。ジョーダンブランド子会社化は1997年。
• 共に売上高は右肩上がりだったが、2024年から減少する見込み。SNSの時代、若者のトレンドが急激に変化している模様。

NIKEの地域ごとの売上比率

• ナイキの売り上げの3割～4割がアメリカ市場。
• 欧州ではウェアの売り上げは低く、ほとんどがスニーカーの売り上げ。
• 中国市場は、米中対立の影響が懸念されていたが、思ったほど売り上げ減少とはならなかった。
• 日本市場でも、NIKEスニーカー売り上げはかつてよりも衰えている。日本ではスニーカーというとニューバランスやアディダスなどが人気。