スズキの業績推移：車/バイク販売台数･売上高･営業利益率･財務

更新:2025年05月16日　公開:2022年09月12日

SUZUKIの連結決算：通年の売上推移

スズキの業績推移：自動車/バイク販売台数の推移と売上高･営業利益･純利益･利益率の推移
年度	売上高･収益 [四輪(自動車)販売台数] {二輪(バイク)販売台数}	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
1996年	1兆5024億円	589億円 [3.9%]	335億円 [2.2%]
1997年	1兆4887億円	496億円 [3.3%]	301億円 [2.0%]
1998年	1兆4558億円	472億円 [3.2%]	243億円 [1.7%]
1999年	1兆5211億円 [185万台] {171万台}	425億円 [2.8%]	268億円 [1.8%]
2000年	1兆6002億円 [173万台] {154万台}	507億円 [3.2%]	202億円 [1.3%]
2001年	1兆6682億円 [164万台] {162万台}	584億円 [3.5%]	223億円 [1.3%]
2002年	2兆153億円 [184万台] {166万台}	742億円 [3.7%]	310億円 [1.5%]
2003年	2兆1989億円 [173万台] {228万台}	951億円 [4.3%]	438億円 [2.0%]
2004年	2兆3655億円 [189万台] {292万台}	1075億円 [4.5%]	605億円 [2.6%]
2005年	2兆7464億円 [206万台] {306万台}	1138億円 [4.1%]	659億円 [2.4%]
2006年	3兆1636億円 [222万台] {306万台}	1329億円 [4.2%]	750億円 [2.4%]
2007年	3兆5024億円 [240万台] {334万台}	1494億円 [4.3%]	802億円 [2.3%]
2008年	3兆48億円 [230万台] {335万台}	769億円 [2.6%]	274億円 [0.9%]
2009年	2兆4690億円 [235万台] {301万台}	793億円 [3.2%]	289億円 [1.2%]
2010年	2兆6082億円 [264万台] {269万台}	1069億円 [4.1%]	451億円 [1.7%]
2011年	2兆5212億円 [256万台] {258万台}	1193億円 [4.7%]	538億円 [2.1%]
2012年	2兆5783億円 [266万台] {231万台}	1445億円 [5.6%]	803億円 [3.1%]
2013年	2兆9383億円 [270万台] {202万台}	1877億円 [6.4%]	1074億円 [3.7%]
2014年	3兆154億円 [286万台] {176万台}	1794億円 [5.9%]	968億円 [3.2%]
2015年	3兆1806億円 [286万台] {150万台}	1953億円 [6.1%]	1166億円 [3.7%]
2016年	3兆1695億円 [291万台] {136万台}	2666億円 [8.4%]	1599億円 [5.0%]
2017年	3兆7572億円 [322万台] {157万台}	3741億円 [10.0%]	2157億円 [5.7%]
2018年	3兆8714億円 [332万台] {174万台}	3243億円 [8.4%]	1787億円 [4.6%]
2019年	3兆4884億円 [285万台] {170万台}	2150億円 [6.2%]	1342億円 [3.8%]
2020年	3兆1782億円 [257万台] {153万台}	1944億円 [6.1%]	1464億円 [4.6%]
2021年	3兆5683億円 [270万台] {164万台}	1914億円 [5.4%]	1603億円 [4.5%]
2022年	4兆6416億円 [300万台] {186万台}	3506億円 [7.6%]	2211億円 [4.8%]
2023年	5兆3742億円 [316.8万台] {191.2万台}	4655億円 [8.7%]	2677億円 [5.0%]
2024年	5兆8251億円 [324.0万台] {206.4万台}	6428億円 [11.0%]	4160億円 [7.1%]

出所：SUZUKI。1999年から2002年までのバイク販売台数は生産台数のデータ。

平均利益率

スズキの1996年から2024年までの営業利益率の平均が5.3%。

会社の動向

スズキの設立は1920年。自動車やバイク、船外機などを手掛ける。
スズキは小型車に特化したメーカーで「選択と集中」が進んでいる会社。そのため、生産性が良く、営業損失になりにくい。
2012年、アメリカ自動車市場からの撤退を発表。選択と集中。
2018年、中国市場において現地企業との合弁を解消し、自動車生産から撤退。選択と集中。
2020年のコロナ危機、2021年の半導体不足などでも、営業利益と純利益、ともに大きな崩れナシ。
スズキのバイク事業において、近年は昔と比べて利益率が上がっている。
スズキの国内バイク工場は浜松市のみで集中生産。
人口規模が大きいインド市場で成功している事が強み。

SUZUKIの財政･経営状況

スズキの財務推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移
年度	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
2000年	1兆2998億円 [2719億円]	7061億円 [1658億円]	5937億円 [45.7%]
2005年	1兆8497億円 [2166億円]	1兆2330億円 [1985億円]	6167億円 [33.3%]
2010年	2兆2243億円 [6319億円]	1兆1174億円 [4845億円]	1兆1069億円 [43.6%]
2015年	2兆7020億円 [4500億円]	1兆5143億円 [5292億円]	1兆1877億円 [43.9%]
2020年	4兆363億円 [9243億円]	2兆44億円 [7708億円]	2兆319億円 [41.8%]
2021年	4兆1551億円 [8579億円]	1兆8915億円 [6741億円]	2兆2636億円 [45.2%]
2022年	4兆5777億円 [8821億円]	2兆691億円 [7638億円]	2兆5086億円 [45.4%]
2023年	5兆3856億円 [8536億円]	2兆2472億円 [7861億円]	3兆1383億円 [58.3%]

出所：SUZUKI

2000年以降、自己資本比率40%前後を規律に、安定的に会社規模を拡大。
2024年5月時点のスズキの株式時価総額は3兆6300億円。

SUZUKIの連結社員数と開発投資について

スズキの全従業員数、平均年収、設備投資費、研究開発費の推移
年度	従業員数(連結)	平均年収	設備投資費	研究開発費
2000年	30153人	–	764億円	375億円
2005年	40798人	636万円	2459億円	899億円
2010年	52731人	529万円	1303億円	1041億円
2015年	61601人	625万円	1715億円	1310億円
2020年	68739人	665万円	1709億円	1462億円
2023年	72372人	702万円	3215億円	2342億円

出所：SUZUKI

収益構造：セグメント別の業績

スズキの売上内訳：部門別の売上高･営業利益率の推移
年度	自動車	バイク	マリン
年度	売上高 [営業利益/利益率(%)]
2015年	2兆8785億円 [1926億円/6.7%]	2339億円 [-102億円/-4.4%]	683億円 [129億円/18.9%]
2016年	2兆8956億円 [2551億円/8.8%]	2063億円 [-9億円/-0.4%]	676億円 [126億円/18.6%]
2017年	3兆4358億円 [3550億円/10.3%]	2464億円 [46億円/1.9%]	751億円 [145億円/19.3%]
2018年	3兆5325億円 [3037億円/8.6%]	2551億円 [36億円/1.4%]	839億円 [170億円/20.3%]
2019年	3兆1574億円 [1971億円/6.2%]	2426億円 [7億円/0.3%]	884億円 [173億円/19.6%]
2020年	2兆8766億円 [1721億円/6.0%]	2065億円 [26億円/1.6%]	951億円 [198億円/20.8%]
2021年	3兆2048億円 [1528億円/4.8%]	2534億円 [108億円/4.3%]	979億円 [240億円/24.5%]
2022年	4兆1622億円 [2791億円/6.7%]	3332億円 [293億円/8.8%]	1346億円 [394億円/29.3%]
2023年	4兆8838億円 [3981億円/8.0%]	3669億円 [390億円/10.6%]	1122億円 [252億円/22.5%]
2024年	5兆3052億円 [5676億円/10.7%]	3981億円 [408億円/10.3%]	1097億円 [306億円/27.9%]

出所：SUZUKI

スズキの売上高のほとんどが自動車部門で、売上比率は89.8%。(2021年度)
バイク部門の売上規模は全体的に小さい。利益率の比較として、ホンダの2021年度の2輪(バイク)部門の営業利益率が15.0%で4.3%のスズキよりも3倍以上の差がある。
スズキのマリン事業というのは主に「船外機」のこと。世界シェア10～15%ほど。

SUZUKIの国別･地域別の売上台数

スズキの日本、インド、ヨーロッパの自動車販売台数の推移
年度	日本/販売台数 [日本シェア(%)]	インド/販売台数 [インドシェア(%)]	ヨーロッパ/販売台数 [欧州シェア(%)]
2015年	63.0万台 [12.5%]	130万台	20.7万台 [1.5%]
2016年	63.9万台 [12.6%]	144万台	24.5万台 [1.6%]
2017年	66.8万台 [12.8%]	165万台	28.1万台 [1.8%]
2018年	72.5万台 [13.7%]	175万台	27.8万台 [1.8%]
2019年	67.2万台 [13.3%]	143万台	26.2万台 [1.6%]
2020年	64.7万台 [13.9%]	132万台 [48.9%]	20.6万台 [1.7%]
2021年	56.1万台 [13.3%]	136万台 [44.1%]	22.5万台 [1.9%]
2022年	62.7万台 [14.3%]	164.5万台 [34.7%]	17.1万台 [1.5%]
2023年	67.4万台 [14.1%]	179.4万台 [34.6%]	23.6万台 [1.8%]
2024年	71.8万台 [15.7%]	179.5万台 [34.3%]	22.0万台 [1.7%]

出所：SUZUKI

スズキは、アメリカと中国の2つの巨大市場から撤退。現在、注力しているのは日本、インド、ヨーロッパで、特にインドで高シェアを維持を目指す。
インドの人口は14億人。今後、自動車市場の拡大が予想できるインドでブランド力を育んできた苦労が報われるはず。
欧州での売上は主にハンガリー工場の生産車によるもの。安定した売上台数を維持。

軽自動車の販売台数の推移

日本ではスズキといえば軽自動車。その販売成績を競合他社と比較。

国内メーカー別「軽自動車」販売台数の推移
年度	スズキ	ダイハツ	ホンダ	日産	三菱
2019年	57.3万台	61.5万台	36.4万台	20.0万台	5.6万台
2020年	52.3万台	53.6万台	32.5万台	20.2万台	4.2万台
2021年	50.9万台	53.2万台	30.5万台	17.7万台	4.3万台
2022年	51.6万台	57.6万台	26.5万台	18.7万台	4.4万台
2023年	55.2万台	46.2万台
2024年	58.5万台	47.9万台

軽自動車市場はスズキとダイハツのトップ争い続くが、ダイハツがややリード。2023年度はダイハツの不正発覚で販売台数を落とし、スズキが軽自動車市場のトップへ。
ホンダの軽自動車「Nシリーズ」の売上台数が多く、ダイハツとスズキに接近中。2022年度のホンダは「N-BOX」で20.4万台を販売し、ブランド別ではトップ。
日本国内でホンダや日産の軽自動車の販売比率が上昇中。トヨタと比較すると低価格ブランドのイメージがつくようになっている。

SUZUKIの2輪部門をライバル他社と比較

【2021年度】スズキ、ホンダ、ヤマハ、カワサキのバイク部門の業績
企業	売上高･収益 [バイク世界販売台数/世界シェア(%)]	営業利益 [営業利益率(%)]
スズキ	2534億円 [163万台/3.4%]	108億円 [4.3%]
ホンダ	2兆1852億円 [1702万台/35.6%]	3114億円 [14.3%]
YAMAHA	1兆1797億円 [449万台/9.4%]	687億円 [5.8%]
Kawasaki	4479億円 [49万台/1.0%]	373億円 [8.3%]

出所：各社それぞれ二輪部門のみの業績データ。

日系大手バイクメーカー4社(スズキ、ホンダ、ヤマハ、カワサキ)の中で、スズキは最も売上高と営業利益率が低い。
スズキを業界トップのホンダと比較すると、売上高と販売台数、ともに10倍前後の格差。
スズキは1974年からMotoGPに参戦していた事が世界的なブランド力に直結していた。しかし、2022年にMotoGP撤退方針。

資本提携の歴史

1981年スズキとGMは資本･業務提携を発表。
2008年GMの経営不振により資本提携を解消。
2009年GMと別れた後は、技術取得を目的としてフォルクスワーゲンと資本提携(VWがスズキ株19.8%を保有)。
2011年フォルクスワーゲンの技術に接触する事ができず提携解消を発表。国際仲裁裁判所のもとで2015年に決着。
2017年スズキはトヨタと資本提携。トヨタがスズキ株4.9%保有し、スズキはトヨタ株0.2%保有。

日産/三菱、ホンダ以外の日本の自動車メーカーは、トヨタとの資本関係を結び、トヨタの技術と巨大なサプライチェーン網を活かしたスケールメリットを確立。

赤字にならない理由

スケールメリットが必要な自動車業界で、規模が小さいスズキはなぜ赤字にならないのか。

小型車に特化し、車体設計や部品共通化に徹している事が生産合理性をもたらしている。
製造拠点の選択と集中。日本やインドが製造の中心。製造拠点が分散的ではない。
世界的なメーカーと比較して売上高や販売台数の規模が少ないため、危機意識が高く、それが日常的な改革意識につながっている。
リスクのある借入金をしてまで生産/販売規模を追うような事がなかった。鈴木修氏の有能なコツコツ観によるもの。