ソニー「ゲーム事業」の業績推移：PS販売台数･売上高･利益率

SONYのゲーム部門の売上推移(通年)

ソニーのゲーム部門の業績推移：売上高･営業利益･利益率の推移

年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]
1994年	1994億円 (12月 PS1発売)	1億円 [0.05%]
1995年	2009億円	1億円 [0.05%]
1996年	4193億円	570億円 [13.6%]
1997年	7226億円	1169億円 [16.2%]
1998年	7838億円	1365億円 [17.4%]
1999年	6547億円	774億円 [11.8%]
2000年	6609億円 (3月 PS2発売)	-511億円 [-7.7%]
2001年	1兆37億円	829億円 [8.3%]
2002年	9550億円	1127億円 [11.8%]
2003年	7802億円	676億円 [8.7%]
2004年	7298億円 (12月 PSP発売)	432億円 [5.9%]
2005年	9586億円	87億円 [0.9%]
2006年	1兆168億円 (11月 PS3発売)	-2323億円 [-22.8%]
2007年	1兆2842億円	-1245億円 [-9.7%]
2008年	1兆531億円	-585億円 [-5.6%]
2009年	8407億円	-570億円 [-6.8%]
2010年	7982億円 (6月 有料会員サービスPS Plus開始)	465億円 [5.8%]
2011年	8050億円 (12月 PS Vita発売)	293億円 [3.6%]
2012年	7071億円	17億円 [0.2%]
2013年	1兆439億円 (11月 PS4発売)	-188億円 [-1.8%]
2014年	1兆3880億円	481億円 [3.5%]
2015年	1兆5519億円	887億円 [5.7%]
2016年	1兆6498億円	1356億円 [8.2%]
2017年	1兆9438億円	1775億円 [9.1%]
2018年	2兆3109億円	3111億円 [13.5%]
2019年	1兆9776億円	2384億円 [12.1%]
2020年	2兆6563億円 (11月 PS5発売)	3422億円 [12.9%]
2021年	2兆7398億円	3461億円 [12.6%]
2022年	3兆6446億円	2500億円 [6.9%]
2023年	4兆2677億円	2902億円 [6.8%]
2024年	4兆6700億円	4148億円 [8.9%]

平均利益率

会社の動向

• プレイステーションの初登場は1994年12月。(日本国内)
• PS2、PS3、PS4の発売年は、営業損益が赤字。最新プレステハード機が普及するまでは常に困難が続く。
• 特に2006年販売のプレステ3は、東芝と共同開発したスーパーコンピューター並の性能をもったゲーム機であっため、製造コストが高くなり、利益が出にくかった。6万円の販売発表価格が高すぎると批判があり、1万円値下げして発売開始。営業損失も膨らむ。
• ゲーム事業が安定化してきたのは2013年11月のPS4発売以降。ネットワーク化や有料サービス(サブスク化)が主な要因。

ゲーム/ハード機業界のライバルと業績比較

ソニー、任天堂、マイクロソフトのゲーム部門の売上高と営業利益の推移

年度	ソニー	任天堂	マイクロソフト
	売上高 [営業利益/利益率(%)]
2010年	7982億円 [465億円/5.8%]	1兆143億円 [1710億円/16.9%]	54.56億ドル
2011年	8050億円 [293億円/3.6%]	6476億円 [-373億円/-5.8%]	81.03億ドル
2012年	7071億円 [17億円/0.2%]	6354億円 [-364億円/-5.7%]	80.45億ドル
2013年	1兆439億円 [-188億円/-1.8%]	5717億円 [-464億円/-8.1%]	71.00億ドル
2014年	1兆3880億円 [481億円/3.5%]	5497億円 [247億円/4.5%]	86.43億ドル
2015年	1兆5519億円 [887億円/5.7%]	5044億円 [328億円/6.5%]	91.21億ドル
2016年	1兆6498億円 [1356億円/8.2%]	4890億円 [293億円/6.0%]	92.02億ドル
2017年	1兆9438億円 [1775億円/9.1%]	1兆556億円 [1775億円/16.8%]	90.51億ドル
2018年	2兆3109億円 [3111億円/13.5%]	1兆2005億円 [2497億円/20.8%]	103.53億ドル
2019年	1兆9776億円 [2384億円/12.1%]	1兆3085億円 [3523億円/26.9%]	113.86億ドル
2020年	2兆6563億円 [3422億円/12.9%]	1兆7589億円 [6406億円/36.4%]	115.75億ドル
2021年	2兆7398億円 [3461億円/12.6%]	1兆6953億円 [5927億円/35.0%]	153.70億ドル
2022年	3兆6446億円 [2500億円/6.9%]	1兆6017億円 [5044億円/31.5%]	162.30億ドル
2023年	4兆2677億円 [2902億円/6.8%]	1兆6718億円 [5289億円/31.6%]	154.66億ドル
2024年	4兆6700億円 [4148億円/8.9%]	1兆1649億円 [2825億円/24.3%]	215.03億ドル

• ゲーム業界は、オンライン化/グローバル化するに従って業績も良くなる傾向。
• 任天堂は、Nintendo Switchが販売された2017年以降は利益率ダントツトップ。豊富なキャラクターコンテンツが強み。

有料会員数を競合と比較

ソニーのゲーム事業は、定額有料会員サービス(サブスク)が突出して利益率が良く、事業を継続する上で最も重要な存在に。そのソニーの有料会員数を任天堂やマイクロソフトと比較。

ソニー、任天堂、マイクロソフトの有料会員数の比較

企業	ソニー/PS Plus会員数	任天堂/Nintendo Switch Online(NSO)会員数	マイクロソフト/Xbox Game Pass会員数
2020年	4500万人(6月)	1500万人(1月)	1000万人(4月)
2021年	4630万人(6月)	3200万人(9月)	1800万人(1月)
2022年	4540万人(9月)	3600万人(9月)	2500万人(1月)
2023年	4740万人(3月)
2024年		3400万人(9月)	3400万人(2月)

• ソニーの有料会員者はゲーム機メーカートップ。
• 2020年～2021年は、コロナ在宅需要でゲームユーザーが伸び、有料会員数も成長。2022年はその反動でやや減少。2023年は再び増加。

PS売上実績

PSハード販売台数とソフト販売本数の成績

ゲーム機	ゲーム機販売台数	ソフト販売本数
PS(初代) [1994年12月発売]	1億240万台以上	9億6200万本以上
PS2 [2000年3月発売]	1億5500万台以上	15億3700万本以上
PSP [2004年12月発売]	7640万台以上	3億3100万本以上
PS3 [2006年11月発売]	8740万台以上	9億9940万本以上
PS Vita [2011年12月発売]	1600万台以上(推計)	非公開
PS4 [2013年11月発売]	1億1350万台以上 (2022年9月30日時点)	20億本以上 (2022年9月時点)
PS5 [2020年11月発売]	7770万台以上 (2025年3月末時点)

最も売れたゲーム機は2000年3月に発売のプレステ2。ソフトも豊富だった。

PS2がヒットしていた時期は、任天堂は元気がないように見えていた時期。プレステ2に対抗した任天堂のゲーム機が2001年発売のゲームキューブだった。そして携帯機のニンテンドーDSに続く。

据え置き機のPS1、PS2、PS3の合計販売台数が3億4480万台以上。そのソフトの売上本数の合計が34億9840万本以上。その遺産がPS4やPS5に受け継がれていく。ソニーのゲーム事業の将来的を悲観している人は、この本質を理解していなかったりする。

PS5は、半導体不足の中で2020年度に780万台、2021年度は1150万台を販売。

PCゲーム市場も強化

ゲーム業界の動向として、Steam(スティーム)などのPCゲームの利用者が増加傾向にある。オランダの市場調査会社ニューズーによると、2021年のPCゲームの市場規模は410億ドル(約5兆円)で、ゲーム業界全体の約2割を占める。

ゲーム機を手掛けるソニーにとってPCゲームはライバルとなるが、PCゲーマーが増えているためソニーも無視できない状況。

そこでソニーは、PCユーザーの需要を取り込むためにPC向けゲームソフトの販売も強化。これは選択肢を確保する経営戦略。自ら選択肢を潰すと後になって痛みが大きくなるという事。

また「INZONE(インゾーン)」という新ブランドを起ち上げ、ゲーミングPC向け用品にも参入。PCモニタやヘッドフォンの販売を開始。

プレステの利益率はまだまだ安泰

「PCゲーマーが増えている今、ソニーはゲーム事業で利益が出なくなるのではないか」

そういった不安がちらほらあるようだが、今後は利益率は下がる可能性はあるが、まだまだ収益性は確保していけるはず。

ソニーのゲーム事業が危ないと言えるのは、有料会員数が大幅に減少し続けている状態で、さらに利益率が大きく減っている時。今のところ問題なし。

ゲーム事業の継続のためには、まずは最新機であるPS5の販売を増やさないといけない。PS5の販売数を増やせば、必然的にPS4が中古市場に出回る事になるが、その中古PS4を買って有料会員になる人達が増える可能性だってある。

ゲーム業界では、少しの変化で「PSは終わった」「PCの勝利」「マイクロソフトに負けた」「任天堂には勝てない」などとコアなゲーマー達から一喜一憂されてしまうもの。

しかし、初代PSからのレガシーと有料サービスが確立したPS4からの遺産を活かせば、まだまだプレステ事業での利益は安泰。

なお、筆者はまだプレステ2が現役となっております。