TDKの業績推移：売上高･営業利益率･純利益･財務状況の推移

更新:2024年12月03日　公開:2022年10月13日

TDKの連結決算：通年の売上推移

TDKの業績推移：売上高･営業利益･純利益･利益率の推移
年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
1998年	6762億円	763億円 [11.3%]	460億円 [6.8%]
1999年	6744億円	746億円 [11.1%]	507億円 [7.5%]
2000年	6899億円	563億円 [8.2%]	439億円 [6.4%]
2001年	5705億円	-437億円 [-7.7%]	-257億円 [-4.5%]
2002年	6088億円	220億円 [3.6%]	120億円 [2.0%]
2003年	6557億円	565億円 [8.6%]	421億円 [6.4%]
2004年	6578億円	598億円 [9.1%]	333億円 [5.1%]
2005年	7951億円	605億円 [7.6%]	441億円 [5.5%]
2006年	8620億円	495億円 [5.7%]	701億円 [8.1%]
2007年	8662億円	871億円 [10.1%]	714億円 [8.2%]
2008年	7274億円	-543億円 [-7.5%]	-637億円 [-8.8%]
2009年	8088億円	257億円 [3.2%]	135億円 [1.7%]
2010年	8757億円	638億円 [7.3%]	452億円 [5.2%]
2011年	8144億円	186億円 [2.3%]	-24億円 [-0.2%]
2012年	8515億円	216億円 [2.5%]	11億円 [0.1%]
2013年	9845億円	366億円 [3.7%]	162億円 [1.6%]
2014年	1兆825億円	724億円 [6.7%]	494億円 [4.6%]
2015年	1兆1522億円	934億円 [8.1%]	648億円 [5.6%]
2016年	1兆1782億円	2086億円 [17.7%]	1450億円 [12.3%]
2017年	1兆2717億円	896億円 [7.0%]	634億円 [5.0%]
2018年	1兆3818億円	1078億円 [7.8%]	822億円 [5.9%]
2019年	1兆3405億円	978億円 [7.3%]	577億円 [4.3%]
2020年	1兆4970億円	1115億円 [7.4%]	793億円 [5.3%]
2021年	1兆9021億円	1667億円 [8.8%]	1775億円 [9.3%]
2022年	2兆1808億円	1688億円 [7.7%]	1142億円 [5.2%]
2023年	2兆1038億円	1728億円 [8.2%]	1246億円 [5.9%]

出所：TDK。本決算期は3月末。

平均利益率

TDKの1998年から2023年までの営業利益率の平均が6.4%。
競合との比較として、京セラの1998年から2023年までの営業利益率の平均が7.8%、村田製作所の1998年から2023年までの営業利益率の平均が15.8%。

会社の動向

TDKの設立は1935年。フェイライトコアの事業化を目的に誕生した総合電子部品メーカー。
2000年と2020年を比較すると売上高は2.2倍。部品業界のライバルとの比較として、同期間の京セラが1.2倍、村田製作所が4.1倍。
赤字の年について、2001年の最終赤字は、ITバブル崩壊の影響。2008年はアメリカ金融危機(リーマンショック)が要因。
東日本大震災の年を乗り越えた2012年以降は、営業利益と純利益ともに赤字なし。
2011年～2012年にかけて、人員リストラや工場閉鎖などを実行。
かつてのTDKは、カセットテープやビデオテープが売上高の多くを占めていたが、それらの販売が低下した今では、得意分野を伸ばしたり、M&Aにより上手く事業拡大。
TDKの業績は、モバイル向けバッテリーを手掛けるATL(完全子会社)の売上/利益依存度が高い。

TDKの財政･経営状況

TDKの財務状況の推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移
年度	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
2000年	8201億円 [1509億円]	1789億円 [69億円]	6412億円 [78.2%]
2005年	9235億円 [2390億円]	2071億円 [68億円]	7024億円 [76.0%]
2010年	1兆608億円 [1290億円]	5211億円 [2450億円]	5397億円 [50.9%]
2015年	1兆4505億円 [3075億円]	7659億円 [3358億円]	6846億円 [47.1%]
2020年	2兆3596億円 [3903億円]	1兆4007億円 [4833億円]	9589億円 [40.6%]
2021年	3兆416億円 [4393億円]	1兆7413億円 [6383億円]	1兆3003億円 [42.8%]
2022年	3兆1470億円 [5062億円]	1兆6841億円 [7522億円]	1兆4629億円 [46.5%]
2023年	3兆4153億円 [6499億円]	1兆7003億円 [6857億円]	1兆7149億円 [50.2%]

出所：TDK

2000年と2020年を比較すると資産規模は2.9倍に拡大。比較として、競合の京セラは約2.0倍、村田製作所は約2.9倍。
近年は、自動車関連製品やセンサ製品の拡大のため、有利子負債が増加傾向。
2024年5月時点のTDKの株式時価総額は約2兆8200億円。比較として、村田製作所は約5兆7100億円、京セラは2兆8000億円。

連結社員数と開発投資の推移

TDKの連結従業員数、平均年収、設備投資額、研究開発費用の推移
年度	従業員数(連結)	平均年収	設備投資費	研究開発費
2000年	3万4321人	–	419億円	226億円
2005年	5万3923人	770万円	739億円	455億円
2010年	8万7809人	764万円	786億円	529億円
2015年	9万1648人	808万円	1606億円	849億円
2020年	12万9284人	786万円	2123億円	1270億円
2023年	10万1453人	783万円	2185億円	1888億円

出所：TDK

2020年度のTDKの従業員数12万9284人。比較として、部品メーカー競合の京セラは7万8490人、村田製作所は7万5184人。
研究開発費や設備投資費は、特にセンサ関連が増加。

国内/海外収益の割合

TDKの海外売上比率：国別/地域別の売上比率の推移(2000年以降)
年度	日本	米州	欧州	中国	アジア他
2000年	32.2%	19.0%	14.6%	34.2%
2005年	21.8%	11.4%	9.5%	57.3%
2010年	12.7%	10.2%	14.7%	62.4%
2015年	7.9%	8.9%	12.6%	70.6%
2020年	7.9%	6.5%	10.1%	56.8%	18.7%
2023年	8.8%	7.1%	9.6%	53.1%	21.4%

出所：TDK

2023年度の海外売上比率は91.2%。そのうちの多くが中国。
中国向け売上製品は、積層セラコンなどのチップ部品やセンサー、そしてスマホ向けバッテリーなど。
中国向けは、中国企業だけではなく、中国に拠点をもつ日本企業や、iPhoneを受託生産する台湾EMS企業(フォックスコンなど)への売上も多い。

セグメント別の売上

TDKの売上構造：製品別の売上高の推移
製品	2019年 [全体比率(%)]	2020年 [全体比率(%)]	2021年 [全体比率(%)]
受動部品 (コンデンサ等)	3955億円 [29.0%]	4071億円 [27.5%]	5052億円 [26.6%]
センサ応用製品	779億円 [5.7%]	813億円 [5.5%]	1308億円 [6.9%]
磁気応用製品 (HDDヘッド等)	2196億円 [16.1%]	1993億円 [13.5%]	2484億円 [13.1%]
ｴﾅｼﾞｰ応用製品 (バッテリー等)	5977億円 [43.9%]	7402億円 [50.0%]	9653億円 [50.7%]

出所：TDK

受動部品……積層セラミックコンデンサ(MLCC)、フェライトコア、コイル、インダクタ、高周波部品、圧電材料部品、回路保護部品など。
センサ応用製品……磁気センサ、温度センサ、圧力センサ、角度センサ、電流センサ、可視光センサなど。
磁気応用製品……ハードディスクドライブ(HDD)用の磁気ヘッド部品、フェライト磁石、ネオジム磁石など。
エナジー応用製品……スマートフォン、タブレット、ノートパソコン向けバッテリー(香港の完全子会社ATL)
その他……半導体製造装置、フリップチップ実装システムなど。

TDKの利益の多くがALTによるもの

TDKの利益の多くをもたらす完全子会社ALT(アンプレックステクノロジー)は、香港駐在のTDK従業員たちが起ち上げたバッテリー会社。2005年にTDKが107億円で完全子会社化。

Apple「iPod」のサプライヤー入りがきっかけで、現在はスマートフォンやタブレット向けにバッテリーを量販。市場トップシェア。アップル「iPhone」バッテリーの第一サプライヤーであり、韓国のサムスンや中国のシャオミ、OPPOなどにも供給。

ATL/TDKのスマホ/タブレット用バッテリー世界シェアの推移(2017年～2021年)
順位	企業	2017年	2021年
１位	ATL(TDKの完全子会社)	27%	42%
２位	LGエナジー(韓国)	14%	22%
３位	サムスンSDI(韓国)	15%	18%
４位	BYD(中国)	10%	8%
５位	村田製作所(日本)	6%	5%

出所：ストラテジー･アナリティクス。一部、推計値を含む。

ATL/TDKのバッテリーは、バッテリー発火の問題がなく、超大口顧客のアップルから完全に信頼を勝ち取っている。アップル以外のメーカーも同様。
アップルは、米中対立が背景にある中国や、スマホでライバルの韓国サムスンなどよりも日本のTDK子会社ATLを優先している状況。
スマートフォン市場は販売台数が減少中で、バッテリーメーカー各社は大規模な投資を控えている。そのため、今後もこのままのトップシェアを維持し続ける事ができるはず。

自動車EV化に向け積層セラコンの増産

まずはコンデンサの売上推移。

TDKのコンデンサの売上高推移(2011年以降)
2011年	2013年	2015年	2017年
1324億円 [16.3%]	1396億円 [14.2%]	1504億円 [13.1%]	1570億円 [12.3%]
2019年	2021年	–	–
1539億円 [11.3%]	1981億円 [10.4%]	–	–

[]内は売上高全体に対する割合。コンデンサの種類は、積層セラミックコンデンサ、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサなど。

積層セラミックコンデンサーは、ノートパソコン1台あたり約700個、スマホには約800～1000個ほど、電気自動車には1ケタ多い約1万個ほど必要。
2021年度はEV市場の急拡大により、TDKのコンデンサの売上が急増。(コロナ巣篭り需要の影響もある)
脱炭素社会に向けて電気自動車の需要が高まる中、TDKは積層セラミックコンデンサーの増産のため、岩手県北上市に工場を増設。2011年に積層セラコン事業の大規模リストラを実行した歴史があるが、再び生産確保に動く。
競合の村田製作所や太陽誘電、韓国のサムスンなども増産に動いており、TDKだけ止まっているわけにはいかない。

積層セラコンの世界シェア

積層セラミックコンデンサの市場シェア(2011年～2017年)
順位	企業	2011年	2017年
１位	村田製作所(日本)	34%	45%
２位	サムスン電機(韓国)	17%	21%
３位	太陽誘電(日本)	15%	15%
４位	TDK(日本)	13%	9%
５位	ヤゲオ(台湾)	–	6%
６位	京セラ(日本)	–	4%

出所：2011年は東洋経済オンライン、2017年はゴールドマンサックス調べ。データは金額ベースのシェア。

TDKの積層セラコンは、多くの割合が自動車や産業機械向けに供給。7割以上が自動車･産業機械向けで、特に高い信頼性が求められる車載向けのシェアが高い。
自動車向けは利益率が高いため、これからも付加価値が高い製品で利益を確保したい。
TDKの積層セラコン事業は、将来的に販売台数の減少が見込まれるスマートフォン向けの依存度が低いのがポイント。

世界陸上メインスポンサー

やはりTDKを語るうえで外せないのが世界陸上。カセットテープやビデオテープの販売が好調な時代、世界的なブランド力の向上を目的として1983年から世界陸上のメインスポンサーに。

TDKは世界陸上のスポンサー

現在はカセットテープなどの消費者向けビジネスが縮小し、ほとんどが企業間(BtoB)ビジネスが中心となっているが、それでも世界陸上スポンサーは継続。

「なぜ今でも？」と思うところだが、TDKは電子部品メーカーとして世界中の多くのメーカーと関わっているため、企業向けのアピールとして世界陸上のスポンサーを続けているのかもしれない。

TDKのような部品メーカーは、多くの雇用をもたらし、さらに世界中の多くの企業との「つながり」を増やす。TDKや京セラ、村田製作所などの世界的な部品メーカーは、日本経済にとって偉大な存在という事。