東京エレクトロンの業績推移：売上･営業利益率･純利益の推移

TOKYO ELECTRONの連結決算：通年の売上推移

東京エレクトロン(TEL)の業績推移：売上高･営業利益･純利益･利益率の推移

年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
1996年	4328億円	–	299億円 [6.9%]
1997年	4556億円	–	300億円 [6.6%]
1998年	3138億円	–	19億円 [0.6%]
1999年	4407億円	358億円 [8.1%]	198億円 [4.5%]
2000年	7238億円	1210億円 [16.7%]	620億円 [8.6%]
2001年	4178億円	-183億円 [-4.4%]	-199億円 [-4.8%]
2002年	4605億円	11億円 [0.2%]	-415億円 [-9.0%]
2003年	5296億円	222億円 [4.2%]	82億円 [1.5%]
2004年	6357億円	639億円 [10.1%]	616億円 [9.7%]
2005年	6736億円	757億円 [11.2%]	480億円 [7.1%]
2006年	8519億円	1439億円 [16.9%]	912億円 [10.7%]
2007年	9060億円	1684億円 [18.5%]	1062億円 [11.7%]
2008年	5080億円	147億円 [2.8%]	75億円 [1.5%]
2009年	4186億円	-21億円 [-0.5%]	-90億円 [-2.2%]
2010年	6687億円	978億円 [14.6%]	719億円 [10.8%]
2011年	6330億円	604億円 [9.5%]	367億円 [5.8%]
2012年	4972億円	125億円 [2.5%]	60億円 [1.2%]
2013年	6121億円	322億円 [5.2%]	-194億円 [-3.2%]
2014年	6131億円	881億円 [14.3%]	718億円 [11.7%]
2015年	6639億円	1167億円 [17.5%]	778億円 [11.7%]
2016年	7997億円	1556億円 [19.4%]	1152億円 [14.4%]
2017年	1兆1307億円	2811億円 [24.9%]	2043億円 [18.1%]
2018年	1兆2782億円	3105億円 [24.2%]	2482億円 [19.4%]
2019年	1兆1272億円	2372億円 [21.0%]	1852億円 [16.4%]
2020年	1兆3991億円	3206億円 [22.9%]	2429億円 [17.4%]
2021年	2兆38億円	5992億円 [29.2%]	4370億円 [21.8%]
2022年	2兆2090億円	6177億円 [28.0%]	4716億円 [21.3%]

• 1999年から2021年までの東京エレクトロンの営業利益率の平均が12.6%。ライバルとの比較として、アプライド･マテリアルズの1992年から2022年までの営業利益率の平均が17.2%。
• 2001年から2002年までの業績悪化は、主にITバブル崩壊がきっかけの景気後退が原因。
• 2017年から売上高や利益率がアップ。これは、EUV露光装置による半導体製造が拡大した事と、GoogleやAmazon、マイクロソフト、フェイスブックなどのデータセンター向け設備投資急増で半導体需要も急増した事が要因。
• 自動車のEV化、脱炭素化、デジタル社会に向け、半導体需要が増加している事により、製造装置の需要も増加。
• 半導体のイノベーションが止まると、東京エレクトロンのような製造装置メーカーの売上も停滞する可能性に注意。

TOKYO ELECTRONの財政･経営状況

東京エレクトロンの財務状況の推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移

年度	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
2000年	7295億円 [653億円]	3963億円 [2078億円]	3332億円 [45.7%]
2005年	6632億円 [1400億円]	2863億円 [600億円]	3769億円 [56.8%]
2010年	8092億円 [1650億円]	2244億円 [なし]	5848億円 [70.8%]
2015年	7933億円 [956億円]	2291億円 [なし]	5642億円 [71.1%]
2020年	1兆4253億円 [2659億円]	4008億円 [なし]	1兆245億円 [71.1%]
2021年	1兆8944億円 [3356億円]	5593億円 [なし]	1兆3351億円 [70.5%]
2022年	2兆3116億円 [4731億円]	7240億円 [なし]	1兆5876億円 [68.7%]

• 2000年と2020年を比較すると、総資産規模は約2倍に拡大。
• 財政問題は全くなし。有利子負債もなく、世界的に見てもトップレベルの優良企業。

全社員数とR&Dについて

東京エレクトロンの従業員数、平均年収、設備投資額、研究開発費の推移

年度	従業員数(連結)	平均年収	設備投資費	研究開発費
2000年	10236人	782万円	494億円	529億円
2005年	8901人	875万円	133億円	492億円
2010年	10343人	832万円	391億円	705億円
2015年	10629人	903万円	133億円	762億円
2020年	14479人	1179万円	546億円	1202億円

TELの海外売上比率

東京エレクトロンの国別･地域別の売上比率の推移(2007年以降)

国/地域	2007年	2013年	2021年
日本	21.2%	12.5%	11.4%
北米	12.0%	17.0%	13.4%
欧州	4.1%	4.8%	5.4%
韓国	8.1%	12.0%	18.8%
台湾	28.1%	21.3%	17.9%
中国	3.3%	8.0%	25.6%
東南ｱｼﾞｱ	3.4%	2.6%	4.4%

• 2007年と比較すると、日本向けの売上比率が減少傾向。
• 一方、韓国や中国向けが増加。特に中国は、2021年度で東京エレクトロンの売上の1/4を占める。
• 2007年と2021年を比較すると、中国向けは17倍に増加。

アメリカによる対中国規制

2022年10月、アメリカは米中対立において、中国向けのデジタル半導体関連の規制を強化。同時に東京エレクトロンにおいても、中国向けのビジネスが悪化する事になる。

しかし、東京エレクトロンは絶対的な製品をもっており、どこかの市場が停滞したとしても、どこかの市場でカバーできる立場であるため、トータルで言えば対中規制はそこまで深刻な問題にはならないはず。とはいえ、顧客が少なくなる事は痛い。

半導体製造装置の市場シェア

画像の「TEL」という表記が東京エレクトロンのシェア。

東京エレクトロンが強みをもつ製品

製品	市場シェア	市場規模 (2021年度)
コータ･デベロッパ	80%～90%	約35億ドル
エッチング装置	約25%	約190億ドル
熱処理成膜装置	約45%	約25億ドル
洗浄装置	20～25%	約50億ドル

• コータ･デベロッパは、最先端向けの装置ではTELが独占状態で、実質的な業界標準装置となったため、今後も安定的な収益性が見込める。
• 市場規模が大きいエッチング装置でシェアを伸ばしたいところ。ライバルは米国ラム･リサーチと米国アプライド･マテリアルズ。
• 他にも、CVD装置、メモリテスタ、ガスボックス、ガスパネルなどもポートフォリオにあげられる。
• 東京エレクトロンは、幅広くラインナップを持っているため、比較的に顧客との商談も有利になる。
• なお、TELはディスプレイ製造向けに「フラットパネルディスプレイ製造装置」も手掛ける。(売上規模は少ない)

アプリケーション別の売上構成比

東京エレクトロンの半導体の種類別の売上構成比(2021年4-6月期)

DRAM	フラッシュメモリ	ロジック
19%	34%	47%

半導体製造装置メーカーランキング(2021年)

• 東京エレクトロンは、売上高で業界3～4位ほど。
• ランキング15社中、日本企業が7社ランクイン。
• アメリカ企業やオランダ企業は、エッチング装置や露光装置などの市場規模が大きい製品に強いが、日本企業は市場規模の大小に関わらず幅広くシェアをもつのが強み。

ライバルとの業績比較

東京エレクトロン、AMAT、ラム･リサーチの業績推移の比較(2009年以降)

年度	東京エレクトロン 売上高 [営業利益:利益率]	アプライド･マテリアルズ 売上高 [営業利益:利益率]	ラム･リサーチ 売上高 [営業利益:利益率]
2009年	4186億円 [-21億円:-0.5%]	50.13億ドル [-3.93億ドル:-7.8%]	11.15億ドル [-2.81億ドル:-25.2%]
2013年	6121億円 [322億円:5.2%]	75.09億ドル [4.32億ドル:5.7%]	35.98億ドル [1.18億ドル:3.3%]
2017年	1兆1307億円 [2811億円:24.9%]	145.37億ドル [38.68億ドル:26.6%]	80.13億ドル [19.02億ドル:23.7%]
2021年	2兆38億円 [5992億円:29.2%]	230.63億ドル [68.89億ドル:29.9%]	146.26億ドル [44.82億ドル:30.6%]

• 2009年は、アメリカ金融危機の影響で市況悪化。半導体関連企業は、どの企業においても業績悪化を経験。
• 2013年は、リーマンショック→ギリシア危機を乗り越え、世界的な景気が「さぁこれから」という時期。日本ではアベノミクスが開始。3社とも3～5%台の利益率。
• 2017年は、データセンター向け半導体の需要拡大で3社とも好業績。
• 2021年は、コロナ後の半導体不足により、製造装置の需要拡大。3社とも利益率が30%前後に到達。
• 2009年度と比較すると、ラム･リサーチの成長率が最も高い。ラム社が得意で市場規模が大きいドライエッチング装置の需要が伸びた事が要因。微細化進行による工程数の増加とNANDメモリ積層化の需要を取り込んだ事が大きい。

AMATとの経営統合の本質

2015年、東京エレクトロンは業界トップのアプライド･マテリアルズ(米国)と経営統合に合意。しかし、アメリカ政府の対応により統合はすぐに破断。

この経営統合の動きは「技術統合によるイノベーションの進展」「統合後の部品共通化によるコスト削減が目的」などとして進められていたが、背景には微細化の将来性が不安視され、業界が停滞していた事が大きい。

その後、ASML社製のEUV露光装置(最先端ステッパー)による微細化技術が確立され、さらに中国からの需要拡大によって東京エレクトロンを含む製造装置メーカーは業績拡大へ。

つまり、EUV露光装置の技術進展は、東京エレクトロンの将来性にとって重要な要素だという事。なお、ASMLによると「EUVの微細化の進展は2030年代まで続く」としている。という事は、製造装置業界はそれまで安泰が続くという事か。