世の中をポジティブ転換したい情報サイト
  • ポジテン
  • hatenaブックマーク
東京エレクトロン

東京エレクトロンの業績推移:売上・営業利益率・純利益の推移

TOKYO ELECTRONの連結決算:通年の売上推移

東京エレクトロン(TEL)の業績推移:売上高・営業利益・純利益・利益率の推移
年度 売上高・収益 営業利益
[営業利益率(%)]
純利益・最終損益
[純利益率(%)]
1996年 4328億円 299億円
[6.9%]
1997年 4556億円 300億円
[6.6%]
1998年 3138億円 63億円
[2.0%]
18億円
[0.6%]
1999年 4407億円 358億円
[8.1%]
198億円
[4.5%]
2000年 7238億円 1210億円
[16.7%]
620億円
[8.6%]
2001年 4178億円
(ITバブル崩壊)
-183億円
[-4.4%]
-199億円
[-4.8%]
2002年 4605億円 11億円
[0.2%]
-415億円
[-9.0%]
2003年 5296億円 222億円
[4.2%]
82億円
[1.5%]
2004年 6357億円 639億円
[10.1%]
616億円
[9.7%]
2005年 6736億円 757億円
[11.2%]
480億円
[7.1%]
2006年 8519億円 1439億円
[16.9%]
912億円
[10.7%]
2007年 9060億円 1684億円
[18.5%]
1062億円
[11.7%]
2008年 5080億円 147億円
[2.8%]
75億円
[1.5%]
2009年 4186億円 -21億円
[-0.5%]
-90億円
[-2.2%]
2010年 6687億円 978億円
[14.6%]
719億円
[10.8%]
2011年 6330億円 604億円
[9.5%]
367億円
[5.8%]
2012年 4972億円 125億円
[2.5%]
60億円
[1.2%]
2013年 6121億円 322億円
[5.2%]
-194億円
[-3.2%]
2014年 6131億円 881億円
[14.3%]
718億円
[11.7%]
2015年 6639億円 1167億円
[17.5%]
778億円
[11.7%]
2016年 7997億円 1556億円
[19.4%]
1152億円
[14.4%]
2017年 1兆1307億円 2811億円
[24.9%]
2043億円
[18.1%]
2018年 1兆2782億円 3105億円
[24.2%]
2482億円
[19.4%]
2019年 1兆1272億円
(TSMCがEUV露光機による量産開始)
2372億円
[21.0%]
1852億円
[16.4%]
2020年 1兆3991億円 3206億円
[22.9%]
2429億円
[17.4%]
2021年 2兆38億円 5992億円
[29.2%]
4370億円
[21.8%]
2022年 2兆2090億円 6177億円
[28.0%]
4716億円
[21.3%]
2023年 1兆8305億円 4562億円
[24.9%]
3639億円
[19.9%]
出所:東京エレクトロン。本決算期は3月末。
スポンサーリンク

平均利益率

東京エレクトロンの1998年から2022年までの営業利益率の平均が12.8%。
比較として、アプライド・マテリアルズの1992年から2022年までの営業利益率の平均が17.2%。

会社の動向

  • 1963年、東京放送(現在のTBS)の出資により東京エレクトロン研究所を設立した事がルーツ。1978年に現在の「東京エレクトロン」に社名変更。
  • 2001年から2002年までの業績悪化は、主にITバブル崩壊がきっかけの景気後退が原因。
  • 2017年から売上高や利益率がアップ。これは、EUV露光装置による半導体製造が拡大した事と、GoogleやAmazon、マイクロソフト、フェイスブックなどのデータセンター向け設備投資急増で半導体需要も急増した事が要因。
  • 自動車のEV化、脱炭素化、デジタル社会に向け、半導体需要が増加している事により、製造装置の需要も増加。
  • EUV用コータデベロッパ、プラズマエッチング装置、成膜装置、洗浄装置などが強み。
  • 半導体のイノベーションが止まると、東京エレクトロンのような製造装置メーカーの売上も停滞する可能性に注意。
スポンサーリンク

TOKYO ELECTRONの財政・経営状況

東京エレクトロンの財務状況の推移:総資産・純資産・自己資本比率の推移
年度 総資産
[現金・手元資金]
負債総額
[有利子負債]
自己資本・純資産
[自己資本比率(%)]
2000年 7295億円
[653億円]
3963億円
[2078億円]
3332億円
[45.7%]
2005年 6632億円
[1400億円]
2863億円
[600億円]
3769億円
[56.8%]
2010年 8092億円
[1650億円]
2244億円
[なし]
5848億円
[70.8%]
2015年 7933億円
[956億円]
2291億円
[なし]
5642億円
[71.1%]
2020年 1兆4253億円
[2659億円]
4008億円
[なし]
1兆245億円
[71.1%]
2021年 1兆8944億円
[3356億円]
5593億円
[なし]
1兆3351億円
[70.5%]
2022年 2兆3116億円
[4731億円]
7240億円
[なし]
1兆5876億円
[68.7%]
  • 2000年と2020年を比較すると、総資産規模は約2倍に拡大。
  • 財政問題は全くなし。有利子負債もなく、世界的に見てもトップレベルの優良企業。

全社員数とR&Dについて

東京エレクトロンの従業員数、平均年収、設備投資額、研究開発費の推移
年度 従業員数(連結) 平均年収 設備投資費 研究開発費
2000年 10236人 782万円 494億円 529億円
2005年 8901人 875万円 133億円 492億円
2010年 10343人 832万円 391億円 705億円
2015年 10629人 903万円 133億円 762億円
2020年 14479人 1179万円 546億円 1202億円
スポンサーリンク

TELの海外売上比率

東京エレクトロンの国別・地域別の売上比率の推移(2007年以降)
国/地域 2007年 2013年 2021年
日本 21.2% 12.5% 11.4%
北米 12.0% 17.0% 13.4%
欧州 4.1% 4.8% 5.4%
韓国 8.1% 12.0% 18.8%
台湾 28.1% 21.3% 17.9%
中国 3.3% 8.0% 25.6%
東南アジア 3.4% 2.6% 4.4%
  • 2007年と比較すると、日本向けの売上比率が減少傾向。
  • 一方、韓国や中国向けが増加。特に中国は、2021年度で東京エレクトロンの売上の1/4を占める。
  • 2007年と2021年を比較すると、中国向けは17倍に増加。
  • 東京エレクトロンは、台湾、中国、韓国などの半導体メーカーに対して円建てで取引しているため、為替変動の影響は限定的。同業のSCREENなども同様。

アメリカによる対中国規制

2022年10月、アメリカは米中対立において、中国向けのデジタル半導体関連の規制を強化。同時に東京エレクトロンにおいても、中国向けのビジネスが悪化する事になる。

しかし、東京エレクトロンは絶対的な製品をもっており、どこかの市場が停滞したとしても、どこかの市場でカバーできる立場であるため、トータルで言えば対中規制はそこまで深刻な問題にはならないはず。とはいえ、顧客が少なくなる事は痛い。

スポンサーリンク

半導体製造装置の市場シェア

画像の「TEL」という表記が東京エレクトロンのシェア。

半導体製造装置の前工程・後工程シェア

出所:JBpress/湯之上隆。(一部ポジテン編集)
東京エレクトロンが強みをもつ製品
製品 市場シェア 市場規模(2021年度)
コータ・デベロッパ 80%~90% 約35億ドル
エッチング装置 約25% 約190億ドル
熱処理装置 約45% 約25億ドル
洗浄装置 20~25% 約50億ドル
  • コータ・デベロッパは、最先端向けの装置ではTELが独占状態で、実質的な業界標準装置となったため、今後も安定的な収益性が見込める。
  • 市場規模が大きいエッチング装置のライバルは、アメリカのラム・リサーチとアプライド・マテリアルズ。
  • エッチング装置は、使用する材料によって「絶縁膜エッチング」「メタルエッチング」「ゲートエッチング」などがあるが、東京エレクトロンは、NANDフラッシュメモリの高積層化で成長が期待される「絶縁膜エッチング」のシェアが高い。
  • 絶縁膜エッチング装置の新開発により、市場規模が大きいNANDフラッシュメモリのエッチング市場を高占有できる可能性があるとして、2023年後半から株価急上昇。
  • 他にも、CVD装置、メモリテスタ、ガスボックス、ガスパネルなどもポートフォリオにあげられる。
  • 東京エレクトロンは、幅広くラインナップを持っているため、比較的に顧客との商談も有利になる。
  • なお、TELはディスプレイ製造向けに「フラットパネルディスプレイ製造装置」も手掛ける。(売上規模は少ない)

アプリケーション別の売上構成比

東京エレクトロンの半導体の種類別の売上構成比(2021年4-6月期)
DRAM フラッシュメモリ ロジック
19% 34% 47%
スポンサーリンク

半導体製造装置メーカーランキング(2021年)

半導体製造装置メーカーランキング

出所:VLSI Research/Tech Insights
  • 東京エレクトロンは、売上高で業界3~4位ほど。
  • ランキング15社中、日本企業が7社ランクイン。
  • アメリカ企業やオランダ企業は、エッチング装置や露光装置などの市場規模が大きい製品に強いが、日本企業は市場規模の大小に関わらず幅広くシェアをもつのが強み。

ライバルとの業績比較

東京エレクトロン、AMAT、ラム・リサーチの業績推移の比較(2009年以降)
年度 東京エレクトロン アプライド・マテリアルズ ラム・リサーチ
売上高
[営業利益:利益率(%)]
2009年 4186億円
[-21億円:-0.5%]
50.13億ドル
[-3.93億ドル:-7.8%]
11.15億ドル
[-2.81億ドル:-25.2%]
2013年 6121億円
[322億円:5.2%]
75.09億ドル
[4.32億ドル:5.7%]
35.98億ドル
[1.18億ドル:3.3%]
2017年 1兆1307億円
[2811億円:24.9%]
145.37億ドル
[38.68億ドル:26.6%]
80.13億ドル
[19.02億ドル:23.7%]
2021年 2兆38億円
[5992億円:29.2%]
230.63億ドル
[68.89億ドル:29.9%]
146.26億ドル
[44.82億ドル:30.6%]
出所:各メーカーの決算報告書。
  • 2009年は、アメリカ金融危機の影響で市況悪化。半導体関連企業は、どの企業においても業績悪化を経験。
  • 2013年は、リーマンショック→ギリシア危機を乗り越え、世界的な景気が「さぁこれから」という時期。日本ではアベノミクスが開始。3社とも3~5%台の利益率。
  • 2017年は、データセンター向け半導体の需要拡大で3社とも好業績。
  • 2021年は、コロナ後の半導体不足により、製造装置の需要拡大。3社とも利益率が30%前後に到達。
  • 2009年度と比較すると、ラム・リサーチの成長率が最も高い。ラム社が得意で市場規模が大きいドライエッチング装置の需要が伸びた事が要因。微細化進行による工程数の増加とNANDメモリ積層化の需要を取り込んだ事が大きい。
スポンサーリンク
関連記事
人気ページ
最近の投稿
カテゴリー