東京エレクトロンの業績推移：売上･営業利益率･純利益の推移

TOKYO ELECTRONの連結決算：通年の売上推移

平均利益率

会社の動向

• 1963年、東京放送(現在のTBS)の出資により東京エレクトロン研究所を設立した事がルーツ。1978年に現在の「東京エレクトロン」に社名変更。
• 2001年から2002年までの業績悪化は、主にITバブル崩壊がきっかけの景気後退が原因。
• 2017年から売上高や利益率がアップ。これは、EUV露光装置による半導体製造が拡大した事と、GoogleやAmazon、マイクロソフト、フェイスブックなどのデータセンター向け設備投資急増で半導体需要も急増した事が要因。
• 自動車のEV化、脱炭素化、デジタル社会に向け、半導体需要が増加している事により、製造装置の需要も増加。
• EUV用コータデベロッパ、プラズマエッチング装置、成膜装置、洗浄装置などが強み。
• 半導体のイノベーションが止まると、東京エレクトロンのような製造装置メーカーの売上も停滞する可能性に注意。

TOKYO ELECTRONの財政･経営状況

• 2000年と2020年を比較すると、総資産規模は約2倍に拡大。
• 財政問題は全くなし。有利子負債もなく、世界的に見てもトップレベルの優良企業。

全社員数とR&Dについて

TELの海外売上比率

• 2007年と比較すると、日本向けの売上比率が減少傾向。
• 一方、韓国や中国向けが増加。特に中国は、2021年度で東京エレクトロンの売上の1/4を占める。
• 2007年と2021年を比較すると、中国向けは17倍に増加。
• 東京エレクトロンは、台湾、中国、韓国などの半導体メーカーに対して円建てで取引しているため、為替変動の影響は限定的。同業のSCREENなども同様。

アメリカによる対中国規制

2022年10月、アメリカは米中対立において、中国向けのデジタル半導体関連の規制を強化。同時に東京エレクトロンにおいても、中国向けのビジネスが悪化する事になる。

しかし、東京エレクトロンは絶対的な製品をもっており、どこかの市場が停滞したとしても、どこかの市場でカバーできる立場であるため、トータルで言えば対中規制はそこまで深刻な問題にはならないはず。とはいえ、顧客が少なくなる事は痛い。

半導体製造装置の市場シェア

画像の「TEL」という表記が東京エレクトロンのシェア。

• コータ･デベロッパは、最先端向けの装置ではTELが独占状態で、実質的な業界標準装置となったため、今後も安定的な収益性が見込める。
• 市場規模が大きいエッチング装置のライバルは、アメリカのラム･リサーチとアプライド･マテリアルズ。
• エッチング装置は、使用する材料によって「絶縁膜エッチング」「メタルエッチング」「ゲートエッチング」などがあるが、東京エレクトロンは、NANDフラッシュメモリの高積層化で成長が期待される「絶縁膜エッチング」のシェアが高い。
• 絶縁膜エッチング装置の新開発により、市場規模が大きいNANDフラッシュメモリのエッチング市場を高占有できる可能性があるとして、2023年後半から株価急上昇。
• 他にも、CVD装置、メモリテスタ、プローバ、ガスボックス、ガスパネルなどもポートフォリオにあげられる。
• 東京エレクトロンは、幅広くラインナップを持っているため、比較的に顧客との商談も有利になる。
• なお、TELはディスプレイ製造向けに「フラットパネルディスプレイ製造装置」も手掛ける。(売上規模は少ない)

アプリケーション別の売上構成比

半導体製造装置メーカーランキング(2021年)

• 東京エレクトロンは、売上高で業界3～4位ほど。
• ランキング15社中、日本企業が7社ランクイン。
• アメリカ企業やオランダ企業は、エッチング装置や露光装置などの市場規模が大きい製品に強いが、日本企業は市場規模の大小に関わらず幅広くシェアをもつのが強み。

ライバルとの業績比較

• 2009年は、アメリカ金融危機の影響で市況悪化。半導体関連企業は、どの企業においても業績悪化を経験。
• 2013年は、リーマンショック→ギリシア危機を乗り越え、世界的な景気が「さぁこれから」という時期。日本ではアベノミクスが開始。3社とも3～5%台の利益率。
• 2017年は、データセンター向け半導体の需要拡大で3社とも好業績。
• 2021年は、コロナ後の半導体不足により、製造装置の需要拡大。3社とも利益率が30%前後に到達。
• 2009年度と比較すると、ラム･リサーチの成長率が最も高い。ラム社が得意で市場規模が大きいドライエッチング装置の需要が伸びた事が要因。微細化進行による工程数の増加とNANDメモリ積層化の需要を取り込んだ事が大きい。