中国BYDの業績推移：販売台数･売上高･営業利益率･電池シェア

更新:2024年04月02日　公開:2022年08月29日

比亜迪(BYD)の連結決算：通年の売上推移

中国BYDの業績推移：売上高･営業利益･純利益･利益率の推移
年度	売上高･収益 [世界販売台数]	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
2002年	22.91億元 (458億円)	–	6.58億元 (132億円) [28.7%]
2003年	40.63億元	–	8.40億元 [20.7%]
2004年	64.26億元	–	9.94億元 [15.5%]
2005年	64.98億元	–	5.03億元 [7.7%]
2006年	129.39億元	–	11.17億元 [8.6%]
2007年	212.11億元	–	16.12億元 [7.6%]
2008年	267.88億元	–	10.21億元 [3.8%]
2009年	394.69億元	–	37.94億元 [9.6%]
2010年	466.85億元	–	25.23億元 [5.4%]
2011年	463.12億元	–	13.84億元 [3.0%]
2012年	443.81億元	–	0.81億元 [0.2%]
2013年	497.68億元	–	5.53億元 [1.1%]
2014年	553.66億元	–	4.34億元 [0.8%]
2015年	776.12億元	–	28.23億元 [3.6%]
2016年	1002.08億元	–	50.52億元 [5.0%]
2017年	1026.51億元	–	40.66億元 [4.0%]
2018年	1217.91億元	–	27.80億元 [2.3%]
2019年	1277.39億元 [14.7万台]	23.12億元 [1.8%]	16.14億元 [1.3%]
2020年	1565.98億元 [42.7万台]	70.86億元 [4.5%]	42.34億元 [2.7%]
2021年	2161.42億元 [73.0万台]	64.23億元 [3.0%]	30.45億元 [1.4%]
2022年	4240.61億元 [186.4万台]	194.03億元 [4.6%]	166.22億元 [3.9%]
2023年	6023.15億元 [302万台]	324.42億元 [5.4%]	166.22億元 [2.8%]

出所：BYD(比亜迪)、Investing。()内の日本円表記は1人民元＝20円で換算。

BYD(ビーワイディー、中国名:比亜迪股份有限公司)は、電気自動車、バッテリー、モバイル製品の部品製造や組み立てなどを手掛ける中国企業。1995年に設立。
元々は携帯電話のバッテリー事業を中核とした企業だったが、2003年に自動車分野に参入。そこから電気自動車の完成車までビジネスを拡大。近年は電気自動車で一気に飛躍した事で、世界的には「EVメーカー」としての認識されるように。
2010年、日本の自動車用金型メーカー「オギハラ」の館林工場を買収した事で日本では話題に。なお、この買収がEVメーカーとしての一つの基礎につながっている。
BYDの2022年度の販売台数(186.4万台)のうち、電気自動車(EV)が91.1万台、プラグインハイブリッド(PHEV)が94.6万台。中国ではEV販売台数トップ。EVの世界市場ではテスラ(131.4万台)に次いで2位。

比亜迪(BYD)の財政･経営状況

中国BYDの財務状況の推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移
年度	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
2005年	112.13億元 [6.82億元]	70.38億元 [21.95億元]	41.75億元 [37.2%]
2010年	538.75億元 [19.78億元]	354.15億元 [140.52億元]	184.60億元 [34.3%]
2015年	1154.86億元 [60.10億元]	831.92億元 [138.73億元]	322.94億元 [28.0%]
2020年	2010.17億元 [137.39億元]	1365.63億元 [522.82億元]	644.54億元 [32.1%]
2021年	2857.80億元 [554.94億元]	1915.36億元	1042.44億元 [36.5%]
2022年	4938.61億元 [720.98億元]	3724.71億元	1213.90億元 [24.6%]

出所：BYD(比亜迪)

今のところBYDの財務的な問題はない。しかし、近年は中国景気が急速に悪化している中で、電気自動車の将来性が不確実である事の不安要因がある。
中国政府はBYDを中心として、中国自動車メーカーの世界展開を進める意向。中国政府からの相応の援助がある事がBYDの強み。
2023年7月末時点の株式時価総額が7424億元(日本円で約15兆円)。「中国の希望の星」のような存在である事が株価をサポート。なお、ウォーレン･バフェット率いる世界最大の投資会社「バークシャー･ハサウェイ」もBYDに出資。
就職において、中国では超人気の企業。人口が多い中国では、高学歴で優秀な新卒者でも超難関だとされる。

自動車メーカーとの提携について

BYDとテスラは車載電池の供給で提携。
2020年、BYDとトヨタはEV開発で提携。合弁会社を設立。
2020年、BYDと日野自動車は、商用EV開発で提携。

トヨタがBYDと関係を深める理由は、中国市場が政治的に難しいため。単独ではなく中国メーカーと相互依存関係を構築したほうが良いという判断。

収益構造

BYDの売上内訳：セグメント別の売上比率の推移(2005年以降)
部門	2005年/売上高 [売上比率(%)]	2020年/売上高 [売上比率(%)]	2022年/売上高 [売上比率(%)]
自動車関連 (電気自動車)	6.50億元 [10%]	829.97億元 [53%]	3246.91億元 [76.6%]
携帯電話関連	18.84億元 [29%]	610.73億元 [39%]	988.15億元 [23.3%]
リチウムバッテリー	20.79億元 [32%]	125.28億元 [8%]	–
ニッケルバッテリー	17.54億元 [27%]	125.28億元 [8%]	–

出所：BYD(比亜迪)

2005年頃のBYDは、バッテリーとモバイル関連の製造が中核で、それらの売上比率が高かった。
近年は電気自動車の売上を伸ばしている事により、自動車関連の売上比率が増加中。

国内と海外売上比率

BYDの中国内と海外売上比率の推移
年度	国内(中国)	海外
2018年	87%	13%
2019年	84%	16%
2020年	61%	39%

出所：BYD(比亜迪)

BYDの売上のほとんどが地元の中国。EVシフトが早いノルウェーなどの北欧への輸出も増えている模様。「価格の安さ」と「納車の速さ」がウリ。
今後、東南アジア現地での生産を目指す。完成車の輸出ではなく現地生産。
近年のアメリカ政府は中国メーカーへの規制を強化。また、インド政府は2023年7月にBYDのインド国内工場設立提案を拒否。これでBYDは、米印の2つの巨大市場へのビジネスが難しくなった。
2023年から日本国内でEV販売を開始。日本メーカーが電気自動車の投入が遅れている事から勝算があるとして、販売網を急ピッチで構築している模様。しかし、今のところ目立った売れ方はしていない。2023年2月のBYD車の国内新車登録台数は37台だったとされる。比較として韓国ヒョンデが70台。

BYDの車載バッテリーシェア

BYDの電気自動車向けバッテリー市場シェア推移(2019年以降)
企業	2019年	2020年	2021年	2022年
CATL(中)	28%	26%	28%	37.0%
LGｴﾅｼﾞｰ(韓)	13%	25%	23%	13.6%
BYD(中)	8%	6%	7%	13.6%
ﾊﾟﾅｿﾆｯｸ(日)	22%	17%	15%	7.3%
SKオン(韓)	3%	6%	5%	5.4%
ｻﾑｽﾝSDI(韓)	6%	7%	6%	4.7%

出所：SNEリサーチ

車載バッテリー市場トップが中国CATL。政府支援のもとで急成長。世界展開も早く、欧州に巨大工場を設立。
中国BYDの車載電池シェア成長率が高いが、自社EVだけではなく、中国でEVを生産するテスラにも供給している事が要因。他にもトヨタとも提携している。
しかし、BYDがEVメーカーとして脅威になれば、テスラやトヨタから関係を切られる可能性あり。
中国内で販売されるEVは、中国生産のバッテリーを採用する事が義務付けられている事から、CATLやBYDは恩恵を受けている。
日本トップはパナソニック。他社と比較して増産投資が後れたが、和歌山工場やアメリカ工場の生産が波に乗れば、シェアが上がってくる見通し。
韓国勢は、LGエナジーは、テスラ、ステランティス、GM、ホンダ、ヒュンダイなど、多くのメーカーと提携。スケールメリットを見込んで、韓国人投資家からの期待が高い。
SKオンは米国フォードと提携。しかし、技術的な問題と共に、投資資金に不安を抱え、ドル建て債で資金調達している状況。
サムスンは、BMWやステランティスなどと提携。ヨーロッパで増産投資が続く。

モバイル用バッテリーの市場シェア

中国BYDのスマホ/タブレット用バッテリー世界シェアの推移(2017年～2021年)
順位	企業	2017年	2021年
１位	ATL(TDKの完全子会社)	27%	42%
２位	LGエナジー(韓国)	14%	22%
３位	サムスンSDI(韓国)	15%	18%
４位	BYD(中国)	10%	8%
５位	村田製作所(日本)	6%	5%

出所：ストラテジー･アナリティクス。一部、推計値を含む。

BYDは、スマホ/タブレット向けのバッテリーシェアで世界4位。
スマホの市場規模が縮小傾向にあるため、ほとんどのメーカーは増産に消極的だが、BYDはシェア拡大への意欲が強い。
市場トップシェアは、TDK(日本)の完全子会社「ATL」。アップルの第一サプライヤーであり、安定的なビジネスができている。TDKの営業利益の多くをもたらす存在。
サムスンSDIは、グループ内製品「GALAXYスマホ」向けへ納品。バッテリーの外販は少ない。
村田製作所は、2017年にソニーの電池事業を譲受して参入。シェア拡大への意欲は低い。全個体電池の開発を急ぐ。