東京エレクトロンの業績推移：売上･営業利益率･純利益の推移

TOKYO ELECTRONの連結決算：通年の売上推移

平均利益率

会社の動向

• 1963年、東京放送(現在のTBS)の出資により東京エレクトロン研究所を設立した事がルーツ。1978年に現在の「東京エレクトロン」に社名変更。
• 2001年から2002年までの業績悪化は、主にITバブル崩壊がきっかけの景気後退が原因。
• 2017年から売上高や利益率がアップ。これは、EUV露光装置による半導体製造が拡大した事と、GoogleやAmazon、マイクロソフト、フェイスブックなどのデータセンター向け設備投資急増で半導体需要も急増した事が要因。
• 自動車のEV化、脱炭素化、デジタル社会に向け、半導体需要が増加している事により、製造装置の需要も増加。
• コータデベロッパ(EUV用は独占)、エッチング装置、成膜装置、洗浄装置などが強み。
• 半導体のイノベーションが止まると、東京エレクトロンのような製造装置メーカーの売上も停滞する可能性に注意。

TELの国内/外国への収益状況

• 東京エレクトロンは、台湾、中国、韓国などの半導体メーカーに対して円建てで取引しているため、為替変動の影響は限定的。同業のSCREENなども同様。
• 2005年と比較すると、日本向けの売上比率が減少傾向。一方、韓国や中国向けが増加。
• 2023年度の中国売上は、東京エレクトロンの売上高の44.4%を占める。米中対立の中、中国は半導体生産の内製化を急ぐため製造装置を大量購入した事が要因。
• 東京エレクトロンは絶対的な製品をもっており、アメリカによる対中規制があったとしても、最終的にどこかの市場でカバーできる立場。対中規制はトータルで言えばそこまで深刻な問題にはならないはず。とはいえ、顧客が少なくなる事は痛い。

アプリケーション別の売上構成比

• 独占状態にあるEUV露光用コータデベロッパの売上貢献により、ロジックとDRAMの売上比率が高い。
• NANDフラッシュメモリ分野では、競合のラムリサーチ社(米国)に対してエッチング装置が劣勢に。

半導体製造装置の市場シェア

画像の「TEL」という表記が東京エレクトロンのシェア。

• コータ･デベロッパは、最先端向けの装置ではTELが独占状態で、実質的な業界標準装置となったため、今後も安定的な収益性が見込める。
• 市場規模が大きいエッチング装置のライバルは、アメリカのラム･リサーチとアプライド･マテリアルズ。
• エッチング装置は、使用する材料によって「絶縁膜エッチング」「メタルエッチング」「ゲートエッチング」などがあるが、東京エレクトロンは、NANDフラッシュメモリの高積層化で成長が期待される「絶縁膜エッチング」のシェアが高い。
• 絶縁膜エッチング装置の新開発により、市場規模が大きいNANDフラッシュメモリのエッチング市場を高占有できる可能性があるとして、2023年後半から株価急上昇。
• 他にも、CVD装置、メモリテスタ、プローバ、ガスボックス、ガスパネルなどもポートフォリオにあげられる。
• 東京エレクトロンは、幅広くラインナップを持っているため、比較的に顧客との商談も有利になる。
• なお、TELはディスプレイ製造向けに「フラットパネルディスプレイ製造装置」も手掛ける。(売上規模は少ない)

半導体製造装置メーカーランキング(2021年)

• 東京エレクトロンは、売上高で業界3～4位ほど。
• ランキング15社中、日本企業が7社ランクイン。
• アメリカ企業やオランダ企業は、エッチング装置や露光装置などの市場規模が大きい製品に強いが、日本企業は市場規模の大小に関わらず幅広くシェアをもつのが強み。
• 半導体製造における「材料メーカー」になると、世界シェアは日本がダントツトップ。市場規模が大きいシリコンウエハーは信越化学とSUMCOで過半数のシェア。それ以外のマーケットが小さい素材分野でもダントツ。コツコツやる日本人の哲学の結果。

TOKYO ELECTRONの財政･経営状況

• 2000年と2020年を比較すると、総資産規模は約2倍に拡大。
• 財政問題は全くなし。有利子負債もなく、世界的に見てもトップレベルの優良企業。

全社員数とR&Dについて