シャープの業績推移：売上高･営業利益率･純利益の推移

更新:2024年12月01日　公開:2023年03月09日

SHARPの連結決算：通年の売上推移

シャープの業績推移：売上高･営業利益･純利益･利益率の推移
年度	売上高･収益	営業利益 [営業利益率(%)]	純利益･最終損益 [純利益率(%)]
1998年	1兆7455億円	381億円 [2.2%]	46億円 [0.3%]
1999年	1兆8547億円	744億円 [4.0%]	281億円 [1.5%]
2000年	2兆128億円	1059億円 [5.3%]	385億円 [1.9%]
2001年	1兆8037億円	735億円 [4.1%]	113億円 [0.6%]
2002年	2兆32億円	994億円 [5.0%]	325億円 [1.6%]
2003年	2兆2572億円	1216億円 [5.4%]	607億円 [2.7%]
2004年	2兆5398億円	1510億円 [5.9%]	768億円 [3.0%]
2005年	2兆7971億円	1637億円 [5.9%]	886億円 [3.2%]
2006年	3兆1277億円	1865億円 [6.0%]	1017億円 [3.3%]
2007年	3兆4177億円	1836億円 [5.4%]	1019億円 [3.0%]
2008年	2兆8472億円	-554億円 [-1.9%]	-1258億円 [-4.4%]
2009年	2兆7559億円	519億円 [1.9%]	43億円 [0.2%]
2010年	3兆219億円	788億円 [2.6%]	194億円 [0.6%]
2011年	2兆4558億円	-375億円 [-1.5%]	-3760億円 [-15.3%]
2012年	2兆4785億円	-1462億円 [-5.9%]	-5453億円 [-22.0%]
2013年	2兆9271億円	1085億円 [3.7%]	115億円 [0.4%]
2014年	2兆7862億円	-480億円 [-1.7%]	-2223億円 [-8.0%]
2015年	2兆4615億円	-1619億円 [-6.6%]	-2559億円 [-10.4%]
2016年	2兆506億円	625億円 [3.0%]	-239億円 [-1.2%]
2017年	2兆3273億円	901億円 [3.9%]	702億円 [3.0%]
2018年	2兆3948億円	774億円 [3.2%]	640億円 [2.7%]
2019年	2兆2623億円	515億円 [2.3%]	137億円 [0.6%]
2020年	2兆4259億円	831億円 [3.4%]	532億円 [2.2%]
2021年	2兆4955億円	847億円 [3.4%]	740億円 [3.0%]
2022年	2兆5481億円	-257億円 [-1.0%]	-2608億円 [-10.2%]
2023年	2兆3219億円	-203億円 [-0.9%]	-1499億円 [-6.5%]

(有価証券報告書)

平均利益率

シャープの1998年から2023年までの営業利益率の平均が2.1%。

会社の動向

シャープの設立は1935年。早川金属工業研究所として法人化した事がルーツ。
2001年からリーマンショック前の2007年までのシャープの営業利益率の平均は5.4%で、パナソニック(2.9%)やソニー(2.1%)よりも高かった。この勢いが液晶への巨額投資に向かったエネルギーとなった。
リーマンショックの2008年以降の円高により、三重県亀山工場(2004年稼働)や、大阪府堺工場(2009年稼働)の収益性がしだいに悪化。さらにライバルの韓国勢の大規模投資に続き、中国企業の低価格攻勢により、巨額赤字を連発するようになり、資金繰りに奔走。
最終的に2016年に台湾ホンハイ精密工業(フォックスコン)へ身売りとなる。
利益率が高い事業を保有していないため、投資家からの期待値が低い。株価低迷の理由。
2024年5月、大阪府堺工場のテレビ向け大型液晶パネルの生産を停止。三重県亀山工場の中小型液晶パネルの生産も縮小。中国メーカーとの競争や、世界的な物価高/金利高による市況悪化が原因。

親会社とセグメント別の業績推移
鴻海精密工業
シャープ「液晶事業」

電機メーカー各社の業績推移
日立
ソニー
パナソニック
東芝
三菱電機
富士通
NEC

SHARPの財政･経営状況

シャープの(連結)財務推移：総資産･純資産･自己資本比率の推移
年度	総資産 [現金･手元資金]	負債総額 [有利子負債]	自己資本･純資産 [自己資本比率(%)]
2000年	2兆36億円 [2216億円]	1兆601億円 [4380億円]	9435億円 [47.1%]
2005年	2兆5602億円 [2994億円]	1兆4526億円 [4870億円]	1兆989億円 [42.9%]
2010年	2兆8856億円 [2478億円]	1兆8370億円 [8472億円]	1兆486億円 [35.6%]
2011年	2兆6141億円 [1953億円]	1兆9690億円 [1兆1271億円]	6451億円 [23.9%]
2012年	2兆877億円 [1919億円]	1兆9529億円 [1兆1744億円]	1348億円 [6.0%]
2013年	2兆1816億円 [3795億円]	1兆9745億円 [1兆935億円]	2071億円 [8.9%]
2014年	1兆9619億円 [2584億円]	1兆9174億円 [9742億円]	445億円 [1.5%]
2015年	1兆5706億円 [2753億円]	1兆6018億円 [7310億円]	-312億円(債務超過) [-2.7%]
2016年	1兆7736億円 [4821億円]	1兆4658億円 [6574億円]	3078億円 [16.6%]
2017年	1兆9086億円 [4223億円]	1兆5069億円 [6377億円]	4017億円 [19.8%]
2018年	1兆8485億円 [2666億円]	1兆4912億円 [6672億円]	3573億円 [18.5%]
2019年	1兆8119億円 [2250億円]	1兆5410億円 [7932億円]	2709億円 [14.1%]
2020年	1兆9272億円 [3419億円]	1兆5631億円 [7249億円]	3641億円 [18.2%]
2021年	1兆9562億円 [2873億円]	1兆4869億円 [6265億円]	4693億円 [23.2%]
2022年	1兆7730億円 [2621億円]	1兆5645億円 [7244億円]	2085億円 [11.8%]
2023年	1兆5900億円 [2191億円]	1兆4326億円 [5898億円]	1574億円 [9.9%]

出所：シャープ

2008年のリーマンショック前までは財務への心配がほとんどなかったが、2010年以降、しだいに財務が悪化。
2015年に債務超過に陥り、2016年に上場を維持したまま台湾のホンハイ精密工業(フォックスコン)に買収される。
現在、財政面は以前よりも少し強化されているが万全とは言えない。利益率は低いが黒字が続いている事や、親会社のホンハイの財務がそこそこ強いため、再びどこかに身売りになるような事はないはず。

連結社員数と開発投資について

シャープの全従業員数、平均年収、設備投資費、研究開発費の推移
年度	従業員数(連結)	平均年収	設備投資費	研究開発費
2005年	46872人	743万円	2189億円	1852億円
2010年	55580人	712万円	1725億円	1739億円
2015年	43511人	633万円	452億円	1301億円
2020年	50478人	743万円	915億円	867億円
2023年	43445人	718万円	476億円	730億円

出所：シャープ

2015年の452億円の設備投資費のうち、228億円がディスプレイ投資。2020年の915億円の設備投資費のうち631億円がディスプレイ投資。シャープ/ホンハイは、まだまだディスプレイで勝負していく模様。

国内/外国への収益割合

シャープの海外売上比率：国別/地域別の売上比率の推移(2005年以降)
年度	日本	米州	中国	アジア	その他
2005年	49.9%	16.1%	7.7%		26.3%
2010年	51.9%	12.4%	13.2%	22.5%
2015年	30.5%	含その他	44.1%	25.4%
2020年	35.6%	含その他	41.8%	22.6%
2023年	33.3%	11.1%	34.9%	10.8%	9.8%

出所：シャープ(有価証券報告書)

2023年、2015年に撤退していたアメリカ市場におけるテレビ事業に再参入。また、一部生活家電においても米国で注力。
海外売上比率が上昇しているが、2024年8月に発表したTV用ディスプレイ事業の国内生産撤退により、中国/アジア向けの売上規模が減少する見込み。

収益構造：セグメント別の成績

シャープの売上内訳：部門別の業績(2021年-2022年)
部門	2021年/売上高 [営業利益/利益率(%)]	2022年/売上高 [営業利益/利益率(%)]
ｽﾏｰﾄﾗｲﾌ (白物家電)	4461億円 [482億円/10.8%]	4687億円 [282億円/6.0%]
8Kｴｺｼﾑﾃﾑ (TV･複合機等)	5676億円 [249億円/4.4%]	5918億円 [134億円/2.3%]
ICT (スマホ/PC等)	3240億円 [40億円/1.2%]	3258億円 [-55億円/-1.7%]
ディスプレイ	8596億円 [203億円/2.4%]	7599億円 [-664億円/-8.7%]
電子部品	3968億円 [69億円/1.8%]	4755億円 [147億円/3.1%]

出所：シャープ

スマートライフ……白物家電部門。利益の中心は、洗濯機、エアコン、冷蔵庫、空気清浄機(プラズマクラスター)、調理家電など。製造コストを抑えるため、国内生産を大幅縮小。利益率の向上を目指す。
8Kエコシステム……テレビ、複合機など。テレビは全体的に世界シェアが落ちているが、日本国内はシェア20.1%(2021年度)と高シェアをキープ。複合機は新興国に強み。
ICT……スマートフォンやPC事業など。AQUOSフォンは、国内販売台数432万台販売でシェア11.8%(2021年度)。また、東芝PC事業「Dynabook」を2020年に買収し完全子会社化。PC事業に本格参入。
ディスプレイデバイス……液晶パネル製造・販売部門。液晶の需要が減っているスマホ向けを縮小し、テレビ、PCモニタ、ノートパソコン、自動車向けディスプレイでシェアを確保したい。2024年5月、テレビ用液晶パネルの生産を停止。
電子部品……センサ、半導体レーザ、高周波製品、スマホ向けカメラモジュールなど。カメラモジュールは、iPhone向けへの販売拡大を目指す。ライバルは韓国LGイノテック。

シャープの業績回復の理由

2016年にホンハイに買収された後、シャープの業績が回復している理由は何か。

問題だった液晶パネル分野において、2020年～2022年にサムスンが液晶パネルから撤退。パナソニックも2021年に液晶から撤退。LGディスプレイも生産縮小となり、世界的にプレーヤーが減少。競争が低下。結果として、シャープのディスプレイ事業も安定化へ。
親会社のホンハイは製造受託メーカー(EMS)として幅広い顧客と製造拠点をもち、テレビの受託製造も手掛ける。例えば、ソニーのテレビ「ブラビア」もホンハイが受託製造。つまり、シャープ買収で液晶パネル製造とテレビ製造の2つのボリュームが大きくなった事で、規模の利点が拡大。生産性の向上でシャープの液晶＆テレビ事業も安定化へ。
シャープの家電事業においても、ホンハイの他社製品受託生産事業との相性が良く、それが生産性向上につながっている。
ホンハイは、安売りを仕掛けてくる中国勢と戦えるノウハウをもっている。製造受託業界で世界トップの理由。

ディスプレイパネル生産の停止を発表

2024年5月、シャープは大阪府堺市の工場における液晶ディスプレイパネル生産を停止すると発表。

ロシア/ウクライナ戦争による物価高/金利高による市況悪化が影響した事や、国策でディスプレイ産業を育てる中国メーカーとの価格競争に勝てなかったとされる。

サムスンやパナソニックなどが液晶パネル生産から撤退した事で、シャープはパネル工場を完全子会社化して「攻め」に出ていたが、思わぬ不況により業績悪化。諦める事となった。